収益認識に関する会計基準の2023年2月期適用予定
FY2020に初出。13回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
- FY2027-H1中間連結会計期間の収益分解情報を更新有価証券報告書
「一時点で移転される財又はサービス 3,925,000 2,089,840 152,558 6,167,399 一定の期間にわたり移転される財又はサービス 4,731,868 － － 4,731,868 顧客との契約から生じる収益 8,656,868 2,089,840 152,558 10,899,268」
収益認識会計基準の適用後の表示として、中間連結会計期間の顧客との契約から生じる収益10,899,268千円を、一時点移転分6,167,399千円と一定期間移転分4,731,868千円に分解して開示している。コットンスパンレース事業の売上2,089,840千円も区分表示された。 - FY2026-H1中間連結会計期間の収益分解情報を更新有価証券報告書
「一時点で移転される財又はサービス 5,769,246 一定の期間にわたり移転される財又はサービス 4,724,022 顧客との契約から生じる収益 10,493,269」
収益認識会計基準の適用後の表示として、中間連結会計期間の顧客との契約から生じる収益10,493,269千円を、一時点移転分5,769,246千円と一定期間移転分4,724,022千円に分解して開示している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「一定の期間にわたり充足される履行義務については、主に生理用ナプキン製造機械及び紙おむつ製造機械等の製造販売が含まれ、履行義務の充足に係る進捗度を見積り、当該進捗度に基づき収益を一定の期間にわたり認識しております。」
収益認識会計基準の適用後も、機械製造販売について工事原価総額に対する実際発生原価の割合による進捗度に基づき収益を認識する方針を再確認している。一定期間移転分の売上高は11,281,164千円である。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「一時点で移転される財又はサービス 3,758,047 一定の期間にわたり移転される財又はサービス 4,647,825 顧客との契約から生じる収益 8,405,873 その他の収益 － 外部顧客への売上高 8,405,873」
収益認識会計基準の適用後の表示として、中間連結会計期間の顧客との契約から生じる収益8,405,873千円を、一時点移転分3,758,047千円と一定期間移転分4,647,825千円に分解して開示している。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益 1,897,450 1,956,073 3,853,524 － 3,853,524」
収益認識会計基準の適用後の表示として、当第1四半期の顧客との契約から生じる収益3,853,524千円を、一時点移転分1,897,450千円と一定期間移転分1,956,073千円に分解して開示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「一定の期間にわたり充足される履行義務については、主に生理用ナプキン製造機械及び紙おむつ製造機械等の製造販売が含まれ、履行義務の充足に係る進捗度を見積り、当該進捗度に基づき収益を一定の期間にわたり認識しております。」
受注製造機械について、工事原価総額に対する実際発生原価の割合による進捗度に基づき、一定期間にわたって収益を認識する方針を再確認している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益 16,900,011 その他の収益 － 外部顧客への売上高 16,900,011」
収益認識会計基準の適用後の表示として、顧客との契約から生じる収益を一時点移転分7,491,214千円と一定期間移転分9,408,796千円に分解して開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、売上拡大に向けて受注済みの機械製造案件の履行義務の充足に係る進捗度の促進に努めるとともに、既存顧客に対する改造・部品販売等の拡販を図っております。」
収益認識会計基準の適用後の考え方に沿い、受注済み案件の履行義務の充足に係る進捗度を踏まえた売上拡大を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上高は、受注済み案件の履行義務の充足に係る進捗度が順調に進んだことから、4,019百万円（前年同四半期比12.8％増）となりました。」
収益認識会計基準の適用後の考え方に沿って、受注済み案件の履行義務の充足に係る進捗度を踏まえて売上を認識している状況を再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。)等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財またはサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財またはサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
第1四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用していることと、顧客への支配移転時点を基礎とする収益認識を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。)等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財またはサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財またはサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
第1四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用していることを再確認している。一定期間にわたり充足される履行義務について進捗度に基づき収益を認識する方法や、契約資産・契約負債への表示変更も記載している。 - FY2023-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用しており、当第１四半期連結累計期間に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。」
2023年2月期の期首から適用予定とされていた収益認識に関する会計基準等を、当第1四半期連結会計期間の期首から実際に適用した。履行義務の充足時点・進捗度に基づく収益認識への変更、契約資産・契約負債への表示変更、適用による利益剰余金等への影響も記載している。 - FY2020初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等の適用予定日 2023年２月期の期首から適用します。」
収益認識に関する会計基準および適用指針について、2023年2月期の期首から適用予定であり、連結財務諸表への影響額は評価中と記載している。