荏原実業（6328）・施策再定義
新事業の創出と新製品開発の加速
FY2019に初出。14回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
14記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新技術・新製品・新サービスによる市場開拓52社が書いているテーマ・逆風0社・追い風53社
荏原実業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。32社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている52社のうち14社を表示しています。上の文は52社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再定義有価証券報告書
「・ 新製品、新ソリューションの開発、上市の加速 ・ メーカー事業において新たなサブセグメントを創出」
新事業・新製品の創出という従来方針が、新ソリューションの開発・上市とメーカー事業における新たなサブセグメント創出を含む整理へ広がっている。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「・ 新事業の創出、新製品開発の加速」
新事業の創出と新製品開発を加速する基本方針を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「・ 新事業の創出・新製品開発の加速」
新事業の創出と新製品開発を加速する基本方針を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「新事業の創出、新製品開発の加速 ・防災・減災に貢献する新製品の市場展開 ・蓄電池のラインナップを拡充」
新事業創出・新製品開発を加速する方針を継続し、防災・減災製品の市場展開や蓄電池ラインナップ拡充を取組みとして整理している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「① 新事業の創出・新製品開発の加速」
新事業の創出と新製品開発を加速する基本方針を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「① 新事業の創出・新製品開発の加速」
新事業の創出と新製品開発を加速する基本方針を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「① 新事業の創出・新製品開発の加速」
新事業の創出と新製品開発を加速する基本方針を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「・新製品開発、新製品の市場投入」
新製品開発と市場投入を通じて新事業・新製品展開を進める方針を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「・新製品開発、新製品の市場投入」
新製品開発と市場投入を通じて新事業・新製品展開を進める方針を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「研究開発活動の成果を基に、新規事業の創出、新製品の市場投入の加速を図る。」
研究開発成果を基礎に、新規事業創出と新製品市場投入を加速する方針を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「研究開発活動の成果を基に、新規事業の創出、新製品の市場投入の加速を図る。」
研究開発成果を基礎に、新規事業創出と新製品市場投入を加速する方針を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「この蓄電池関連事業は「荏原実業パワー株式会社」として子会社化いたしました。」
新事業の創出・新製品開発を進める具体策として、蓄電池関連事業を子会社化する段階に進んだ。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当社は、新事業の創出及び新製品開発を推進する施策の一つとして、今般、蓄電池及び蓄電設備の企画、製造及び販売等を手掛ける子会社を設立することとしました。」
新事業の創出・新製品開発を進める具体的な施策として、蓄電池・蓄電設備事業を担う子会社の設立を決定した。 - FY2019初出有価証券報告書
「これまでの研究開発活動の成果を基に、新事業の創出と新製品の市場投入の加速を図る。」
研究開発成果を基礎として、新事業の創出と新製品投入を加速する方針を中期経営計画の基本方針として新たに明示している。