読む価値
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0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-49.9
％（営業利益の対前期増減率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年４月１日〜2023年３月31日連結日本基準売上高39,665百万円前年比 +2.1%
営業利益1,028百万円前年比 -49.9%
経常利益1,255百万円前年比 -44.8%
純利益（親会社株主帰属）1,020百万円前年比 -38.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益26円67銭
売上高営業利益率当期 2.6% / 前期 5.3%
期末の財政状態
総資産52,127百万円
うち純資産 31,604 百万円自己資本比率 60.7%前期末比 -0.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-1,644
投資-1,226
財務+710
純増減-2,160
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高10,270百万円
セグメント別売上高アスファルトプラント関連事業 17,341百万円（前年比 -5.4%）、コンクリートプラント関連事業 11,111百万円（前年比 +2.5%）、環境及び搬送関連事業 2,888百万円（前年比 -4.3%）、その他事業 8,324百万円（前年比 +25.0%）
セグメント別利益アスファルトプラント関連事業 49百万円、コンクリートプラント関連事業 1,017百万円、環境及び搬送関連事業 522百万円、その他 1,044百万円
地域別売上高地域 日本 / 当期 34,061百万円 / 前期 34,099百万円、地域 中国 / 当期 4,829百万円 / 前期 3,670百万円、地域 その他 / 当期 775百万円 / 前期 1,076百万円、地域 合計 / 当期 39,665百万円 / 前期 38,846百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高44,000百万円（前年比 +10.9%）
営業利益1,900百万円（前年比 +84.8%）
経常利益1,900百万円（前年比 +51.3%）
純利益1,200百万円（前年比 +17.6%）
年間配当予想30円00銭（2023年３月期実績） → 30円00銭（2024年３月期予想）（0％）
配当性向112.5％（当期実績）、95.7％（次期予想）
株主還元方針その期間の業績に応じて継続的な配当を基本とし、経営基盤の強化、企業価値の増大、内部留保の充実等を総合的に勘案して決定する方針。数値目標は非開示。
業績の増減要因
原油価格・原材料価格の上昇、購入品の長納期化、道路会社の設備更新見合わせによりアスファルトプラント関連事業が減収となった。環境及び搬送関連事業では大型案件が減少し、その他事業では資材価格上昇や円安の影響を受けた。研究開発費・人的資本への投資により一般販売管理費が増加した。一方、中国事業はロックダウン後に増収増益となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 有見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 / 期中における重要な子会社の異動 無
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失104百万円
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 564百万円 / 特別損失 新型コロナウイルス感染症による損失 23百万円、減損損失 104百万円
減価償却費944百万円
受注高・受注残高事業 アスファルトプラント関連事業 / 受注残高 7,998百万円 / yoy_pct 3.5百万円、事業 コンクリートプラント関連事業 / 受注残高 6,105百万円 / yoy_pct 6.1百万円、事業 環境及び搬送関連事業 / 受注残高 182百万円 / yoy_pct -71.2百万円、事業 その他事業 / 受注残高 3,369百万円 / yoy_pct 41.7百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 アナリスト向け
期末発行済株式数40,000,000株
期末自己株式数1,723,305株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年４月１日〜2023年３月31日 |
| 売上高 | 39,665百万円（前年比 +2.1%） |
| 営業利益 | 1,028百万円（前年比 -49.9%） |
| 経常利益 | 1,255百万円（前年比 -44.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,020百万円（前年比 -38.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 26円67銭 |
| 売上高営業利益率 | 当期 2.6% / 前期 5.3% |
| 自己資本比率 | 当期末 60.7% / 前期末 61.5% |
| 総資産 | 52,127百万円 |
| 純資産 | 31,604百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -1,644百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,226百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 710百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 10,270百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 44,000百万円（前年比 +10.9%） / 営業利益 1,900百万円（前年比 +84.8%） / 経常利益 1,900百万円（前年比 +51.3%） / 純利益 1,200百万円（前年比 +17.6%） |
| 年間配当予想 | 30円00銭（2023年３月期実績） → 30円00銭（2024年３月期予想）（0％） |
| 配当性向 | 112.5％（当期実績）、95.7％（次期予想） |
| 株主還元方針 | その期間の業績に応じて継続的な配当を基本とし、経営基盤の強化、企業価値の増大、内部留保の充実等を総合的に勘案して決定する方針。数値目標は非開示。 |
| セグメント別売上高 | アスファルトプラント関連事業 17,341百万円（前年比 -5.4%）、コンクリートプラント関連事業 11,111百万円（前年比 +2.5%）、環境及び搬送関連事業 2,888百万円（前年比 -4.3%）、その他事業 8,324百万円（前年比 +25.0%） |
| セグメント別利益 | アスファルトプラント関連事業 49百万円、コンクリートプラント関連事業 1,017百万円、環境及び搬送関連事業 522百万円、その他 1,044百万円 |
| 地域別売上高 | 地域 日本 / 当期 34,061百万円 / 前期 34,099百万円、地域 中国 / 当期 4,829百万円 / 前期 3,670百万円、地域 その他 / 当期 775百万円 / 前期 1,076百万円、地域 合計 / 当期 39,665百万円 / 前期 38,846百万円 |
| 受注高・受注残高 | 事業 アスファルトプラント関連事業 / 受注残高 7,998百万円 / yoy_pct 3.5百万円、事業 コンクリートプラント関連事業 / 受注残高 6,105百万円 / yoy_pct 6.1百万円、事業 環境及び搬送関連事業 / 受注残高 182百万円 / yoy_pct -71.2百万円、事業 その他事業 / 受注残高 3,369百万円 / yoy_pct 41.7百万円 |
| 減価償却費 | 944百万円 |
| 減損損失 | 104百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 564百万円 / 特別損失 新型コロナウイルス感染症による損失 23百万円、減損損失 104百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 有 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 / 期中における重要な子会社の異動 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 40,000,000株 |
| 期末自己株式数 | 1,723,305株 |
| 業績の増減要因 | 原油価格・原材料価格の上昇、購入品の長納期化、道路会社の設備更新見合わせによりアスファルトプラント関連事業が減収となった。環境及び搬送関連事業では大型案件が減少し、その他事業では資材価格上昇や円安の影響を受けた。研究開発費・人的資本への投資により一般販売管理費が増加した。一方、中国事業はロックダウン後に増収増益となった。 |
この書類が述べていない項目（1件）
業績予想の修正
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。国内アスファルトプラント関連事業では、原油価格や原材料価格の上昇、購入品の長納期化、主要顧客である道路会社の設備更新見合わせにより売上が減少しました。環境・搬送関連事業では大型案件が減少し、その他事業では資材価格上昇や円安の影響を受けました。また、中期経営計画の内部投資として研究開発費や人的資本への投資により販売費及び一般管理費が増加しました。一方、中国事業はロックダウン後に増収増益となりました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。