専門人材の確保・育成と技術継承
FY2016に初出。13回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
- FY2027-H1開発・販売等の一体体制有価証券報告書
「国内画像検査事業では、開発・販売・企画・管理・サポートが一体となった営業・開発体制のもと、高付加価値案件の獲得及び業務効率の向上を進めた結果、収益性が大幅に改善しました。」
開発・販売・企画・管理・サポートを一体化した営業・開発体制のもとで業務効率を高め、収益性の改善を進めた。 - FY2025要員の営業・顧客サポート部門へのシフト有価証券報告書
「今後は、画像検査機の設計・開発部門の要員と画像検査ソフトウエアの研究開発部門の要員を営業技術・顧客サポート部門にシフトするとともに、既存顧客向けに新たなソフトウエアサポートサービスを提供する仕組みを構築し、技術サポート業務の効率化とリピート営業の促進により、画像検査事業の利益向上を図ってまいります。」
研究開発・設計部門の要員を営業技術・顧客サポート部門へシフトし、既存顧客向けサポートサービスとリピート営業を強化する人員再配置を示した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような状況下におきましても、当社画像検査技術に期待する国内顧客からの引き合いの増大に対応するために、計画に即した研究開発投資の継続と、開発者・技術者および営業人材の積極的な採用を進めてまいりました。」
画像検査事業の引き合い増加に対応するため、開発者・技術者および営業人材の積極採用を継続している。 - FY2024-Q4開発・営業人材の増員継続有価証券報告書
「また、新技術・新製品の研究者・開発者の増員(前年同期比で画像検査事業関連の開発者・技術者は約15%増)とともに、国内外営業担当の増員など、来期に向けた人員体制の強化のために積極的な人材投資を実行してまいりました。」
研究者・開発者、営業担当の採用を継続し、画像検査事業関連の開発者・技術者を前年同期比約15%増員した。 - FY2024-Q1研究開発者・海外営業担当の増員投資有価証券報告書
「また、新技術・新製品の研究者・開発者の積極的増員とともに、国内営業体制の再編と海外営業担当の増員など、来期に向けた人員体制の構築のために積極的に投資を継続しています。」
新技術・新製品の研究者・開発者を増員し、国内営業体制の再編と海外営業担当の増員を進めている。 - FY2023-Q4海外人材体制の再編・採用強化有価証券報告書
「また、海外営業経験があり、かつ画像検査技術に知見を持つ営業担当者の採用活動を強化しています。」
海外営業経験と画像検査技術に知見を持つ営業担当者の採用を強化し、専門人材による海外事業体制の再構築を進めている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「労働市場では、慢性的にソフトウエアエンジニアが不足しており、高度な技術を持つエンジニアの不足は顕著です。社内に、こうしたスキルの高いエンジニアが不足すると、外部への委託開発やコストの高いエンジニアの採用を行う必要があります。」
人材リスクについて、専門知識・技術の継承に加え、ソフトウエアエンジニアの慢性的不足と外部委託・高コスト採用の必要性を具体化した。 - FY2018計画的な26名増員有価証券報告書
「すなわち、計画的に26名増員することにより社員数は前年同期比20%増の156名、それによる人件費は前期より57百万円増加し、8.2%増の7億60百万円となりました。」
人材確保・体制強化の施策として計画的に26名増員し、従業員数を前年同期比20%増の156名とした。 - FY2018-Q3戦略的人材投資の増加有価証券報告書
「なお、営業利益が前期と比較して減少した要因としては、戦略的人材投資(前期より29名増)と研究開発投資75百万円の結果であり、来期成長に向け今期は基礎固めをするという経営計画によるものであります。」
戦略的人材投資が前期より29名増加し、研究開発投資75百万円とともに営業利益減少の要因として開示されている。 - FY2018-Q2人財投資による経費増加有価証券報告書
「しかし、一方で第2四半期に納品した「空気転写機(NATS)」がコスト高になったことや来期以降の業績向上を目的とし、当初より積極的に行ってまいりました人財への投資の影響等により経費が増加しました。」
来期以降の業績向上を目的とした人財投資を継続している一方、その影響等により経費が増加したと記載している。 - FY2018-Q1人財投資の実施有価証券報告書
「この一方、不採算事業の見直しと高収益事業へ資源を集中投資するという経営戦略の元、来期以降の業績向上を目論み、研究開発投資と人財投資(当社グループ従業員14名増)を積極的に進めております。」
人財投資を積極的に進め、当社グループ従業員が14名増加したことを開示している。これは専門人材の確保・育成に関する既存テーマに対する具体的な施策の記載である。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループでは、優秀な人材を確保・育成することは、今後、当社グループが事業を発展・拡大する上で重要な項目の一つと認識しており、特に業界特有の専門知識と技術の継承は、当社グループの事業遂行に不可欠であります。」
専門人材の確保・育成と業界特有の専門知識・技術の継承を事業遂行上不可欠な事項として継続記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「優秀な人材を確保・育成することは、今後、当社グループが事業を発展・拡大する上で重要な項目の一つと認識しており、特に業界特有の専門知識と技術の継承は、当社グループの事業遂行に不可欠であります。」
専門知識・技術の継承を含む人材の確保・育成と、重要人材流出をリスクとしている。