安全・快適・効率的な作業を実現する製品開発
FY2016に初出。。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに8社。
- FY2026通期研究開発費と活動状況を更新有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、電気・通信・一般建設土木・荷役業界における工事作業の機械化・省力化・安全化に役立つ製品の研究開発を行い、特に本社実験棟(人員18名)では、作業現場で働く人たちが、より安全で、快適に、効率よく容易に作業ができるかをメインテーマとして、それぞれの業界に適合した、多品種、多目的、多機能化製品の開発および周辺機器の開発研究に取組んでおります。なお、当連結会計年度における研究開発に係る費用は総額844百万円ですが、当該金額には既存製品の改良、応用研究等に関する費用が含まれておりますので、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定している「研究開発費」は351百万円であります。」
安全・快適・効率性、機械化・省力化・安全化を中心とする研究開発を継続し、研究開発関連費用844百万円、会計基準上の研究開発費351百万円、本社実験棟人員18名を開示している。 - FY2026-H1上期研究開発費を更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発に係る費用は総額4億7百万円ですが、当該金額には既存製品の改良、応用研究等に関する費用が含まれておりますので、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定している「研究開発費」は1億67百万円です。なお、当中間連結会計期間におきまして、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
上期の研究開発関連費用は総額4億7百万円、会計基準上の研究開発費は1億67百万円であり、研究開発活動に重要な変更はないと記載している。 - FY2025通期研究開発費と活動状況を更新有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、電気・通信・一般建設土木・荷役業界における工事作業の機械化・省力化・安全化に役立つ製品の研究開発を行い、特に本社実験棟(人員20名)では、作業現場で働く人たちが、より安全で、快適に、効率よく容易に作業ができるかをメインテーマとして、それぞれの業界に適合した、多品種、多目的、多機能化製品の開発および周辺機器の開発研究に取組んでおります。なお、当連結会計年度における研究開発に係る費用は総額855百万円ですが、当該金額には既存製品の改良、応用研究等に関する費用が含まれておりますので、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定している「研究開発費」は345百万円であります。」
安全・快適・効率性、機械化・省力化・安全化を中心とする研究開発を継続し、本社実験棟人員20名、研究開発関連費用8億55百万円、会計基準上の研究開発費3億45百万円を開示している。 - FY2025-H1上期研究開発費と活動状況を更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発に係る費用は総額４億36百万円ですが、当該金額には既存製品の改良、応用研究等に関する費用が含まれておりますので、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定している「研究開発費」は１億78百万円です。なお、当中間連結会計期間におきまして、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
既存製品の改良・応用研究等を含む研究開発活動に重要な変更はないとし、上期の研究開発関連費用4億36百万円、会計基準上の研究開発費1億78百万円を開示している。 - FY2024通期研究開発活動および費用を更新有価証券報告書
「作業現場で働く人たちが、より安全で、快適に、効率よく容易に作業ができるかをメインテーマとして、それぞれの業界に適合した、多品種、多目的、多機能化製品の開発および周辺機器の開発研究に取組んでおります。なお、当連結会計年度における研究開発に係る費用は総額931百万円ですが、当該金額に含まれる「研究開発費」は424百万円であります。」
安全・快適・効率性を中心とする研究開発方針を継続し、本社実験棟人員23名、研究開発関連費用9億31百万円、会計基準上の研究開発費4億24百万円を開示している。 - FY2024-Q3第3四半期累計の研究開発費と活動状況を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発に係る費用は総額6億83百万円ですが、当該金額には既存製品の改良、応用研究等に関する費用が含まれておりますので、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定している「研究開発費」は3億7百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間におきまして、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発関連費用総額6億83百万円、会計基準上の研究開発費3億7百万円を開示し、既存製品の改良・応用研究等を含む活動に重要な変更はないと記載している。 - FY2024-Q2上期研究開発費と活動状況を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発に係る費用は総額4億44百万円ですが、当該金額には既存製品の改良、応用研究等に関する費用が含まれておりますので、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定している「研究開発費」は2億9百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間におきまして、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発関連費用は総額4億44百万円、会計基準上の研究開発費は2億9百万円であり、既存製品の改良・応用研究等を含む研究開発活動に重要な変更はないと記載している。 - FY2024-Q1第1四半期の研究開発費と活動状況を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発に係る費用は総額1億95百万円ですが、当該金額には既存製品の改良、応用研究等に関する費用が含まれておりますので、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定している「研究開発費」は99百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間におきまして、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発関連費用総額1億95百万円、会計基準上の研究開発費99百万円を開示し、既存製品の改良・応用研究等を含む研究開発活動に重要な変更はないと記載している。 - FY2023通期研究開発活動および費用を更新有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、電気・通信・一般建設土木・荷役業界における工事作業の機械化・省力化・安全化に役立つ製品の研究開発を行い、特に本社実験棟(人員24名)では、作業現場で働く人たちが、より安全で、快適に、効率よく容易に作業ができるかをメインテーマとして、それぞれの業界に適合した、多品種、多目的、多機能化製品の開発および周辺機器の開発研究に取組んでおります。なお、当連結会計年度における研究開発に係る費用は総額856百万円ですが、当該金額には既存製品の改良、応用研究等に関する費用が含まれておりますので、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定している「研究開発費」は478百万円であります。」
安全・快適・効率性、機械化・省力化・安全化を中心とする研究開発方針を継続し、本社実験棟人員24名、研究開発関連費用総額8億56百万円、会計基準上の研究開発費4億78百万円を開示している。 - FY2023-Q3第3四半期累計の研究開発費と活動状況を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発に係る費用は総額6億42百万円ですが、当該金額には既存製品の改良、応用研究等に関する費用が含まれておりますので、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定している「研究開発費」は3億54百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間におきまして、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発関連費用は総額6億42百万円、会計基準上の研究開発費は3億54百万円であり、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q2上期研究開発費と活動状況を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発に係る費用は総額4億32百万円ですが、当該金額には既存製品の改良、応用研究等に関する費用が含まれておりますので、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定している「研究開発費」は2億42百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間におきまして、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発関連費用は総額4億32百万円、会計基準上の研究開発費は2億42百万円であり、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q1第1四半期の研究開発費と活動状況を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発に係る費用は総額2億円ですが、当該金額には既存製品の改良、応用研究等に関する費用が含まれておりますので、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定している「研究開発費」は1億5百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間におきまして、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発関連費用は総額2億円、会計基準上の研究開発費は1億5百万円であり、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2022通期研究開発活動および研究開発費を更新有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、電気・通信・一般建設土木・荷役業界における工事作業の機械化・省力化・安全化に役立つ製品の研究開発を行い、特に本社実験棟(人員25名)では、作業現場で働く人たちが、より安全で、快適に、効率よく容易に作業ができるかをメインテーマとして、それぞれの業界に適合した、多品種、多目的、多機能化製品の開発および周辺機器の開発研究に取組んでおります。なお、当社グループの研究開発に係る費用は総額882百万円ですが、当該金額には既存製品の改良、応用研究等に関する費用が含まれておりますので、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定している「研究開発費」は419百万円であります。」
安全・快適・効率性、機械化・省力化・安全化を中心とする研究開発を継続し、本社実験棟人員25名、研究開発関連費用総額8億82百万円、会計基準上の研究開発費4億19百万円を開示している。 - FY2022-Q3その他有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発に係る費用は総額6億62百万円ですが、当該金額には既存製品の改良、応用研究等に関する費用が含まれておりますので、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定している「研究開発費」は2億86百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間におきまして、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発関連費用は総額6億62百万円、会計基準上の研究開発費は2億86百万円であり、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q2上期研究開発費と活動状況を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発に係る費用は総額4億60百万円ですが、当該金額には既存製品の改良、応用研究等に関する費用が含まれておりますので、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定している「研究開発費」は1億73百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間におきまして、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発関連費用は総額4億60百万円、会計基準上の研究開発費は1億73百万円。既存製品の改良・応用研究等を含む研究開発活動に重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q1第1四半期の研究開発費を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発に係る費用は総額2億52百万円ですが、当該金額には既存製品の改良、応用研究等に関する費用が含まれておりますので、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定している「研究開発費」は78百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間におきまして、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発関連費用は総額2億52百万円、会計基準上の研究開発費は78百万円であり、研究開発活動に重要な変更はないと記載している。 - FY2021通期研究開発費と活動状況を更新有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、電気・通信・一般建設土木・荷役業界における工事作業の機械化・省力化・安全化に役立つ製品の研究開発を行い、特に本社実験棟(人員19名)では、作業現場で働く人たちが、より安全で、快適に、効率よく容易に作業ができるかをメインテーマとして、それぞれの業界に適合した、多品種、多目的、多機能化製品の開発および周辺機器の開発研究に取組んでおります。なお、当連結会計年度における研究開発に係る費用は総額1,172百万円ですが、当該金額には既存製品の改良、応用研究等に関する費用が含まれておりますので、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定している「研究開発費」は411百万円であります。」
安全・快適・効率性、機械化・省力化・安全化を中心とする研究開発を継続し、研究開発関連費用総額11億72百万円、会計基準上の研究開発費4億11百万円、本社実験棟人員19名を開示している。 - FY2021-Q3第3四半期の研究開発費と活動状況を追加有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発に係る費用は総額7億88百万円ですが、当該金額には既存製品の改良、応用研究等に関する費用が含まれておりますので、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定している「研究開発費」は2億21百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間におきまして、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発関連費用は総額7億88百万円、会計基準上の研究開発費は2億21百万円であり、既存製品の改良・応用研究等を含む研究開発活動に重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q2第2四半期の研究開発費と活動状況を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発に係る費用は総額5億15百万円ですが、当該金額には既存製品の改良、応用研究等に関する費用が含まれておりますので、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定している「研究開発費」は1億46百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間におきまして、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発関連費用は総額5億15百万円、会計基準上の研究開発費は1億46百万円であり、既存製品の改良・応用研究等を含む研究開発活動に重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q1第1四半期の研究開発費と活動状況を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発に係る費用は総額2億55百万円ですが、当該金額には既存製品の改良、応用研究等に関する費用が含まれておりますので、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定している「研究開発費」は69百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間におきまして、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発関連費用は総額2億55百万円、会計基準上の研究開発費は69百万円であり、既存製品の改良・応用研究等を含む研究開発活動に重要な変更はないと記載している。 - FY2020通期研究開発費と活動状況を更新有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、電気・通信・一般建設土木・荷役業界における工事作業の機械化・省力化・安全化に役立つ製品の研究開発を行い、特に本社実験棟(人員19名)では、作業現場で働く人たちが、より安全で、快適に、効率よく容易に作業ができるかをメインテーマとして、それぞれの業界に適合した、多品種、多目的、多機能化製品の開発および周辺機器の開発研究に取組んでおります。なお、当社グループの研究開発費は394百万円であります。」
安全・快適・効率性を中心とする研究開発方針を継続し、研究開発関連費用総額1,112百万円、会計基準上の研究開発費394百万円、本社実験棟人員19名を開示している。 - FY2020-Q3第3四半期の研究開発費と活動状況を追加有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発に係る費用は総額8億31百万円ですが、当該金額には既存製品の改良、応用研究等に関する費用が含まれておりますので、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定している「研究開発費」は2億99百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間におきまして、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発関連費用は総額8億31百万円、会計基準上の研究開発費は2億99百万円。既存製品の改良・応用研究等を含む研究開発活動に重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q2第2四半期の研究開発費と活動状況を追加有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発に係る費用は総額5億3百万円ですが、当該金額には既存製品の改良、応用研究等に関する費用が含まれておりますので、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定している「研究開発費」は1億91百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間におきまして、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発関連費用は総額5億3百万円、会計基準上の研究開発費は1億91百万円であり、既存製品の改良・応用研究等を含む研究開発活動に重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q1第1四半期の研究開発費と活動状況を追加有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発に係る費用は総額2億37百万円ですが、当該金額には既存製品の改良、応用研究等に関する費用が含まれておりますので、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定している「研究開発費」は82百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間におきまして、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発関連費用は総額2億37百万円、会計基準上の研究開発費は82百万円であり、既存製品の改良・応用研究等を含む研究開発活動に重要な変更はないと記載している。 - FY2019通期研究開発活動および研究開発費を追加有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、電気・通信・一般建設土木・荷役業界における工事作業の機械化・省力化・安全化に役立つ製品の研究開発を行い、特に本社実験棟(人員18名)では、作業現場で働く人たちが、より安全で、快適に、効率よく容易に作業ができるかをメインテーマとして、それぞれの業界に適合した、多品種、多目的、多機能化製品の開発および周辺機器の開発研究に取組んでおります。なお、当連結会計年度における研究開発活動に要した額は、研究材料費、人件費等総額492百万円であります。」
安全・快適・効率性、機械化・省力化・安全化を中心とする研究開発を継続し、通期研究開発費492百万円を開示している。 - FY2019-Q3第3四半期累計の研究開発費を追加有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費に要した額は、研究材料費、人件費等総額3億81百万円であります。」
安全・快適・効率性を中心とする研究開発活動を継続し、第3四半期連結累計期間の研究開発費3億81百万円を開示している。 - FY2019-Q2上期研究開発費を追加有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発に要した額は、研究材料費、人件費等総額2億81百万円であります。」
安全・快適・効率性を中心とする研究開発活動を継続し、第2四半期連結累計期間の研究開発費2億81百万円を開示している。 - FY2019-Q1四半期研究開発費を追加有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発に要した額は、研究材料費、人件費等総額86百万円であります。」
研究開発活動の継続と、当第1四半期連結累計期間の研究開発費86百万円を開示している。 - FY2018通期研究開発活動および研究開発費を追加有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、電気・通信・一般建設土木・荷役業界における工事作業の機械化・省力化・安全化に役立つ製品の研究開発を行い、特に本社実験棟(人員18名)では、作業現場で働く人たちが、より安全で、快適に、効率よく容易に作業ができるかをメインテーマとして、それぞれの業界に適合した、多品種、多目的、多機能化製品の開発および周辺機器の開発研究に取組んでおります。なお、当連結会計年度における研究開発活動に要した額は、研究材料費、人件費等総額4億65百万円であります。」
安全・快適・効率性を中心とする研究開発方針を継続し、機械化・省力化・安全化に役立つ多品種・多目的・多機能化製品を開発している。通期研究開発費は4億65百万円。 - FY2018-Q3第3四半期累計の研究開発費を追加有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費に要した額は、研究材料費、人件費等総額3億52百万円であります。」
研究開発活動を継続し、第3四半期連結累計期間の研究開発費3億52百万円を開示している。 - FY2018-Q2上期研究開発費を追加有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費に要した額は、研究材料費、人件費等総額2億39百万円であります。」
安全・快適・効率性を中心とする研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費2億39百万円を開示している。 - FY2018-Q1四半期研究開発費を追加有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発に要した額は、研究材料費、人件費等総額1億15百万円であります。」
研究開発活動の継続と、当第1四半期連結累計期間の研究開発費1億15百万円を開示している。 - FY2017通期研究開発活動および研究開発費を追加有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、電気・通信・一般建設土木・荷役業界における工事作業の機械化・省力化・安全化に役立つ製品の研究開発を行い、特に本社実験棟(人員27名)では、作業現場で働く人たちが、より安全で、快適に、効率よく容易に作業ができるかをメインテーマとして、それぞれの業界に適合した、多品種、多目的、多機能化製品の開発および周辺機器の開発研究に取組んでおります。なお、当連結会計年度における研究開発活動に要した額は、研究材料費、人件費等総額4億65百万円であります。」
安全・快適・効率性を中心とする製品開発方針を継続し、機械化・省力化・安全化という研究開発の対象を明示した。通期研究開発費は4億65百万円。 - FY2017-Q3第3四半期累計の研究開発費を追加有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費に要した額は、研究材料費、人件費等総額3億38百万円であります。」
研究開発活動の継続と、当第3四半期連結累計期間の研究開発費3億38百万円を開示している。 - FY2017-Q2上期研究開発費を追加有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費に要した額は、研究材料費、人件費等総額2億9百万円であります。」
研究開発活動の継続と、当第2四半期連結累計期間の研究開発費2億9百万円を開示している。 - FY2017-Q1四半期研究開発費を開示有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発に要した額は、研究材料費、人件費等総額70百万円であります。」
研究開発活動の継続と当四半期の支出額70百万円を開示しているが、開発テーマ自体の変更は記載していない。 - FY2016初出有価証券報告書
「作業現場で働く人たちが、より安全で、快適に、効率よく容易に作業ができるかをメインテーマとして、それぞれの業界に適合した、多品種、多目的、多機能化製品の開発および周辺機器の開発研究に取組んでおります。なお、研究開発センター(人員37名)では」
研究開発の中心テーマを作業者の安全・快適性・効率性とし、多品種・多目的・多機能化を具体的な開発方向としている。