荏原実業（6328）・リスク再掲
環境法規制強化に対応する製品開発の不確実性
FY2016に初出。6回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
6記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
環境規制対応製品の開発遅延・不能リスク5社が書いているテーマ・逆風5社・追い風0社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再掲有価証券報告書
「環境法規制の強化に対応した魅力ある製品やサービスを開発できない場合又は開発が長期化した場合などには、将来の成長性を低下させ」
環境規制対応製品の開発を成長要因としつつ、製品・サービスの開発不能または長期化をリスクとする整理を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「環境法規制の強化に対応した製品の開発に経営資源を集中させており、数々の環境法規制の強化は当社グループの成長要因の一つとなっております。」
環境規制強化への対応製品開発を成長要因とし、開発できない場合の成長性低下リスクを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「環境法規制の強化に対応した魅力ある製品を開発出来ない場合には、将来の成長性を低下させ、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
環境規制強化を成長要因とする一方、対応製品を開発できない場合の成長性低下リスクを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「環境法規制の強化に対応した製品の開発に経営資源を集中させており、数々の環境法規制の強化は当社グループの成長要因の一つとなっております。しかしながら、環境法規制の強化に対応した魅力ある製品を開発出来ない場合には、将来の成長性を低下させ、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
環境規制強化を成長要因とする一方、対応製品を開発できない場合のリスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「環境法規制の強化に対応した魅力ある製品を開発出来ない場合には、将来の成長性を低下させ、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
環境法規制強化に対応する製品開発ができない場合の成長性低下リスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「環境法規制の強化に対応した魅力ある製品を開発出来ない場合には、将来の成長性を低下させ、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
環境法規制の強化を成長要因と捉える一方、対応製品を開発できない場合の成長性低下をリスクとしている。