Komori
東京機械製作所(6335)・施策再掲

プロダクトアウトからマーケット・インへの転換

FY2017に初出。14回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

14記載
10年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017 – FY2021-Q1再掲FY2023-Q1 – FY20262017: 220172018: 220182019: 120192020: 220202021: 020212022: 320222023: 220232024: 020242025: 120252026: 12026
同じテーマの他社
社会的価値起点のマーケットイン型価値創造への転換13社が書いているテーマ・逆風0社・追い風13社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。8社中1社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再掲有価証券報告書

    「当社は、2022年1月14日に『TKSグループ中期経営計画』を策定し、「顧客の課題に向き合い、柔軟なカスタマイズ力により新たな価値を創造し、課題解決をサポートする」を目指す姿として掲げております。」

    顧客課題への対応、柔軟なカスタマイズ、新たな価値創造を目指す中期経営計画の基本方針を継続している。
  2. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「このような状況の中で当社グループは、2022年1月14日に策定いたしました中期経営計画の4年目を迎え、同計画で目指す姿として掲げた「顧客の課題に向き合い、柔軟なカスタマイズ力により新たな価値を創造し、課題解決をサポートする」に従い、企業価値の向上へと繋がるよう努めております。」

    2022年1月策定の中期経営計画が4年目に入り、顧客課題への対応と柔軟なカスタマイズによる価値創造を基本方針として継続している。
  3. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「このような状況の中で、当社グループは、2023年3月期から2027年3月期までの5年間を対象とした「TKSグループ中期経営計画」にもとづき、輪転機事業、新規事業、そしてそれらを支えるICTプラットフォーム事業の3つに事業を再構築し、構造改革を推進しております。」

    2023年3月期から2027年3月期までの中期経営計画に基づき、顧客対応・事業複線化の基盤となる3区分での事業再構築を継続している。
  4. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「2022年1月に策定した中期経営計画で示した経営理念である「顧客の課題に向き合い、柔軟なカスタマイズ力により新たな価値を創造し、課題解決をサポートする」を基本方針に輪転機事業と新規事業、それを支えるICTプラットフォーム事業の3区分に事業を再構築し、事業構造を複線化することで、早期の業績回復の実現と更なる企業価値の向上を目標に事業活動を展開してまいりました。」

    顧客課題への対応と柔軟なカスタマイズを基本方針とし、輪転機・新規・ICTプラットフォームの3区分による事業再構築を継続している。
  5. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況のなか、当社グループは、2022年1月に策定した中期経営計画で示した経営理念である「顧客の課題に向き合い、柔軟なカスタマイズ力により新たな価値を創造し、課題解決をサポートする」を基本方針に輪転機事業と新規事業、それを支えるICTプラットフォーム事業の3区分に事業を再構築し、事業構造を複線化することで、早期の業績回復の実現と更なる企業価値の向上を目標に事業活動を展開してまいりました。」

    顧客課題への対応と柔軟なカスタマイズを基本方針とし、輪転機・新規・ICTプラットフォームの3区分による事業再構築と複線化を継続している。
  6. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「2022年1月14日に策定いたしました中期経営計画で示した経営理念である「顧客の課題に向き合い、柔軟なカスタマイズ力により新たな価値を創造し、課題解決をサポートする」を基本方針に輪転機事業と新規事業、それを支えるICTプラットフォーム事業の3区分に事業を再構築し、事業構造を複線化することで、早期の業績回復の実現と更なる企業価値の向上を目標に事業活動を展開してまいりました。」

    顧客課題への対応と柔軟なカスタマイズを基本方針とし、輪転機・新規・ICTプラットフォームの3区分で事業を複線化する中期経営計画の方針を継続している。
  7. FY2022再定義有価証券報告書

    「「顧客の課題に向き合い、柔軟なカスタマイズ力により新たな価値を創造し、課題解決をサポートする」を経営理念として掲げております。」

    プロダクトアウトからマーケット・インへの転換方針が、顧客課題への対応、カスタマイズ、新たな価値創造という経営理念として再定義された。
  8. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「保守サービス事業の強化やマーケット・インの考え方に転換した製品開発やサービスの提供を行ってまいりました。」

    マーケット・インの考え方に基づく製品開発・サービス提供を継続している。
  9. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「このような事業環境のもと、当社は、輪転機の売上拡大に向けた積極的な営業活動や受注確保に努めることはもとより、保守サービス事業の強化やマーケット・インの考え方に転換した製品開発やサービスの提供を行うことで、連結ベースで黒字体質へと変貌しつつあります。」

    マーケット・インの考え方に基づく製品開発・サービス提供を通じて需要に対応する方針が継続している。
  10. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「保守サービス事業の強化やマーケット・インの考え方に転換した製品開発やサービスの提供を行うことで、連結ベースで黒字体質へと変貌しつつあります。」

    市場ごとの需要に合わせるマーケット・イン型の製品開発・サービス提供方針を継続している。
  11. FY2018再掲有価証券報告書

    「当社の主力事業であるオフセット輪転機事業においては、国内市場、海外市場それぞれに合った製品を、従来のプロダクトアウトの考え方からマーケット・インの考え方に転換して提供することを目指してまいります。」

    国内外の市場ごとに製品を提供するマーケット・インへの転換方針を継続している。
  12. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「このような中で、当社は、オフセット輪転機事業においては、国内では市場の需要の強いノーマルブランケットタイプの「カラートップエコワイドⅡオフセット輪転機」に加えて省力化に資する刷版自動着脱装置「T-PLATER」を、海外では新聞発行部数の増加が見込まれているインド市場にコンパクトタイプの「カラートップUDIオフセット輪転機」を中心に販売活動を行っており、従来のプロダクトアウトの考え方からマーケットインの考え方に転換し、販路拡大と需要喚起に努めております。」

    国内外の市場ごとに製品を選び、プロダクトアウトからマーケットインへ転換する方針を継続している。
  13. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「このような中で、当社は、オフセット輪転機事業においては、国内では市場の需要の強いノーマルブランケットタイプの「カラートップエコワイドⅡオフセット輪転機」に加えて省力化に資する刷版自動着脱装置「T-PLATER」を、海外では新聞発行部数の増加が見込まれているインド市場にコンパクトタイプの「カラートップUDIオフセット輪転機」を中心に販売活動を行っており、従来のプロダクトアウトの考え方からマーケットインの考え方に転換し、販路拡大と需要喚起に努めております。」

    国内外の市場ごとに製品を選び、プロダクトアウトからマーケットインへ転換する方針を継続している。
  14. FY2017初出有価証券報告書

    「国内市場、海外市場それぞれに合った製品を、従来のプロダクトアウトの考え方からマーケット・インの考え方に転換して提供することを目指してまいります。」

    国内市場・海外市場ごとの需要に合わせた製品提供へ、従来のプロダクトアウトからマーケット・インへ転換する方針を初めて明示した。
一緒に動いた変遷

この会社のほかの変遷で、同じ書類の中で同じ向きに2回以上動いたものはありません。

次にこの変遷が動くとき
東京機械製作所の次の決算発表は2026-11-12の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。