読む価値
42定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
13.5
％（調整後営業利益の前年同期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2024年4月1日〜2024年6月30日連結IFRS売上高328,217百万円前年比 +3.9%進捗 24.0%
営業利益32,504百万円（調整後営業利益）前年比 -13.5%進捗 19.7%
経常利益39,067百万円（税引前四半期利益）前年比 -10.4%
純利益（親会社株主帰属）24,583百万円前年比 -21.8%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益115.58円
期末の財政状態
総資産1,904,508百万円
うち純資産 862,089 百万円自己資本比率 42.3%前期末比 +0.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+8,315
投資-12,515
財務+7,725
純増減+3,525
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高156,182百万円
セグメント別売上高
建設機械ビジネス298,11190.4%+4.3%
スペシャライズド・パーツ・サービスビジネス31,8029.6%+1.4%
セグメント別利益
建設機械ビジネス29,07489.4%-14.1%
スペシャライズド・パーツ・サービスビジネス3,43010.6%-7.9%
地域別売上高
北米81,5006.9%+4.9%
中南米13,0231.1%+44.5%
米州94,5238.0%+9.0%
欧州38,4433.3%-12.8%
ロシアCIS4,5850.4%-44.4%
アフリカ18,1641.5%+54.7%
中近東11,3381.0%+50.9%
ロシアCIS・アフリカ・中近東34,0872.9%+24.0%
アジア23,6622.0%-14.8%
インド19,0251.6%+18.4%
オセアニア68,7995.8%+12.8%
アジア・大洋州111,4869.4%+6.3%
中国7,0750.6%-16.5%
小計285,61424.2%+5.2%
日本42,6033.6%-3.7%
合計328,21727.8%+3.9%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,370,000百万円（前年比 -2.6%）
営業利益165,000百万円（調整後営業利益）（前年比 -1.8%）
経常利益151,000百万円（税引前当期利益）（前年比 -5.9%）
純利益98,000百万円（親会社株主に帰属する当期利益）（前年比 +5.0%）
年間配当予想150円 → 175円
業績の増減要因
米州事業、マイニング事業、バリューチェーン事業の堅調な推移、為替影響により売上収益は増加。調整後営業利益は物量の減少、人件費・研究開発費の増加などにより減少。親会社株主に帰属する四半期利益は営業利益の減少、法人所得税費用の増加により減少。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（継続企業の前提に関する注記に『該当事項はありません』）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
減損損失0百万円
減価償却費16,041百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト・報道機関向け
期末発行済株式数215,115,038株
期末自己株式数2,410,597株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年4月1日〜2024年6月30日 |
| 売上高 | 328,217百万円（前年比 +3.9%） |
| 営業利益 | 32,504百万円（調整後営業利益）（前年比 -13.5%） |
| 経常利益 | 39,067百万円（税引前四半期利益）（前年比 -10.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 24,583百万円（前年比 -21.8%） |
| １株当たり当期純利益 | 115.58円 |
| 自己資本比率 | 当期末 42.3% / 前期末 41.6% |
| 総資産 | 1,904,508百万円 |
| 純資産 | 862,089百万円（資本合計） |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 8,315百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -12,515百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 7,725百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 156,182百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,370,000百万円（前年比 -2.6%） / 営業利益 165,000百万円（調整後営業利益）（前年比 -1.8%） / 経常利益 151,000百万円（税引前当期利益）（前年比 -5.9%） / 純利益 98,000百万円（親会社株主に帰属する当期利益）（前年比 +5.0%） |
| 年間配当予想 | 150円 → 175円 |
| セグメント別売上高 | 建設機械ビジネス 298,111百万円（前年比 +4.3%） / スペシャライズド・パーツ・サービスビジネス 31,802百万円（前年比 +1.4%） |
| セグメント別利益 | 建設機械ビジネス 29,074百万円（調整後営業利益）（前年比 -14.1%） / スペシャライズド・パーツ・サービスビジネス 3,430百万円（調整後営業利益）（前年比 -7.9%） |
| 地域別売上高 | 北米 81,500百万円（前年比 +4.9%） / 中南米 13,023百万円（前年比 +44.5%） / 米州 94,523百万円（前年比 +9.0%） / 欧州 38,443百万円（前年比 -12.8%） / ロシアCIS 4,585百万円（前年比 -44.4%） / アフリカ 18,164百万円（前年比 +54.7%） / 中近東 11,338百万円（前年比 +50.9%） / ロシアCIS・アフリカ・中近東 34,087百万円（前年比 +24.0%） / アジア 23,662百万円（前年比 -14.8%） / インド 19,025百万円（前年比 +18.4%） / オセアニア 68,799百万円（前年比 +12.8%） / アジア・大洋州 111,486百万円（前年比 +6.3%） / 中国 7,075百万円（前年比 -16.5%） / 小計 285,614百万円（前年比 +5.2%） / 日本 42,603百万円（前年比 -3.7%） / 合計 328,217百万円（前年比 +3.9%） |
| 減価償却費 | 16,041百万円 |
| 減損損失 | 0百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記に『該当事項はありません』） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト・報道機関向け |
| 期末発行済株式数 | 215,115,038株 |
| 期末自己株式数 | 2,410,597株 |
| 業績の増減要因 | 米州事業、マイニング事業、バリューチェーン事業の堅調な推移、為替影響により売上収益は増加。調整後営業利益は物量の減少、人件費・研究開発費の増加などにより減少。親会社株主に帰属する四半期利益は営業利益の減少、法人所得税費用の増加により減少。 |
この書類が述べていない項目（7件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針受注高・受注残高特別損益の内訳重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。米州事業、マイニング事業、バリューチェーン事業が堅調に推移し、為替影響も加わって増収となった。一方、利益面では原価低減や販売価格の引き上げ、円安の影響があったものの、物量の減少、人件費・研究開発費の増加が響いた。親会社株主に帰属する四半期利益は、営業利益の減少と法人所得税費用の増加により減益となった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。