収益認識に関する会計基準の将来適用
FY2018に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
- FY2022再掲有価証券報告書
「この結果、収益認識会計基準等の適用を行う前と比べて、当連結会計年度の連結損益計算書は、売上高は192,323千円減少し、売上原価は189,544千円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ2,778千円減少しております。」
2022年3月期の期首から適用した収益認識会計基準等を通期でも適用し、通期の売上高・利益への影響額を記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は235,934千円減少し、売上原価は192,112千円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ43,822千円減少しております。また、利益剰余金の当期首残高は37,663千円増加しております。」
第1四半期連結会計期間の期首から適用した収益認識会計基準等を継続適用し、第3四半期累計期間における売上高、利益および利益剰余金への影響額を記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は204,892千円減少し、売上原価は158,401千円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ46,491千円減少しております。また、利益剰余金の当期首残高は37,663千円増加しております。」
第１四半期連結会計期間の期首から適用した収益認識会計基準等を第２四半期でも継続適用し、累計期間における売上高、利益および利益剰余金への影響額を記載している。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。これにより、ポンプ事業については、従来、主に出荷又は検収時に収益を認識しておりましたが、一定の期間にわたり充足される履行義務については、履行義務の充足に係る進捗度を見積り、当該進捗度に基づき収益を一定の期間にわたり認識する方法に変更しております。また、電子部品事業については、従来、売上原価としていた一部の費用について、顧客に支払われる対価として、売上高から減額する方法に変更しております。」
2022年3月期の期首から適用予定としていた収益認識会計基準等を当第1四半期連結会計期間の期首から適用した。ポンプ事業では履行義務の進捗度に基づく期間按分、電子部品事業では一部費用の売上高控除へ処理を変更し、売上高は114,300千円、営業利益等は19,177千円減少した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「2022年３月期の期首から適用します。」
収益認識に関する会計基準等を2022年3月期の期首から適用する予定で、影響額は評価中であるとの方針を再確認している。 - FY2018初出有価証券報告書
「平成34年３月期の期首から適用いたします。」
収益認識に関する会計基準および適用指針を平成34年3月期の期首から適用する予定であり、影響額は評価中としている。