エンジニアリング事業の収益性低下による減損損失
FY2018に初出。9回の記載のうち2回が「悪化」で、最初の「悪化」は2026-05-15。直近の記載はFY2026。
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- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社の本社・川崎製作所再構築に係る実施計画が決議され、一部の建物等の解体が決定されたことから、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額490百万円を減損損失として計上しております。また、北九州工場に係る事業の収益性が著しく低下していることから、当該減少額15百万円を減損損失として計上しております。」
減損損失は前年度の64百万円から506百万円へ増加した。本社・川崎製作所再構築に伴う490百万円と北九州工場の15百万円を計上した。 - 2026-05-15悪化業績予想の修正
「当該減少額490百万円を減損損失として計上しております。また、連結子会社である三菱化工機アドバンス株式会社の北九州工場（福岡県北九州市）に係る事業の収益性が著しく低下していることから、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額15百万円を減損損失として計上しております。」
本社・川崎製作所の再構築に伴う減損490百万円と、北九州工場の収益性低下による減損15百万円を計上し、減損損失は合計506百万円となった。 - FY2026-H1減損損失の減少有価証券報告書
「減損損失 64 15」
減損損失は前年中間連結会計期間の64百万円から15百万円へ減少した。 - FY2025本社・川崎製作所再構築等に伴う減損損失有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは、当社の本社・川崎製作所再構築計画に基づき一部工場の解体を決議したことから、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額53百万円を減損損失として計上しております。また、連結子会社である三菱化工機アドバンス株式会社の北九州工場に係る事業の収益性が著しく低下していることから、当該減少額11百万円を減損損失として計上しております。」
本社・川崎製作所の再構築計画に基づく一部工場解体で53百万円、北九州工場の収益性低下で11百万円、合計64百万円の減損損失を計上した。 - FY2025-H1工場再編に伴う減損損失有価証券報告書
「親会社株主に帰属する中間純利益は、工場再編に伴う減損損失を計上したこと等により前年同期に比べ8.6％減少の1,463百万円となりました。」
当中間連結会計期間に減損損失64百万円を特別損失として計上した。前回までの北九州工場の収益性低下による減損とは異なる要因として、工場再編に伴う減損が記載されている。 - FY2023北九州工場の収益性低下による減損有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは、連結子会社である三菱化工機アドバンス株式会社の北九州工場（福岡県北九州市）に係る事業の収益性が著しく低下していることから、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額263百万円を減損損失として計上しております。」
北九州工場に係る事業の収益性低下を理由に、263百万円の減損損失を計上した。 - FY2022-Q2減損損失の計上有価証券報告書
「特別利益に投資有価証券売却益214百万円、特別損失に減損損失92百万円を計上し」
当第2四半期連結累計期間に減損損失92百万円を特別損失に計上した。 - FY2021-Q3減損損失の再計上有価証券報告書
「減損損失 － 69」
当第3四半期連結累計期間に減損損失69百万円を計上した。本文の損益計算書では対象事業の明示はない。 - FY2018初出有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社は、エンジニアリング事業の収益性が著しく低下していることから、資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
エンジニアリング事業の収益性低下を理由に、無形固定資産、機械装置等について90百万円の減損損失を計上した。