読む価値
52定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
2.5
％（売上収益の対前期比増減率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結IFRS売上高1,405,493百万円前年比 +2.5%
営業利益132,951百万円前年比 -8.3%
経常利益124,226百万円前年比 -7.4%
純利益（親会社株主帰属）73,193百万円前年比 -10.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益344.06円
売上高営業利益率9.3％
期末の財政状態
総資産1,857,321百万円
うち純資産 955,670 百万円自己資本比率 48.5%前期末比 +3.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+164,223
投資-46,728
財務-136,322
純増減-18,827
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高141,456百万円
セグメント別売上高建設機械ビジネス 1,268,594百万円（前年比 +2.0%）、スペシャライズド・パーツ・サービスビジネス 145,226百万円（前年比 +7.1%）
セグメント別利益建設機械ビジネス 121,481百万円（調整後営業利益）（前年比 -6.4%）、スペシャライズド・パーツ・サービスビジネス 11,470百万円（調整後営業利益）（前年比 -24.2%）
地域別売上高302,503百万円（前年比 -3.2%）、42,019百万円（前年比 -4.0%）、344,522百万円（前年比 -3.3%）、201,875百万円（前年比 +26.4%）、15,924百万円（前年比 -18.7%）、92,713百万円（前年比 +9.1%）、38,481百万円（前年比 +14.6%）、147,118百万円（前年比 +6.5%）、119,904百万円（前年比 +1.2%）、92,608百万円（前年比 +5.9%）、248,996百万円（前年比 -3.8%）、461,508百万円（前年比 -0.7%）、26,438百万円（前年比 -18.7%）、1,181,461百万円（前年比 +2.6%）、224,032百万円（前年比 +1.8%）、1,405,493百万円（前年比 +2.5%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,430,000百万円（前年比 +1.7%）
営業利益140,000百万円（調整後営業利益）（前年比 +5.3%）
経常利益133,000百万円（税引前当期利益）（前年比 +7.1%）
純利益80,000百万円（前年比 +9.3%）
年間配当予想175円 → 190円（+8.6%）
配当性向50.5％
株主還元方針連結配当性向40％以上を目安に、安定的かつ継続的に配当を実施
業績の増減要因
米州OEM事業やオセアニアでの販売減少が売上収益の下押し要因となった一方、欧州や米州独自展開事業での販売は堅調でした。利益は販売価格引き上げが増益効果をもたらした一方、米国関税の影響、成長投資に伴うコスト増、地域・製品構成差の悪化が下押し要因となりました。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（『該当事項はありません』）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 1 / 社名 ランドクロス開発センター欧州 GmbH / 除外 社数 3 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失1,172百万円
特別損益の内訳特別利益 IFRS上の『その他の収益』 / 利益項目 固定資産売却益 844百万円、補助金収入 412百万円、受取補償金 9,786百万円、受取保険金 6,613百万円、その他 3,230百万円 / 特別損失 IFRS上の『その他の費用』 / 損失項目 固定資産売却損 267百万円、固定資産滅却損 1,273百万円、固定資産の減損 1,172百万円、事業構造改革関連費用 5,523百万円、エンジン国内認証関連損失 4,960百万円、事業再編等損失 7,254百万円、その他 3,243百万円
減価償却費68,282百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト・報道機関向け）
期末発行済株式数215,115,038株
期末自己株式数2,378,960株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 1,405,493百万円（前年比 +2.5%） |
| 営業利益 | 132,951百万円（前年比 -8.3%） |
| 経常利益 | 124,226百万円（前年比 -7.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 73,193百万円（前年比 -10.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 344.06円 |
| 売上高営業利益率 | 9.3％ |
| 自己資本比率 | 当期末 48.5％ / 前期末 45.2％ |
| 総資産 | 1,857,321百万円 |
| 純資産 | 955,670百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 164,223百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -46,728百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -136,322百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 141,456百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,430,000百万円（前年比 +1.7%） / 営業利益 140,000百万円（調整後営業利益）（前年比 +5.3%） / 経常利益 133,000百万円（税引前当期利益）（前年比 +7.1%） / 純利益 80,000百万円（前年比 +9.3%） |
| 年間配当予想 | 175円 → 190円（+8.6%） |
| 配当性向 | 50.5％ |
| 株主還元方針 | 連結配当性向40％以上を目安に、安定的かつ継続的に配当を実施 |
| セグメント別売上高 | 建設機械ビジネス 1,268,594百万円（前年比 +2.0%）、スペシャライズド・パーツ・サービスビジネス 145,226百万円（前年比 +7.1%） |
| セグメント別利益 | 建設機械ビジネス 121,481百万円（調整後営業利益）（前年比 -6.4%）、スペシャライズド・パーツ・サービスビジネス 11,470百万円（調整後営業利益）（前年比 -24.2%） |
| 地域別売上高 | 302,503百万円（前年比 -3.2%）、42,019百万円（前年比 -4.0%）、344,522百万円（前年比 -3.3%）、201,875百万円（前年比 +26.4%）、15,924百万円（前年比 -18.7%）、92,713百万円（前年比 +9.1%）、38,481百万円（前年比 +14.6%）、147,118百万円（前年比 +6.5%）、119,904百万円（前年比 +1.2%）、92,608百万円（前年比 +5.9%）、248,996百万円（前年比 -3.8%）、461,508百万円（前年比 -0.7%）、26,438百万円（前年比 -18.7%）、1,181,461百万円（前年比 +2.6%）、224,032百万円（前年比 +1.8%）、1,405,493百万円（前年比 +2.5%） |
| 減価償却費 | 68,282百万円 |
| 減損損失 | 1,172百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 IFRS上の『その他の収益』 / 利益項目 固定資産売却益 844百万円、補助金収入 412百万円、受取補償金 9,786百万円、受取保険金 6,613百万円、その他 3,230百万円 / 特別損失 IFRS上の『その他の費用』 / 損失項目 固定資産売却損 267百万円、固定資産滅却損 1,273百万円、固定資産の減損 1,172百万円、事業構造改革関連費用 5,523百万円、エンジン国内認証関連損失 4,960百万円、事業再編等損失 7,254百万円、その他 3,243百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（『該当事項はありません』） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 1 / 社名 ランドクロス開発センター欧州 GmbH / 除外 社数 3 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト・報道機関向け） |
| 期末発行済株式数 | 215,115,038株 |
| 期末自己株式数 | 2,378,960株 |
| 業績の増減要因 | 米州OEM事業やオセアニアでの販売減少が売上収益の下押し要因となった一方、欧州や米州独自展開事業での販売は堅調でした。利益は販売価格引き上げが増益効果をもたらした一方、米国関税の影響、成長投資に伴うコスト増、地域・製品構成差の悪化が下押し要因となりました。 |
この書類が述べていない項目（2件）
業績予想の修正受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。米州OEM事業やオセアニアで販売が減少した一方、欧州や米州独自展開事業での販売が堅調でした。利益面では販売価格の引き上げが増益要因となった一方、米国関税の影響、成長投資に伴うコスト増、地域・製品構成差の悪化が下押し要因となりました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。