この期間の実績
第3四半期2025年4月1日〜2025年12月31日連結日本基準帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
半導体・メカトロニクス関連事業では電子部品テーピング装置、キャリアテープ、半導体関連クリーンコンベア、IPA乾燥機、純水加温装置の販売が堅調・好調に推移しました。医療・ヘルスケア関連事業では人工透析機の次世代機への生産移行や新サービス・新装置の販売開始があった一方、新規事業の立ち上げに伴う先行的な費用負担が発生しました。環境・社会インフラ関連事業ではFPD・光計測装置関連事業が好調で、再生可能エネルギー・蓄電池関連分野の需要拡大も業績に寄与しました。
該当事項はありません
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2025年12月31日 |
| 売上高 | 19,063百万円(前年比 +17.6%) |
| 営業利益 | 1,166百万円(前年比 +53.2%) |
| 経常利益 | 1,105百万円(前年比 +90.4%) |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 662百万円(前年比 +259.5%) |
| 1株当たり当期純利益 | 35円97銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 39.7 / 前期末 41.1 |
| 総資産 | 41,742百万円 |
| 純資産 | 16,617百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 30,000百万円(前年比 +30.2%) / 営業利益 2,000百万円(前年比 +47.6%) / 経常利益 1,800百万円(前年比 +60.1%) / 純利益 1,200百万円(前年比 +114.6%) |
| 業績予想の修正 | 無 |
| 年間配当予想 | 55円 → 40円 |
| セグメント別売上高 | 半導体・メカトロニクス関連事業 7,879百万円(前年比 +12.7%)、医療・ヘルスケア関連事業 4,178百万円(前年比 +3.1%)、環境・社会インフラ関連事業 7,005百万円(前年比 +35.8%) |
| セグメント別利益 | 半導体・メカトロニクス関連事業 1,134百万円(前年比 +17.9%)、医療・ヘルスケア関連事業 178百万円(前年比 -32.3%)、環境・社会インフラ関連事業 495百万円(前年比 +207.9%) |
| 減価償却費 | 497百万円 |
| 減損損失 | 該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 0百万円、その他 0百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 40百万円、事務所移転費用 15百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 2026年1月1日付で、連結子会社の株式会社テクノオプティスを存続会社、TTホールディングス株式会社を消滅会社とする吸収合併を実施しました。グループ管理の合理化が目的で、連結業績への影響は軽微です。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 19,517,894 |
| 期末自己株式数 | 1,326,408 |
| 業績の増減要因 | 半導体・メカトロニクス関連事業では電子部品テーピング装置、キャリアテープ、半導体関連クリーンコンベア、IPA乾燥機、純水加温装置の販売が堅調・好調に推移しました。医療・ヘルスケア関連事業では人工透析機の次世代機への生産移行や新サービス・新装置の販売開始があった一方、新規事業の立ち上げに伴う先行的な費用負担が発生しました。環境・社会インフラ関連事業ではFPD・光計測装置関連事業が好調で、再生可能エネルギー・蓄電池関連分野の需要拡大も業績に寄与しました。 |
この書類が述べていない項目(9件)
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。電子部品テーピング装置、キャリアテープ、半導体関連クリーンコンベア、IPA乾燥機、純水加温装置の販売が堅調・好調に推移したこと、FPD・光計測装置関連事業の好調、再生可能エネルギー・蓄電池関連分野の需要拡大が増益要因となりました。一方、医療・ヘルスケア関連事業では新規事業の立ち上げに伴う先行的な費用負担が減益要因となりました。