継続的な技術開発、新製品投入、価格競争力、人材育成
FY2016に初出。25回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2026前進有価証券報告書
「特に発電用途・船舶用途においては、低炭素化ニーズの拡大を背景に、LNGポンプの更なるラインナップ拡充による用途拡大及び顧客対応力の強化を図るとともに、燃料転換に伴い需要拡大が見込まれる燃料供給用ポンプの開発にも注力しております。加えて、次世代発電分野であるSMR（小型モジュール炉）への対応を見据えた技術開発にも取り組み」
研究開発の対象を、従来の高付加価値・環境対応製品から、発電・船舶向けLNGポンプ、燃料供給用ポンプ、SMR対応技術へ具体的に広げている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、259百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費259百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、439百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費439百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、310百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費310百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、167百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費167百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「ポンプ事業分野では、長年培ってきた独自の技術を生かし、新市場向け製品、国際規格をはじめ各国の様々な規格に対応した高付加価値製品、グローバルニーズに合致した製品の開発に加え、環境対応型ポンプの改良開発にも継続して取り組んでおります。また、外部研究機関と連携し既存製品の機能及び効率の向上に関する基礎研究にも取り組んでおります。なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は710百万円であります。」
新市場、国際規格、グローバルニーズ、環境対応型ポンプおよび外部研究機関との連携による研究開発を継続し、研究開発費710百万円を計上している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、557百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第３四半期累計期間の研究開発費を557百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、330百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計期間の研究開発費を330百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、182百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に182百万円を計上し、活動状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「ポンプ事業分野では、長年培ってきた独自の技術を生かし、新市場向け製品、各国の様々な規格に対応した高付加価値製品、グローバルニーズに合致した製品の開発に加え、環境対応型ポンプの改良開発にも継続して取り組んでおります。」
新市場、各国規格、グローバルニーズ、環境対応型ポンプの研究開発を継続し、当年度の研究開発費は642百万円となっている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、408百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に408百万円を計上し、活動状況に重要な変更はないと説明しており、継続的な技術開発方針を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、238百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第２四半期累計期間の研究開発費を238百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、120百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に120百万円を計上し、活動状況に重要な変更はないと説明している。技術開発を継続する方針を再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、293百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に293百万円を計上し、活動状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、196百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に196百万円を計上し、活動状況に重要な変更がないと説明しており、技術開発を継続する方針を再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、93百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に93百万円を計上し、活動状況に重要な変更がないと再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、412百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費412百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、285百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費285百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、155百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費155百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、３億78百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費378百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、２億46百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第２四半期累計期間の研究開発費を２億46百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないと説明しており、技術開発・新製品開発の継続方針を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「さらに、完全無漏洩構造の「キャンドモータポンプ」事業をコアとし、技術開発型企業グループとして、「より良い製品をより安く」「お客様に信頼される製品づくり」「地球環境に優しい製品づくり」をベースに事業領域を拡大しながら、激変する事業環境に対処するため、景気変動に強い企業体質づくりを目指し、成長を図る施策を展開してまいります。」
キャンドモータポンプを中核に、技術、品質、価格、環境配慮を組み合わせて事業領域と企業体質を強化する方針を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「さらに、完全無漏洩構造の「キャンドモータポンプ」事業をコアとし、技術開発型企業グループとして、「より良い製品をより安く」「お客様に信頼される製品づくり」「地球環境に優しい製品づくり」をベースに事業領域を拡大しながら、激変する事業環境に対処するため、景気変動に強い企業体質づくりを目指し、成長を図る施策を展開してまいります。」
技術開発、製品価値、価格競争力、環境配慮を組み合わせて事業領域と利益基盤を強化する方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「長年築いてきたブランドパワーを活かしながら、継続的な技術開発・新製品の投入を行うとともに、一層のコスト低減による価格競争力強化・人材育成等に注力し、利益確保を図ってまいります。」
ブランドを基盤に、技術・製品・コスト・人材を組み合わせて利益確保を図るとしている。