他社との競争激化による減益
FY2016-Q2に初出。13回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。84社中38社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに107社。
- FY2021再掲有価証券報告書
「当社としては基幹部品の内製化、代理店との関係強化、効率的な資材調達や生産性の向上を図ること等で利益を確保する方針ですが、競合による当社製品の販売価格の下落等が当社の業績に影響を与える可能性があります。」
競合による販売価格下落リスクと、内製化・代理店関係強化・資材調達・生産性向上による対応方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社としては基幹部品の内製化、代理店との関係強化、効率的な資材調達や生産性の向上を図ること等で利益を確保する方針ですが、競合による当社製品の販売価格の下落等が当社の業績に影響を与える可能性があります。」
競合による販売価格下落のリスクと、内製化・代理店関係強化・資材調達・生産性向上による対応方針を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
他社との競争及び販売価格下落による業績影響リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
他社との競争及び販売価格下落による業績影響リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
競争激化・販売価格下落による業績影響リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社としては基幹部品の内製化、代理店との関係強化、効率的な資材調達や生産性の向上を図ること等で利益を確保する方針ですが、競合による当社製品の販売価格の下落等が当社の業績に影響を与える可能性があります。」
競合による販売価格下落の可能性と、内製化・代理店関係強化・資材調達・生産性向上による対応方針を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
競争激化による販売価格下落等のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
他社との競争及び販売価格下落による業績影響リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
他社との競争及び販売価格下落による業績影響リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社製品については、市場の影響を受けることから他社との競合が発生する場合があります。…競合による当社製品の販売価格の下落等が当社の業績に影響を与える可能性があります。」
競合及び販売価格下落の可能性をリスクとして継続し、基幹部品の内製化、代理店との関係強化、効率的な資材調達を対処策としている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
競争激化による業績影響リスクについて、リスク全体に重要な変更はないとしている。 - FY2016後退有価証券報告書
「当社製品については、市場の影響を受けることから他社との競合が発生する場合があります。当社としては基幹部品の内製化、代理店との関係強化や効率的な資材調達を図ること等で利益を確保する方針ですが、競合による当社製品の販売価格の下落等が当社の業績に影響を与える可能性があります。」
前回の競争激化による減益という実績記載から、今回は競合・販売価格下落の可能性としてリスクを記載し、内製化・代理店関係強化・資材調達を対処策として示している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「他社との競争激化により前年同期比では減益となりました。」
競争激化を減益の要因として明示しており、当四半期に影響が表れたとしている。