子会社の重要性が乏しいため四半期連結財務諸表を非作成
FY2017-Q3に初出。24回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに9社。
- FY2026-H1非連結基準割合更新有価証券報告書
「なお、資産基準、売上高基準、利益基準及び利益剰余金基準による割合は次のとおりであります。 ① 資産基準 0.38% ② 売上高基準 0.04% ③ 利益基準 0.36% ④ 利益剰余金基準 0.39% ※会社間項目の消去前の数値により算出しております。」
子会社の重要性が乏しいため中間連結財務諸表を作成しない方針を継続し、各基準の割合を当中間期時点の数値へ更新している。 - FY2025-H1非連結基準割合更新有価証券報告書
「なお、資産基準、売上高基準、利益基準及び利益剰余金基準による割合は次のとおりであります。 ① 資産基準 0.38% ② 売上高基準 0.03% ③ 利益基準 0.08% ④ 利益剰余金基準 0.41% ※会社間項目の消去前の数値により算出しております。」
子会社の重要性が乏しいため中間連結財務諸表を作成しない方針を継続し、各基準の割合を当中間期時点の数値へ更新している。 - FY2024-Q3非連結基準割合更新有価証券報告書
「なお、資産基準、売上高基準、利益基準及び利益剰余金基準による割合は次のとおりであります。 ① 資産基準 0.36% ② 売上高基準 0.02% ③ 利益基準 0.09% ④ 利益剰余金基準 0.49% ※会社間項目の消去前の数値により算出しております。」
子会社の重要性が乏しいため四半期連結財務諸表を作成しない方針を継続し、各基準の割合を当第３四半期時点の数値に更新している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（平成19年内閣府令第64号）第５条第２項により、当社では、子会社の資産、売上高、損益、利益剰余金及びキャッシュ・フローその他の項目からみて、当企業集団の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいものとして、四半期連結財務諸表は作成しておりません。 なお、資産基準、売上高基準、利益基準及び利益剰余金基準による割合は次のとおりであります。 ① 資産基準 0.36% ② 売上高基準 0.03% ③ 利益基準 0.23% ④ 利益剰余金基準 0.52%」
子会社の重要性が乏しいため四半期連結財務諸表を作成しない方針を継続し、各基準の割合を当第１四半期時点の数値に更新している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「連結財務諸表 該当事項はありません。」
子会社の重要性が乏しいとして、当事業年度も連結財務諸表を作成していない。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（平成19年内閣府令第64号）第５条第２項により、当社では、子会社の資産、売上高、損益、利益剰余金及びキャッシュ・フローその他の項目からみて、当企業集団の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいものとして、四半期連結財務諸表は作成しておりません。 なお、資産基準、売上高基準、利益基準及び利益剰余金基準による割合は次のとおりであります。 ① 資産基準 0.40% ② 売上高基準 0.03% ③ 利益基準 0.16% ④ 利益剰余金基準 0.59% ※会社間項目の消去前の数値により算出しております。」
子会社の重要性が乏しいため四半期連結財務諸表を作成しない方針を継続し、各基準の割合を当第３四半期時点の数値に更新している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「なお、資産基準、売上高基準、利益基準及び利益剰余金基準による割合は次のとおりであります。 ① 資産基準 0.37% ② 売上高基準 0.06% ③ 利益基準 △0.96% ④ 利益剰余金基準 0.64% ※会社間項目の消去前の数値により算出しております。」
子会社の重要性が乏しいため四半期連結財務諸表を作成しない方針を継続し、各基準の割合を更新して開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「なお、資産基準、売上高基準、利益基準及び利益剰余金基準による割合は次のとおりであります。 ① 資産基準 0.47% ② 売上高基準 0.04% ③ 利益基準 0.29% ④ 利益剰余金基準 0.65%」
子会社の重要性が乏しいため四半期連結財務諸表を作成しない方針を継続し、各基準の割合を更新して開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「なお、資産基準、売上高基準、利益基準及び利益剰余金基準による割合は次のとおりであります。 ① 資産基準 0.48% ② 売上高基準 0.05% ③ 利益基準 0.32% ④ 利益剰余金基準 0.66%」
子会社の重要性が乏しいため四半期連結財務諸表を作成しない方針を継続し、各基準の割合を更新して開示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「(1) 【連結財務諸表】 該当事項はありません。」
子会社の重要性が乏しいとして、当事業年度も連結財務諸表を作成していない。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、資産基準、売上高基準、利益基準及び利益剰余金基準による割合は次のとおりであります。 ① 資産基準 0.48% ② 売上高基準 0.03% ③ 利益基準 0.15% ④ 利益剰余金基準 0.68%」
子会社の重要性が乏しいため四半期連結財務諸表を作成しない方針を継続し、各基準の割合を更新して開示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（平成19年内閣府令第64号）第５条第２項により、当社では、子会社の資産、売上高、損益、利益剰余金及びキャッシュ・フローその他の項目からみて、当企業集団の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいものとして、四半期連結財務諸表は作成しておりません。 なお、資産基準、売上高基準、利益基準及び利益剰余金基準による割合は次のとおりであります。 ① 資産基準 0.47% ② 売上高基準 0.04% ③ 利益基準 0.38% ④ 利益剰余金基準 0.75%」
子会社の重要性が乏しいため四半期連結財務諸表を作成しない方針を継続し、各基準の割合を更新して開示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（平成19年内閣府令第64号）第５条第２項により、当社では、子会社の資産、売上高、損益、利益剰余金及びキャッシュ・フローその他の項目からみて、当企業集団の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいものとして、四半期連結財務諸表は作成しておりません。 なお、資産基準、売上高基準、利益基準及び利益剰余金基準による割合は次のとおりであります。 ① 資産基準 0.43% ② 売上高基準 0.05% ③ 利益基準 0.36% ④ 利益剰余金基準 0.76%」
子会社の重要性が乏しいため四半期連結財務諸表を作成しない方針を継続し、各基準の割合を更新して開示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「(1) 【連結財務諸表】 該当事項はありません。」
子会社の重要性が乏しいとして、当事業年度も連結財務諸表を作成していない。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社では、子会社の資産、売上高、損益、利益剰余金及びキャッシュ・フローその他の項目からみて、当企業集団の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいものとして、四半期連結財務諸表は作成しておりません。 ① 資産基準 0.43% ② 売上高基準 0.03% ③ 利益基準 0.18% ④ 利益剰余金基準 0.80%」
子会社の重要性が乏しいため四半期連結財務諸表を作成しない方針を継続し、各基準の割合を更新して開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（平成19年内閣府令第64号）第５条第２項により、当社では、子会社の資産、売上高、損益、利益剰余金及びキャッシュ・フローその他の項目からみて、当企業集団の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいものとして、四半期連結財務諸表は作成しておりません。 なお、資産基準、売上高基準、利益基準及び利益剰余金基準による割合は次のとおりであります。 ① 資産基準 0.43% ② 売上高基準 0.05% ③ 利益基準 1.14% ④ 利益剰余金基準 0.94%」
子会社の重要性が乏しいため四半期連結財務諸表を作成しない方針を継続し、各基準の割合を更新して開示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「(1) 【連結財務諸表】 該当事項はありません。」
子会社の重要性が乏しいとして、当事業年度も連結財務諸表を作成していない。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（平成19年内閣府令第64号）第５条第２項により、当社では、子会社の資産、売上高、損益、利益剰余金及びキャッシュ・フローその他の項目からみて、当企業集団の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいものとして、四半期連結財務諸表は作成しておりません。 なお、資産基準、売上高基準、利益基準及び利益剰余金基準による割合は次のとおりであります。 ① 資産基準 0.44% ② 売上高基準 0.05% ③ 利益基準 1.06% ④ 利益剰余金基準 1.14%」
子会社の重要性が乏しいため四半期連結財務諸表を作成しない方針を継続し、各基準の割合を更新して開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（平成19年内閣府令第64号）第５条第２項により、当社では、子会社の資産、売上高、損益、利益剰余金及びキャッシュ・フローその他の項目からみて、当企業集団の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいものとして、四半期連結財務諸表は作成しておりません。 なお、資産基準、売上高基準、利益基準及び利益剰余金基準による割合は次のとおりであります。 ① 資産基準 0.46% ② 売上高基準 0.06% ③ 利益基準 0.84% ④ 利益剰余金基準 1.13%」
子会社の重要性が乏しいため四半期連結財務諸表を作成しない方針を継続し、各基準の割合を更新して開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「(1) 【連結財務諸表】 該当事項はありません。」
当事業年度も連結財務諸表を作成していない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（平成19年内閣府令第64号）第５条第２項により、当社では、子会社の資産、売上高、損益、利益剰余金及びキャッシュ・フローその他の項目からみて、当企業集団の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいものとして、四半期連結財務諸表は作成しておりません。 なお、資産基準、売上高基準、利益基準及び利益剰余金基準による割合は次のとおりであります。 ① 資産基準 0.53% ② 売上高基準 0.07% ③ 利益基準 0.83% ④ 利益剰余金基準 1.21%」
子会社の重要性が乏しいため四半期連結財務諸表を作成しない方針を継続し、各基準の割合を開示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（平成19年内閣府令第64号）第５条第２項により、当社では、子会社の資産、売上高、損益、利益剰余金及びキャッシュ・フローその他の項目からみて、当企業集団の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいものとして、四半期連結財務諸表は作成しておりません。 なお、資産基準、売上高基準、利益基準及び利益剰余金基準による割合は次のとおりであります。 ① 資産基準 0.54% ② 売上高基準 0.13% ③ 利益基準 △2.58% ④ 利益剰余金基準 1.29%」
子会社の重要性が乏しいため四半期連結財務諸表を作成しない方針を継続し、その判断に用いる各基準の割合を開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「(1) 【連結財務諸表】 該当事項はありません。」
当事業年度も連結財務諸表を作成していない。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（平成19年内閣府令第64号）第５条第２項により、当社では、子会社の資産、売上高、損益、利益剰余金及びキャッシュ・フローその他の項目からみて、当企業集団の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいものとして、四半期連結財務諸表は作成しておりません。」
子会社の資産・売上高・損益などの重要性が乏しいと判断し、四半期連結財務諸表を作成していない。