公共投資・民間設備投資動向への業績依存
FY2018に初出。16回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。84社中65社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに10社。
- FY2026公共・設備需要の拡大と建設市場停滞の併存有価証券報告書
「設備機器市場におきましては、脱炭素対応やコスト最適化ニーズへの関心の高まりから、同じくスマッシュポンプの省エネ・二酸化炭素排出量削減、維持管理の省人化などへの効用が注目され、売上高が大幅に伸びました。そのほか、官公庁市場ではインフラ関連設備ポンプや、プラント市場における脱水機関連の売上高も拡大し、当該市場全体の売上高は増加しました。」
設備機器・官公庁・プラント関連の需要が増加する一方、建設市場では停滞が続き、公共・民間投資による需要分化が継続している。 - FY2026-H1国内設備需要拡大と建設市場停滞の併存有価証券報告書
「建設機械市場におきましては、環境配慮への重要性の高まりから、電極式水中ポンプや小型残水ポンプの売上が増加しました。しかし、資材費・人件費の高騰や人手不足などが建設市場の停滞を招き、ポンプの需要が減少し、市場全体では微減となりました。設備機器市場におきましては、高効率で優れた異物通過性能を持つスマッシュポンプへの注目度が高まったことなどにより、売上が大幅に伸びました。」
建設市場では投資・コスト環境の影響により需要が減少した一方、設備機器市場ではスマッシュポンプ等の需要が増加し、国内全体では増収となった。 - FY2025公共受注拡大と国内増収の顕在化有価証券報告書
「官公庁市場向けのポンプ設備関連の受注拡大もあり、売上高は増加しました。」
官公庁向けポンプ設備関連の受注拡大が国内売上高12.3％増の要因として現れ、公共投資動向が業績に影響する構図が継続している。 - FY2025-H1公共受注拡大と国内増収有価証券報告書
「また、官公庁市場向けのポンプ設備関連の受注拡大もあり、売上高は増加しました。」
官公庁市場向けポンプ設備関連の受注拡大が国内増収の要因として現れ、公共投資動向が業績に影響する構図が継続している。 - FY2024-Q3更新・公共受注拡大と全体減収の併存有価証券報告書
「プラント・官公庁市場においては更新需要の増加及び豪雨対策等のインフラ整備関連事業の受注は拡大したものの、全体として売上高は減少しました。」
更新需要や官公庁向け豪雨対策等の公共・設備投資関連受注は拡大した一方、国内セグメント全体の売上高は3.0％減少した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「特に、我が国の公共投資や民間の設備投資動向の影響等により、当社グループの業績が変動する可能性があります。」
公共投資及び民間設備投資の動向を業績変動要因とするリスクが継続して開示されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「設備機器市場におきましては、工具工場設備市場向けの省エネ省人化製品の需要が増加し、また官公庁向けの豪雨対策等のインフラ整備関連事業の受注が拡大したこともあり、売上高は増加しました。」
工場設備向け需要の回復・増加と、官公庁向け豪雨対策等のインフラ受注拡大が、業績の増加要因として継続して現れている。 - FY2023-Q2公共・設備投資需要の回復継続有価証券報告書
「設備機器市場におきましては、工具工場設備市場向けの需要回復が見られ、また官公庁向けの豪雨対策等のインフラ整備関連事業の受注が拡大しました。」
一般・工場設備向け需要の回復と官公庁向けインフラ受注拡大が、業績の増加要因として現れている。 - FY2022公共・設備投資需要の増加要因化有価証券報告書
「設備機器市場におきましては一般設備市場及び工場市場向け需要が増加し、官公庁向けの豪雨対策等のインフラ整備関連の受注も拡大したことから売上高は増加しました。」
公共投資・民間設備投資の動向が業績変動要因となるリスクは継続する一方、当期は一般・工場設備需要と官公庁向けインフラ受注の拡大が増収要因として現れた。 - FY2022-Q3官公庁向けインフラ受注拡大と設備需要増加有価証券報告書
「一般設備市場及び工場設備市場向けの需要が増加し、官公庁向けの豪雨対策等のインフラ整備関連事業の受注が拡大したこともあり、売上高は増加しました。」
一般・工場設備の需要増加と官公庁向けインフラ整備受注の拡大が、業績の増加要因として記載されている。 - FY2022-Q2官公庁・一般設備需要増と市場全般の厳しさの併存有価証券報告書
「設備機器市場におきましては、一般設備市場・工場設備市場向けの需要回復が見られ、また官公庁向けの豪雨対策による受注が増加したこともあり、売上高は増加しました。」
官公庁向け豪雨対策や一般・工場設備向け需要に回復が見られ、公共・設備投資動向の影響が増収要因として現れている。 - FY2022-Q1官公庁・一般設備需要増と市場全般の厳しさの併存有価証券報告書
「設備機器市場におきましては、中・大型ポンプの受注が増え官公庁や一般設備市場向けの需要は増加したものの、全般的な厳しさは残り売上高は横ばいとなりました。」
官公庁・一般設備市場向け需要は増加した一方、設備機器市場全般には厳しさが残り、投資動向による業績変動が併存している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「特に、我が国の公共投資や民間の設備投資動向の影響等により、当社グループの業績が変動する可能性があります。」
公共投資及び民間設備投資の動向を業績変動要因とするリスクが継続して開示されている。 - FY2021-Q3官公庁向けインフラ好調と民間設備投資延期・抑制の併存有価証券報告書
「設備機器市場におきましては、官公庁向けのインフラ整備関連が好調であり売上高は増加しましたが、工具・工場設備関係やプラント関係では新型コロナウイルス感染症の影響から設備投資の延期や抑制などの要因もあり、売上高は減少しました。」
公共・官公庁向け投資は好調である一方、民間の工場設備・プラント等では感染症の影響による設備投資の延期・抑制が業績に現れている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「特に、我が国の公共投資や民間の設備投資動向の影響等により、当社グループの業績が変動する可能性があります。」
国内の公共投資及び民間設備投資の動向を業績変動要因とするリスクが継続して開示されている。 - FY2018初出有価証券報告書
「特に、我が国の公共投資や民間の設備投資動向の影響等により、当社グループの業績が変動する可能性があります。」
国内の公共投資及び民間設備投資の動向が、グループ業績を変動させる要因として明示されている。