売上債権増加等による営業キャッシュ・フローの減少
FY2018-Q2に初出。27回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026売上債権増加により営業キャッシュ・フローが減少有価証券報告書
「売上債権が17億92百万円増加した一方で、減価償却費を73億61百万円、税金等調整前当期純利益を22億93百万円計上したことが主な要因です。」
売上回復に伴い売上債権が17億92百万円増加し、営業活動によるキャッシュ・フローは前年度の75億16百万円から64億25百万円へ減少した。 - FY2026-H1売上債権の減少による営業キャッシュ・フロー収入が増加有価証券報告書
「売上債権の増減額（△は増加） 230,454 363,227」
売上債権の減少によるキャッシュ・フロー上の収入要因は、前年同期の2億30百万円から当中間期の3億63百万円へ増加し、営業活動によるキャッシュ・フローも31億61百万円から38億80百万円へ増加した。 - FY2025-H1売上債権の減少から小幅増加へ転換し営業キャッシュ・フロー減少有価証券報告書
「売上債権の増減額（△は増加）230,454」
前年同期は売上債権の減少による45億65百万円の収入要因だったが、当中間期は2億30百万円の増加側となり、営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期の82億46百万円から31億62百万円へ減少した。 - FY2024売上債権の減少により営業キャッシュ・フローが増加有価証券報告書
「売上債権が62億34百万円減少したことが主な要因です。」
減収に伴い売上債権が62億34百万円減少し、営業活動によるキャッシュ・フローは前期の108億50百万円から127億28百万円へ増加した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「これは、その他流動資産が23億59百万円増加（前連結会計年度末比180.5％増）した一方で、売上高の減少に伴い受取手形が42億85百万円減少（前連結会計年度末比57.9％減）したこと、現金及び預金が18億24百万円減少（前連結会計年度末比8.8％減）したことに加え、」
売上高の減少に伴う受取手形の減少が続いている。第３四半期はキャッシュ・フロー計算書を作成していないが、運転資本と現金残高の変動が財政状態に現れている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「これは、法人税等の支払による支出が21億64百万円あったものの、売上債権の減少による収入を45億65百万円、減価償却費を43億73百万円計上したことが主な要因です。」
売上債権の減少が45億65百万円の営業キャッシュ・フロー収入要因となり、売上債権が減少する局面が続いている。 - FY2024-Q1売上債権が減少に転換有価証券報告書
「これは、為替が円安方向に進んだことにより、外貨建て資産が大きな比率を占める無形固定資産の円換算額が25億35百万円増加（前連結会計年度末比6.3％増）した一方で、減収に伴い、受取手形が18億99百万円減少（前連結会計年度末比25.6％減）、売掛金が9億47百万円減少（前連結会計年度末比9.3％減）したことが主な要因です。」
増収局面で増加していた売上債権が、当四半期は減収に伴い受取手形・売掛金とも減少へ転じた。 - FY2023-Q3増収に伴う売上債権・棚卸資産の増加が継続有価証券報告書
「増収に伴い受取手形及び売掛金が49億73百万円増加（前連結会計年度末比31.9％増）したことに加え、商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品が40億14百万円増加（前連結会計年度末比42.7％増）したことが主な要因です。」
増収局面で売上債権と棚卸資産等の運転資本が増加している。第3四半期累計ではキャッシュ・フロー計算書を作成していないため、営業キャッシュ・フローへの影響は直接記載されていない。 - FY2023-Q2棚卸資産・売上債権の増加により営業キャッシュ・フローが減少有価証券報告書
「これは、税金等調整前四半期純利益を43億85百万円、減価償却費を39億2百万円計上した一方で、法人税等の支払額が29億46百万円、棚卸資産が25億29百万円、売上債権が15億15百万円増加したことが主な要因です。」
棚卸資産25億29百万円、売上債権15億15百万円の増加等により、営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期の40億8百万円から22億98百万円へ減少した。 - FY2023-Q1増収に伴い棚卸資産が増加有価証券報告書
「商品及び製品、仕掛品が19億32百万円増加（前連結会計年度末比38.4％増）したことが主な要因です。」
需要・売上回復局面で商品及び製品、仕掛品が前連結会計年度末比38.4％増加した。第1四半期はキャッシュ・フロー計算書を作成していないため、営業キャッシュ・フローへの影響は記載されていない。 - FY2022売上債権・棚卸資産の増加下でも営業キャッシュ・フローは増加有価証券報告書
「これは、税金等調整前当期純利益が90億11百万円、減価償却費を72億78百万円計上した一方で、売上債権が56億15百万円、棚卸資産が33億23百万円増加したことが主な要因です。」
増収に伴い売上債権・棚卸資産が増加した一方、営業活動によるキャッシュ・フローは前年度の95億55百万円から98億81百万円へ増加した。 - FY2022-Q3売上債権増加が大幅拡大有価証券報告書
「増収に伴い受取手形及び売掛金が60億3百万円増加（前連結会計年度末比61.3％増）した一方で、保有株式の時価変動に伴い投資有価証券が54億73百万円減少（前連結会計年度末比32.0％減）したことに加え、現金及び預金が46億72百万円減少（前連結会計年度末比22.1％減）したことが主な要因です。」
増収局面で受取手形及び売掛金が前連結会計年度末比61.3％、60億3百万円増加し、売上債権の増加規模が前四半期から拡大している。 - FY2022-Q2売上債権・棚卸資産の増加により営業キャッシュ・フローを圧迫有価証券報告書
「これは、税金等調整前四半期純利益を35億15百万円、減価償却費を34億43百万円計上したことに加え、仕入債務が19億3百万円増加した一方で、売上債権が35億16百万円、たな卸資産が16億91百万円増加したことが主な要因です。」
増収局面で売上債権35億16百万円、棚卸資産16億91百万円が増加し、営業活動による収入は前年同期の61億32百万円から40億8百万円へ減少した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「受取手形及び売掛金が18億85百万円増加（前連結会計年度末比19.3％増)したことが主な要因です。」
売上高の回復に伴い、受取手形及び売掛金が前連結会計年度末比19.3％増加した。売上債権が増加する局面が続いている。 - FY2021売上債権再増加により営業キャッシュ・フロー減少有価証券報告書
「これは、売上債権の増加を25億30百万円計上した一方で、減価償却費を64億64百万円計上したことに加え、法人税等の還付が22億6百万円あったことが主な要因です。」
前年度の売上債権減少によるキャッシュ流入から、当年度は売上債権が25億30百万円増加し、営業活動によるキャッシュ・フローは95億55百万円へ減少した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「売上債権の増減額（△は増加） △460,887」
売上債権は第２四半期累計でも増加側となり、前年度に見られた売上債権増加の動きが再び続いている。 - FY2021-Q1売上高増加に伴い売上債権が再増加有価証券報告書
「これは、保有する関係会社株式の時価が上昇したことにより、投資その他の資産が27億72百万円増加（前連結会計年度末比27.3％増）したことに加え、前四半期と比較して売上高が増加したことにより、受取手形及び売掛金が16億22百万円増加（前連結会計年度末比22.4％増）したことが主な要因です。」
前年度には売上高減少に伴う売上債権の減少が記載されていたが、当四半期は売上高の増加に伴い受取手形及び売掛金が前連結会計年度末比22.4％増加した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「これは、法人税等の支払いによる支出が53億47百万円あったものの、売上債権の減少による収入を100億27百万円、減価償却費を68億26百万円計上したことが主な要因です。」
売上減少に伴う売上債権の減少が営業キャッシュ・フローの収入要因となり、年間の営業活動による収入は109億50百万円となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「売上高の減少により、受取手形及び売掛金が96億27百万円減少（前連結会計年度末比55.4％減）した」
売上高の減少に伴う売上債権の減少が続き、受取手形及び売掛金は前連結会計年度末比55.4％減少した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「売上債権の減少による収入を83億92百万円」
売上高減少に伴う売上債権の減少が続き、営業活動によるキャッシュ・フローは87億56百万円となった。 - FY2020-Q1売上債権増加から減少へ転換有価証券報告書
「これは、会計基準の変更に伴い海外子会社のリース資産をオンバランスした影響等により、有形固定資産が29億4百万円増加（前連結会計年度末比7.1％増）した一方で、売上高の減少により、受取手形及び売掛金が49億42百万円減少（前連結会計年度末比28.4％減）したことが主な要因です。」
これまで売上増加に伴い増加していた受取手形及び売掛金が、売上高の減少を受けて前連結会計年度末比28.4％減少した。 - FY2019-Q3売上債権増加が継続有価証券報告書
「これは、設備投資の実行により有形固定資産が111億12百万円増加（前連結会計年度末比52.2％増）したことに加え、売上高の増加により受取手形及び売掛金が47億93百万円増加（前連結会計年度末比30.3％増）した一方で、設備投資により現金及び預金が91億23百万円減少（前連結会計年度末比31.0％減）したことや、保有する上場株式の時価変動により投資その他の資産が58億77百万円減少（前連結会計年度末比37.2％減）したことが主な要因です。」
売上高の増加に伴い、受取手形及び売掛金が前連結会計年度末比30.3％増加したと記載している。 - FY2019-Q2売上債権増加が継続する一方で営業キャッシュ・フローは回復有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における営業活動による収入は35億55百万円となりました。（前年同期は14億80百万円の収入）これは、売上債権の増加により支出が38億39百万円、法人税等の支払いが37億14百万円ありましたが、税金等調整前四半期純利益による収入を92億75百万円計上したことが主な要因です。」
売上債権増加による38億39百万円の支出が続く一方、税引前利益の増加により営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期の14億80百万円から35億55百万円へ増加した。 - FY2019-Q1売上債権増加が四半期でも継続有価証券報告書
「売上高の増加により、受取手形及び売掛金が19億61百万円増加（前連結会計年度末比12.4％増）した」
売上高の増加に伴い、受取手形及び売掛金が前連結会計年度末比12.4％増加したと記載している。 - FY2018売上債権増加が通期でも継続有価証券報告書
「売上の増加により受取手形及び売掛金が50億3百万円増加（前期比46.3％増）したことが主な要因です。」
売上増加に伴い受取手形・売掛金が前期末比46.3％増加した一方、営業活動によるキャッシュ・フローは92億33百万円となった。 - FY2018-Q3売上債権増加が継続有価証券報告書
「これは、売上高の増加に伴い受取手形及び売掛金が48億44百万円増加（前連結会計年度末比44.8％増）したことが主な要因です。」
前回の営業キャッシュ・フロー減少要因として示された売上債権の増加が、当四半期末にも売上高増加に伴う残高増加として確認されている。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「これは、売上債権の増加による支出が35億44百万円、法人税等の支払いが22億93百万円ありましたが、税金等調整前四半期純利益による収入を62億18百万円計上したことが主な要因です。」
売上拡大に伴う売上債権の増加と法人税等の支払いにより、営業活動によるキャッシュ・フローが14億80百万円となり、前年同期の33億82百万円から減少したと説明している。