小松製作所（6301）・施策計画額更新
生産性向上等を目的とする2018年度設備投資計画
FY2018に初出。8回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
8記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
2022年度の新規設備投資計画16社が書いているテーマ・逆風1社・追い風14社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。11社中3社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている16社のうち14社を表示しています。上の文は16社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026計画額更新有価証券報告書
「2025年度後１年間の設備投資額（有形固定資産受入ベースで消費税等を含まない金額）は199,500百万円であり、事業の種類別セグメントごとの内訳は次のとおりです。」
翌1年間の設備投資計画を前年度の163,000百万円から199,500百万円へ更新した。建設機械・車両169,030百万円、リテールファイナンス24,440百万円、産業機械他6,030百万円を計画している。 - FY2025計画額更新有価証券報告書
「2024年度後１年間の設備投資額（有形固定資産受入ベースで消費税等を含まない金額）は163,000百万円であり、事業の種類別セグメントごとの内訳は次のとおりです。」
翌1年間の設備投資計画を163,000百万円へ更新し、建設機械・車両は生産性向上等、リテールファイナンスは賃貸用資産等、産業機械他は生産性向上等を目的とした。 - FY2024計画額更新有価証券報告書
「2023年度後１年間の設備投資額（有形固定資産受入ベースで消費税等を含まない金額）は176,700百万円であり、事業の種類別セグメントごとの内訳は次のとおりです。」
翌1年間の設備投資計画を175,000百万円から176,700百万円へ更新した。建設機械・車両は生産性向上、リテールファイナンスは賃貸用資産、産業機械他は老朽設備更新を主な目的とする。 - FY2023計画額更新有価証券報告書
「当連結会計年度後１年間の設備投資額（有形固定資産受入ベースで消費税等を含まない金額）は175,000百万円であり、事業の種類別セグメントごとの内訳は次のとおりです。」
翌1年間の設備投資計画を160,000百万円から175,000百万円へ更新した。建設機械・車両は生産性向上、リテールファイナンスは賃貸用資産、産業機械他は生産能力増強・老朽設備更新を目的とした。 - FY2022計画額更新有価証券報告書
「当連結会計年度後１年間の設備投資額は160,000百万円であり、事業の種類別セグメントごとの内訳は次のとおりである。」
翌1年間の設備投資計画を前年度の156,700百万円から160,000百万円へ更新した。建設機械・車両は生産性向上、リテールファイナンスは賃貸用資産、産業機械他は老朽設備更新を目的とする。 - FY2020計画額更新有価証券報告書
「当連結会計年度後１年間の設備投資額は156,700百万円であり、事業の種類別セグメントごとの内訳は次のとおりである。」
翌1年間の設備投資計画を156,700百万円へ更新し、建設機械・車両は生産性向上、リテールファイナンスは賃貸用資産、産業機械他は老朽設備更新を目的とした。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度後１年間の設備投資額（有形固定資産受入ベースの数値。金額には消費税等を含まない。）は187,600百万円であり、事業の種類別セグメントごとの内訳は次のとおりである。」
翌1年間の設備投資計画を159,700百万円から187,600百万円へ更新し、建設機械・車両では生産性向上、リテールファイナンスでは賃貸用資産、産業機械他では老朽設備更新を目的とした。 - FY2018初出有価証券報告書
「当連結会計年度後１年間の設備投資額（有形固定資産受入ベースの数値。金額には消費税等を含まない。）は159,700百万円であり、事業の種類別セグメントごとの内訳は次のとおりである。」
翌1年間の設備投資を159,700百万円と計画し、建設機械・車両では生産性向上、リテールファイナンスでは賃貸用資産、産業機械他では老朽設備更新に充てる方針を示した。