研究開発活動の継続
FY2017-Q1に初出。27回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに99社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、101,384千円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費101,384千円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の総額は、152,340千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費152,340千円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、46,264千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費46,264千円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「なお、研究開発は大阪本社と㈱アイヨンテック朝霞工場、㈱南星機械熊本本社の３拠点で行っており、当連結会計年度の研究開発費は213,524千円であります。」
研究開発を3拠点で継続し、研究開発費213,524千円を計上した。TOP-Jシリーズの販売目標達成、ベトナム工場での3機種製造開始など、複数の開発・生産進展も記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の総額は、155,956千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費155,956千円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、106,954千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費106,954千円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、51,205千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費51,205千円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の総額は、146,881千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費146,881千円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、102,729千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費102,729千円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、47,492千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費47,492千円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の総額は、128,715千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費128,715千円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、87,168千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費87,168千円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「なお、研究開発は大阪本社と㈱アイヨンテック朝霞工場、㈱南星機械熊本本社の３拠点で行っており、当連結会計年度の研究開発費は181,735千円であります。」
研究開発費は181,735千円となり、TOP-Jシリーズ、TS-W・TS-WBシリーズ、ASGシリーズ、林業機械など複数商品の開発・モデルチェンジを進めている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の総額は、129,597千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費129,597千円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、84,430千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費84,430千円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、41,765千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費41,765千円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019前進有価証券報告書
「なお、研究開発は大阪本社と㈱アイヨンテック朝霞工場、㈱南星機械熊本本社の３拠点で行っており、当連結会計年度の研究開発費は172,562千円であります。」
研究開発拠点が南星機械熊本本社を含む3拠点に拡大し、研究開発費172,562千円を計上した。各製品についてモデルチェンジ、新機種開発、商品化を進めている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の総額は、120,762千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費120,762千円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、80,514千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費80,514千円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、36,672千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費36,672千円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の総額は、74,858千円であります。また、当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の状況の重要な変更内容は次のとおりであります。」
研究開発費74,858千円を計上し、南星関連の林業用グラップル、タワーヤーダ、プロセッサハーベスタについてモデルチェンジ、商品化、製品開発の進展を記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、40,683千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費40,683千円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、22,526千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費22,526千円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017前進有価証券報告書
「なお、研究開発は大阪本社と㈱アイヨンテック朝霞工場の２拠点で行っており、当連結会計年度の研究開発費は71,786千円であります。２０１７年度は、世界統一モデルの開発に着手し、２０ｔクラスのＴＯＰ－２０５Ｊの発売を予定しております。」
研究開発活動を継続し、2拠点で71,786千円を支出したほか、2017年度発売予定の20tクラス世界統一モデルTOP-205Jへの着手を明示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の総額は、52,141千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に52,141千円を計上し、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、34,129千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費34,129千円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、17,775千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
当四半期の研究開発活動に17,775千円を計上し、活動状況に重要な変更はないと記載している。