フリージア・マクロス(6343)・施策達成
収益認識に関する会計基準の将来適用
FY2018に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2022-Q1。
4記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
収益認識会計基準適用による支配移転・出荷・検収時点認識2社が書いているテーマ・逆風0社・追い風0社
直近の記載が「達成」なのは、ほかに0社。
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 令和2年3月31日)等を当第1四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識しております。」
従来予定として開示していた収益認識会計基準を、当第1四半期連結会計期間の期首から適用した。国内販売取引では、原則として配送・引渡し・検収時点で収益を認識する方法へ変更している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「令和4年3月期の期首より適用予定であります。」
収益認識に関する会計基準を令和4年3月期首から適用予定とする計画を再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 平成30年3月30日)及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第30号 平成30年3月30日)は、令和4年3月期の期首より適用予定であります。」
収益認識基準を令和4年3月期首から適用予定とし、影響額は評価中とする計画を再確認している。 - FY2018初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 平成30年3月30日)及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第30号 平成30年3月30日)は、平成34年3月の期首より適用予定であります。」
収益認識の5ステップを定める新基準について、平成34年3月期首からの適用予定とし、財務諸表への影響額は評価中としている。