高い自己資本比率と資金流動性への懸念なし
FY2017-Q1に初出。38回の記載のうち1回が「実績引用」で、最初の「実績引用」は2026-08-10。直近の記載は2026-11-12。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。19社中2社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに7社。
- FY2026年度末の自己資本比率を更新有価証券報告書
「また、純資産につきましては、前事業年度末に比べ６億1,389万円増加し、129億33万円となりました。その結果、自己資本比率は87.2％となりました。」
2026年3月末の自己資本比率は87.2％となり、前年度末の84.6％から上昇した。 - 2026-05-13その他決算
「その結果、自己資本比率は87.2％となりました。」
自己資本比率が前事業年度末の84.6％から87.2％へ上昇した。 - FY2026-H1中間期末の自己資本比率を更新有価証券報告書
「また、純資産につきましては、前事業年度末に比べ２億2,823万円増加し、125億1,468万円となりました。その結果、自己資本比率は87.7％となりました。」
2025年9月末の自己資本比率は87.7％となり、前年度末の84.6％から上昇した。 - FY2025年度末の自己資本比率を更新有価証券報告書
「また、純資産につきましては、前事業年度末に比べ５億5,944万円増加し、122億8,644万円となりました。その結果、自己資本比率は84.6％となりました。」
2025年3月末の自己資本比率は84.6％となり、前年度の80.7％から上昇した。会社は資本の財源・資金流動性について安全な水準を確保していると説明している。 - FY2025-H1中間期末の自己資本比率を更新有価証券報告書
「また、純資産につきましては、前事業年度末に比べ1,109万円減少し、117億1,590万円となりました。その結果、自己資本比率は82.6％となりました。」
2024年9月末の自己資本比率は82.6％となり、前年度末の80.7％から上昇した。 - FY2024年度末の自己資本比率を更新有価証券報告書
「また、現時点において資本の財源及び資金の流動性については、自己資本比率は83.1%となっているなど充分に安全な水準を確保しており、直ちに懸念する状況にはないと判断しております。」
経営者分析では自己資本比率83.1％を安全な水準としている。一方、主要な経営指標等の推移では2024年3月期の自己資本比率を80.7％と記載しており、両方の数値が開示されている。 - FY2024-Q3第3四半期末の自己資本比率を更新有価証券報告書
「また、純資産につきましては、前事業年度末に比べ１億1,531万円増加し、111億4,449万円となりました。その結果、自己資本比率は82.9％となりました。」
2023年12月末の自己資本比率は82.9％となり、前年度末の83.1％から低下した。会社はなお健全な財務体質を維持していると説明している。 - FY2024-Q2第2四半期末の自己資本比率を更新有価証券報告書
「また、純資産につきましては、前事業年度末に比べ1,585万円増加し、110億4,504万円となりました。その結果、自己資本比率は79.4％となりました。」
2023年9月末の自己資本比率は79.4％となり、前年度末の83.1％から低下した。会社はなお健全な財務体質を維持していると説明している。 - FY2024-Q1第1四半期末の自己資本比率を更新有価証券報告書
「また、純資産につきましては、前事業年度末に比べ9,893万円減少し、109億3,025万円となりました。その結果、自己資本比率は81.1％となりました。」
2023年6月末の自己資本比率は81.1％となり、前年度末の83.1％から低下した。会社は厳しい業績環境下でも健全な財務体質を維持していると説明している。 - FY2023年度末の自己資本比率を更新有価証券報告書
「また、純資産につきましては、前事業年度末に比べ２億5078万円増加し、110億2918万円となりました。その結果、自己資本比率は83.1％となりました。」
2023年3月末の自己資本比率は83.1％となり、前年度末の85.8％から低下したが、会社は資本の財源・資金流動性について安全な水準を確保していると説明している。 - FY2023-Q3第3四半期末の自己資本比率を更新有価証券報告書
「また、純資産につきましては、前事業年度末に比べ47,059千円減少し、10,731,345千円となりました。その結果、自己資本比率は84.6％となりました。」
2022年12月末の自己資本比率は84.6％となった。前年度末の85.8％および前四半期末の84.9％から低下したが、会社は健全な財務体質を維持していると説明している。 - FY2023-Q2第2四半期末の自己資本比率を更新有価証券報告書
「その結果、自己資本比率は84.9％となりました。」
2022年9月末の自己資本比率は84.9％となり、前年度末の85.8％から低下したが、会社は健全な財務体質を維持していると説明している。 - FY2023-Q1第1四半期末の自己資本比率を更新有価証券報告書
「また、純資産につきましては、前事業年度末に比べ102,289千円減少し、10,676,115千円となりました。その結果、自己資本比率は85.0％となりました。」
2022年6月末の自己資本比率は85.0％となり、前年度末の85.8％から低下した。会社はなお健全な財務体質を維持していると説明している。 - FY2022年度末の自己資本比率を更新有価証券報告書
「その結果、自己資本比率は85.8％となりました。」
2022年3月末の自己資本比率は85.8％となり、前年度末の86.2％から低下したが、自己資金による運転資金・設備投資資金の調達方針を継続している。 - FY2022-Q3第3四半期末の自己資本比率を更新有価証券報告書
「第３四半期会計期間末において、自己資本比率は87.0％と引き続き健全な財務体質を維持しており、資金の流動性についても、現時点において特別な懸念はないものと認識しております。」
2021年12月末の自己資本比率は87.0％となり、前年度末の86.2％および前四半期末の81.4％を上回った。会社は健全な財務体質と資金流動性への懸念なしとの認識を示している。 - FY2022-Q2第2四半期末の自己資本比率を更新有価証券報告書
「また、純資産につきましては、前事業年度末に比べ40,522千円減少し、10,746,552千円となりました。その結果、自己資本比率は84.5％となりました。」
2021年9月末の自己資本比率は84.5％となった。前年度末の86.2％から低下したが、会社は健全な財務体質を維持していると説明している。 - FY2021年度末の自己資本比率を更新有価証券報告書
「また、純資産につきましては、前事業年度末に比べ575,079千円増加し、10,787,074千円となりました。その結果、自己資本比率は86.2％となりました。」
2021年3月末の自己資本比率は86.2％となり、前期末の85.6％から上昇した。 - FY2021-Q3第3四半期末の自己資本比率を更新有価証券報告書
「また、純資産につきましては、前事業年度末に比べ183,949千円増加し、10,395,944千円となりました。その結果、自己資本比率は83.4％となりました。」
2020年12月末の自己資本比率は83.4％となり、前年度末の85.6％から低下した。 - FY2021-Q2第2四半期末の自己資本比率を更新有価証券報告書
「また、純資産につきましては、前事業年度末に比べ28,963千円減少し、10,183,031千円となりました。その結果、自己資本比率は81.4％となりました。」
2020年9月末の自己資本比率は81.4％となり、前年度末の85.6％から低下した。会社はなお健全な財務体質を維持していると認識している。 - FY2021-Q1第1四半期末の自己資本比率を更新有価証券報告書
「また、純資産につきましては、前期末に比べ65,904千円減少し、10,146,090千円となりました。その結果、自己資本比率は84.6％となりました。」
2020年6月末の自己資本比率は84.6％となり、前期末の85.6％から低下した。 - FY2020年度末の自己資本比率を更新有価証券報告書
「なお、当社の120年を越える堅実経営の結果として、今期末において自己資本比率は85.6％の水準となっており、現時点において資本の財源及び資金の流動性については充分に安全な水準を確保しており、直ちに懸念する状況にはないと判断しております。」
2020年3月末の自己資本比率は85.6％となり、前期末の79.0％から上昇した。資本の財源と資金流動性は安全な水準で、直ちに懸念はないとの認識を示している。 - FY2020-Q3第3四半期末の自己資本比率を更新有価証券報告書
「その結果、第３四半期会計期間末において、自己資本比率は83.8％となりました。」
2019年12月末の自己資本比率は83.8％となり、前事業年度末の79.0％から上昇した。 - FY2020-Q2第2四半期末の自己資本比率を更新有価証券報告書
「その結果、自己資本比率は83.1％となりました。」
2019年9月末の自己資本比率は83.1％となり、前事業年度末の79.0％から上昇した。 - FY2020-Q1第1四半期末の自己資本比率を更新有価証券報告書
「その結果、第１四半期会計期間末において、自己資本比率は85.2％と引き続き健全な財務体質を維持しております。」
2019年6月末の自己資本比率は85.2％となり、前事業年度末の79.0％から上昇した。 - FY2019年度末の自己資本比率を更新有価証券報告書
「その結果、自己資本比率は79.0％となりました。」
2019年3月末の自己資本比率は79.0％となった。資本の財源及び資金流動性は充分に安全な水準を確保していると判断している。 - FY2019-Q3第3四半期末の数値更新有価証券報告書
「その結果、第３四半期会計期間末において、自己資本比率は77.0％と引き続き健全な財務体質を維持しております。また、資金の流動性についても、現時点において特別な懸念はないものと認識しております。」
第3四半期末の自己資本比率は77.0％となった。会社は引き続き健全な財務体質と資金流動性への懸念なしとの認識を示している。 - FY2019-Q2第2四半期末の自己資本比率を更新有価証券報告書
「その結果、自己資本比率は76.1％となりました。」
平成30年9月30日時点の自己資本比率は76.1％となった。会社は資金流動性にも特別な懸念はないと認識している。 - FY2019-Q1第1四半期末の自己資本比率を更新有価証券報告書
「その結果、第１四半期会計期間末において、自己資本比率は74.4％と引き続き健全な財務体質を維持しております。」
第1四半期末の自己資本比率は74.4％となった。前事業年度末の78.7％から低下したが、会社は引き続き健全な財務体質と評価している。 - FY2018年度末の数値更新有価証券報告書
「その結果、自己資本比率は78.3％となりました。」
平成30年3月末の自己資本比率は78.3％となった。前年度末83.2％から低下したが、会社は引き続き健全な財務体質を維持し、資金流動性にも特別な懸念はないと認識している。 - FY2018-Q3第3四半期末の数値更新有価証券報告書
「その結果、当第３四半期末において、自己資本比率は79.5％と引き続き健全な財務体質を維持しております。また、資金の流動性についても、現時点において特別な懸念はないものと認識しております。」
第3四半期末の自己資本比率は79.5％となり、前年度末83.2％、前第2四半期末80.4％から低下したが、会社は健全な財務体質と流動性への懸念なしとの認識を維持している。 - FY2018-Q2第2四半期末の数値更新有価証券報告書
「その結果、当第２四半期末において、自己資本比率は80.4％と引き続き健全な財務体質を維持しております。また、資金の流動性についても、現時点において特別な懸念はないものと認識しております。」
第2四半期末の自己資本比率は80.4％となった。前第1四半期末の81.7％から低下したが、会社は引き続き健全な財務体質と資金流動性への懸念なしとの認識を示している。 - FY2018-Q1第1四半期末の数値更新有価証券報告書
「その結果、当第１四半期会計期間末において、自己資本比率は81.7％と引き続き健全な財務体質を維持しております。また、資金の流動性についても、現時点において特別な懸念はないものと認識しております。」
第1四半期末の自己資本比率は81.7％となり、前年度末の83.2％から低下したが、会社は引き続き健全な財務体質を維持し、資金流動性にも特別な懸念はないと認識している。 - FY2017年度末の数値更新有価証券報告書
「その結果、自己資本比率は83.2％となりました。」
平成29年3月末の自己資本比率は83.2％となり、前四半期末の82.8％から上昇している。資金流動性について特別な懸念があるとの記載はない。 - FY2017-Q3第3四半期末の数値更新有価証券報告書
「その結果、当第３四半期会計期間末において、自己資本比率は82.8％と引き続き健全な財務体質を維持しております。また、資金の流動性についても、現時点において特別な懸念はないものと認識しております。」
第3四半期末の自己資本比率は82.8％となり、第2四半期末の80.3％から上昇した。会社は引き続き健全な財務体質と資金流動性への懸念なしとの認識を示している。 - FY2017-Q2第2四半期末の数値更新有価証券報告書
「当第２四半期会計期間末において、自己資本比率は80.3％と引き続き健全な財務体質を維持しております。また、資金の流動性についても、現時点において特別な懸念はないものと認識しております。」
第2四半期末の自己資本比率は80.3％で、現金及び現金同等物は1,750,333千円となった。会社は引き続き健全な財務体質と資金流動性への懸念なしとの認識を示している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「その結果、当第１四半期会計期間末において、自己資本比率は80.1％と引き続き健全な財務体質を維持しております。また、資金の流動性についても、現時点において特別な懸念はないものと認識しております。」
第1四半期末の自己資本比率は80.1％で、会社は財務体質を健全と評価し、資金流動性にも特別な懸念はないとしている。