Komori
東京自働機械製作所(6360)・施策再掲

ラインシステム・ベーラーシステム・粉体事業の強化

FY2016に初出。20回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2022-Q3。

20記載
7年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2021-Q32016: 320162017: 420172018: 220182019: 320192020: 420202021: 320212022: 1
同じテーマの他社
重点事業(ラインシステム・ベーラー・粉体)の強化1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社

このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。

全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間において、当社の事業上及び財務上の優先的に対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」

    ラインシステム事業等の重点事業の強化継続について、重要な変更はないとしている。
  2. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間において、当社の事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」

    ラインシステム事業等の重点事業の強化継続について、重要な変更や新たな課題はないとしている。
  3. FY2021再定義有価証券報告書

    「当社は2021年度をスタートとする第6次中期経営計画を策定しており、コミュニケーションの更なる深化をもとに生み出す新たな発想を具現化し、社会に新たな価値を提供し続ける「価値創造企業」となることを目指し、本中期経営計画においては以下の基本方針を掲げております。 ① 技術開発力と顧客要求完遂力を基盤に他社と差別化 ② 包装機械/生産機械の両事業により売上/利益を確保」

    ラインシステム、ベーラーシステム、粉体事業の強化という従来の重点事業別の表現から、技術開発力・顧客要求完遂力を基盤とする両事業全体の差別化へ再整理されている。
  4. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間において、当社の事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」

    ラインシステム事業等の重点事業の強化継続について、重要な変更や新たな課題はないとしている。
  5. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間において、当社の事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」

    ラインシステム事業等の重点事業の強化継続について、重要な変更や新たな課題はないとしている。
  6. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間において、当社の事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」

    ラインシステム事業等の重点事業の強化継続について、重要な変更や新たな課題はないとしている。
  7. FY2020再掲有価証券報告書

    「④ ラインシステム事業の強化推進」

    ラインシステム事業の強化推進を、中期経営計画の基本方針として引き続き記載している。
  8. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間において、当社の事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」

    ラインシステム事業等の重点事業の強化継続について、重要な変更はないとしている。
  9. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間において、当社の事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」

    ラインシステム事業等の重点事業の強化継続について、重要な変更はないとしている。
  10. FY2019再掲有価証券報告書

    「本中期経営計画においては以下の基本方針を掲げております。 ④ ラインシステム事業の強化推進」

    ラインシステム事業の強化推進を、第5次中期経営計画の基本方針として継続している。
  11. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間において、当社の事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」

    ラインシステム、ベーラーシステム、粉体事業の強化継続について、重要な変更はないとしている。
  12. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間において、当社の事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」

    ラインシステム、ベーラーシステム、粉体事業の強化継続について、重要な変更はないとしている。
  13. FY2018再掲有価証券報告書

    「本中計期間においては、事業量拡大と安定利益の確保を主眼とした以下の基本方針を定めております。④ ラインシステム事業の強化推進」

    ラインシステム事業の強化を、第5次中期経営計画の基本方針として引き続き明示している。
  14. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間において、当社の事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」

    ラインシステム、ベーラーシステム、粉体事業の強化継続について、重要な変更はないとしている。
  15. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間において、当社の事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」

    ラインシステム、ベーラーシステム、粉体事業の強化継続について、重要な変更はないとしている。
  16. FY2017再掲有価証券報告書

    「重点事業であるラインシステム事業、ベーラーシステム事業、粉体事業への取組を強化継続する。」

    三つの重点事業を名指しし、取組を強化継続する方針を再掲している。
  17. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間において、当社の事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」

    ラインシステム、ベーラーシステム、粉体事業の強化継続について、重要な変更はないとしている。
  18. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間において、当社の事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」

    ラインシステム、ベーラーシステム、粉体事業の強化継続について、重要な変更はないとしている。
  19. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間において、当社の事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」

    ラインシステム、ベーラーシステム、粉体事業の強化継続について、重要な変更はないとしている。
  20. FY2016初出有価証券報告書

    「重点事業であるラインシステム事業、ベーラーシステム事業、粉体事業への取組を強化継続する。」

    三つの重点事業を名指しし、取り組みを強化継続する方針を示している。
一緒に動いた変遷

この会社のほかの変遷で、同じ書類の中で同じ向きに2回以上動いたものはありません。

次にこの変遷が動くとき
東京自働機械製作所の次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
ラインシステム・ベーラーシステム・粉体事業の強化|東京自働機械製作所(6360)の変遷 | Komori