読む価値
52定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
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営業利益の前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年1月1日〜2022年12月31日連結日本基準売上高29,091百万円前年比 +3.3%
営業利益6,190百万円前年比 +14.0%
経常利益6,737百万円前年比 +24.6%
純利益（親会社株主帰属）4,996百万円前年比 +31.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益289円22銭
売上高営業利益率21.3
期末の財政状態
総資産69,135百万円
うち純資産 63,625 百万円自己資本比率 92.0%前期末比 +0.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+6,707
投資-1,962
財務-1,550
純増減+3,195
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高20,928百万円
セグメント別売上高日本 21,554百万円（前年比 +8.7%）、アジア 13,512百万円（前年比 -3.8%）、北米 1,662百万円（前年比 +25.5%）、欧州 2,382百万円（前年比 +23.1%）
セグメント別利益日本 5,294百万円（前年比 +35.6%）、アジア 1,059百万円（前年比 -27.1%）、北米 106百万円（前年比 +78.0%）、欧州 190百万円（前年比 +4.6%）
地域別売上高15,193百万円、1,616百万円、2,315百万円、107百万円、19,233百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高27,000百万円（前年比 -7.2%）
営業利益4,800百万円（前年比 -22.5%）
経常利益4,900百万円（前年比 -27.3%）
純利益3,500百万円（前年比 -29.9%）
年間配当予想77円 → 84円
配当性向当期 29% / 予想 41.5%
業績の増減要因
主要取引通貨の円安、高付加価値製品の需要拡大。投資有価証券売却益の計上により親会社株主に帰属する当期純利益が増加。アジアでは中国のゼロコロナ政策強化・緩和による感染者拡大や景気減速により経済活動が制限された。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 なし
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失98百万円
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 820百万円 / 特別損失 新型コロナウイルス感染症による損失 105百万円、減損損失 98百万円
減価償却費2,647百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 アナリスト、機関投資家向け
期末発行済株式数19,780,000
期末自己株式数2,504,617
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年1月1日〜2022年12月31日 |
| 売上高 | 29,091百万円（前年比 +3.3%） |
| 営業利益 | 6,190百万円（前年比 +14.0%） |
| 経常利益 | 6,737百万円（前年比 +24.6%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 4,996百万円（前年比 +31.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 289円22銭 |
| 売上高営業利益率 | 21.3 |
| 自己資本比率 | 当期末 92 / 前期末 91.5 |
| 総資産 | 69,135百万円 |
| 純資産 | 63,625百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 6,707百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,962百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,550百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 20,928百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 27,000百万円（前年比 -7.2%） / 営業利益 4,800百万円（前年比 -22.5%） / 経常利益 4,900百万円（前年比 -27.3%） / 純利益 3,500百万円（前年比 -29.9%） |
| 年間配当予想 | 77円 → 84円 |
| 配当性向 | 当期 29% / 予想 41.5% |
| セグメント別売上高 | 日本 21,554百万円（前年比 +8.7%）、アジア 13,512百万円（前年比 -3.8%）、北米 1,662百万円（前年比 +25.5%）、欧州 2,382百万円（前年比 +23.1%） |
| セグメント別利益 | 日本 5,294百万円（前年比 +35.6%）、アジア 1,059百万円（前年比 -27.1%）、北米 106百万円（前年比 +78.0%）、欧州 190百万円（前年比 +4.6%） |
| 地域別売上高 | 15,193百万円、1,616百万円、2,315百万円、107百万円、19,233百万円 |
| 減価償却費 | 2,647百万円 |
| 減損損失 | 98百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 820百万円 / 特別損失 新型コロナウイルス感染症による損失 105百万円、減損損失 98百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 なし |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 アナリスト、機関投資家向け |
| 期末発行済株式数 | 19,780,000 |
| 期末自己株式数 | 2,504,617 |
| 業績の増減要因 | 主要取引通貨の円安、高付加価値製品の需要拡大。投資有価証券売却益の計上により親会社株主に帰属する当期純利益が増加。アジアでは中国のゼロコロナ政策強化・緩和による感染者拡大や景気減速により経済活動が制限された。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正株主還元方針受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。主要取引通貨の円安の影響、高付加価値製品の需要拡大が増収増益に寄与した。最終利益については、投資有価証券売却益820百万円を特別利益に計上したことも増加要因となった。一方、アジアでは中国のゼロコロナ政策や景気減速の影響を受けた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。