収益認識・時価算定等の新会計基準の適用準備
FY2020に初出。13回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに19社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「残存履行義務に配分した取引価格の総額は以下のとおりです。残存履行義務に配分した取引価格は概ね１年から３年以内に収益として認識されると見込んでおります。 当連結会計年度 遊戯機械 66,182,690 舞台設備 12,380,426 昇降機 716,570 合計 79,279,687」
収益認識基準の下で、残存履行義務の総額が前年度の69,553,815千円から79,279,687千円へ更新され、概ね1年から3年以内に認識する見込みを再確認している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループの売上高は、顧客との契約から生じる収益であり、当社グループの報告セグメントを収益の認識時期に分解した場合の内訳は、以下のとおりです。」
収益認識会計基準の適用後も、売上高を一時点で移転される財・サービスと一定期間にわたり移転される財・サービスに分解して開示している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「残存履行義務に配分した取引価格の総額は以下のとおりです。残存履行義務に配分した取引価格は概ね１年から３年以内に収益として認識されると見込んでおります。 当連結会計年度 合計 69,553,815」
収益認識基準の適用後、残存履行義務を概ね1年から3年以内に収益認識する方針と、総額69,553百万円の残存履行義務を開示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループの売上高は、顧客との契約から生じる収益であり、当社グループの報告セグメントを収益の認識時期に分解した場合の内訳は、以下のとおりです。」
収益認識会計基準の適用後も、売上高を一時点で移転される財・サービスと一定期間にわたり移転される財・サービスに分解して開示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの売上高は、顧客との契約から生じる収益であり、当社グループの報告セグメントを収益の認識時期に分解した場合の内訳は、以下のとおりです。」
収益認識会計基準の適用後も、売上高を一時点で移転される財・サービスと一定期間にわたり移転される財・サービスに分解して開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの売上高は、顧客との契約から生じる収益であり、当社グループの報告セグメントを収益の認識時期に分解した場合の内訳は、以下のとおりです。」
収益認識会計基準の適用後も、売上高を一時点で移転される財・サービスと一定期間にわたり移転される財・サービスに分解して開示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「残存履行義務に配分した取引価格の総額は以下のとおりです。残存履行義務に配分した取引価格は概ね１年から３年以内に収益として認識されると見込んでおります。」
収益認識会計基準の適用後、残存履行義務42,550百万円を概ね1年から3年以内に収益認識する見込みを開示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの売上高は、顧客との契約から生じる収益であり、当社グループの報告セグメントを収益の認識時期に分解した場合の内訳は、以下のとおりです。」
収益認識会計基準の適用後も、売上高を一時点で移転される財・サービスと一定期間にわたり移転される財・サービスに分解して開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの売上高は、顧客との契約から生じる収益であり、当社グループの報告セグメントを収益の認識時期に分解した場合の内訳は、以下のとおりです。」
収益認識会計基準の適用後も、売上高を一時点で移転される財・サービスと一定期間にわたり移転される財・サービスに分解して開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高及び売上原価は109百万円増加しており、営業損失、経常利益及び税金等調整前四半期純利益に与える影響はありません。」
収益認識会計基準の適用を継続し、履行義務の充足に応じた収益認識方法と、当第3四半期累計期間における売上高・売上原価109百万円の増加を開示している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
前年度に適用予定としていた収益認識会計基準を継続適用し、工事について履行義務の充足に応じて収益を認識する方法へ移行した。加えて、時価算定会計基準等も第1四半期連結会計期間の期首から適用し、当第2四半期累計期間の売上高・売上原価は収益認識基準の適用により69百万円増加している。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
前年度に適用予定としていた収益認識会計基準を当第1四半期連結会計期間の期首から適用し、工事等について履行義務の充足に応じて収益を認識する会計処理へ移行した。 - FY2020初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年３月31日)及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第30号 2020年３月31日)について、2022年３月期の期首より適用予定であります。」
収益認識基準、時価算定基準等の新基準について、適用予定時期と適用による影響を評価中であることを初めて開示している。