読む価値
49定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
4.4
%（売上高の前期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年７月１日～2022年６月30日連結日本基準売上高5,032百万円前年比 +4.4%
営業利益512百万円前年比 -5.3%
経常利益674百万円前年比 +23.3%
純利益（親会社株主帰属）588百万円前年比 +19.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益83円28銭
売上高営業利益率10.2%
期末の財政状態
総資産8,836百万円
うち純資産 2,774 百万円自己資本比率 31.4%前期末比 -6.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,399
投資-316
財務+12
純増減+1,095
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,609百万円
セグメント別売上高セグメント 産業機械事業 / 売上高 4,858百万円 / 前年同期比 4.4%増
セグメント別利益セグメント 産業機械事業 / セグメント利益 494百万円 / 前年同期比 6.3%減
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高5,700百万円（前年比 +13.3%）
営業利益570百万円（前年比 +11.2%）
経常利益550百万円（前年比 -18.4%）
純利益470百万円（前年比 -20.2%）
年間配当予想6円 → 6円（0.0%）
配当性向7.2%
株主還元方針安定的な配当の維持を基本方針とし、自己株式取得を必要に応じて機動的に実施
業績の増減要因
一部案件で原材料価格が想定以上に上昇したため産業機械事業の営業利益が減少。油圧機器の売上は堅調に推移。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（「該当事項はありません」）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規－社、除外－社
重要な後発事象2022年８月19日開催の取締役会で譲渡制限付株式報酬制度の導入を決議し、2022年９月28日開催予定の定時株主総会に議案を付議する
減価償却費87,637千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（投資家・アナリスト）
期末発行済株式数7,649,600株
期末自己株式数586,289株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年７月１日～2022年６月30日 |
| 売上高 | 5,032百万円（前年比 +4.4%） |
| 営業利益 | 512百万円（前年比 -5.3%） |
| 経常利益 | 674百万円（前年比 +23.3%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 588百万円（前年比 +19.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 83円28銭 |
| 売上高営業利益率 | 10.2% |
| 自己資本比率 | 当期末 31.4% / 前期末 38.1% |
| 総資産 | 8,836百万円 |
| 純資産 | 2,774百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,399百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -316百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 12百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,609百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 5,700百万円（前年比 +13.3%） / 営業利益 570百万円（前年比 +11.2%） / 経常利益 550百万円（前年比 -18.4%） / 純利益 470百万円（前年比 -20.2%） |
| 年間配当予想 | 6円 → 6円（0.0%） |
| 配当性向 | 7.2% |
| 株主還元方針 | 安定的な配当の維持を基本方針とし、自己株式取得を必要に応じて機動的に実施 |
| セグメント別売上高 | セグメント 産業機械事業 / 売上高 4,858百万円 / 前年同期比 4.4%増 |
| セグメント別利益 | セグメント 産業機械事業 / セグメント利益 494百万円 / 前年同期比 6.3%減 |
| 減価償却費 | 87,637千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（「該当事項はありません」） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規－社、除外－社 |
| 重要な後発事象 | 2022年８月19日開催の取締役会で譲渡制限付株式報酬制度の導入を決議し、2022年９月28日開催予定の定時株主総会に議案を付議する |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（投資家・アナリスト） |
| 期末発行済株式数 | 7,649,600株 |
| 期末自己株式数 | 586,289株 |
| 業績の増減要因 | 一部案件で原材料価格が想定以上に上昇したため産業機械事業の営業利益が減少。油圧機器の売上は堅調に推移。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。鋼材価格上昇や調達部品の長納期化に対応したものの、一部案件で原材料価格が想定以上に上昇したため、産業機械事業の営業利益が減少しました。一方、その他事業では油圧機器の売上が堅調に推移しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。