高い開発投資比率と売上総利益率を持つ技術開発型事業
FY2017-Q1に初出。31回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
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- FY2026通期売上総利益率低下・研究開発費減少有価証券報告書
「売上総利益率は、前連結会計年度比2.0％減少し、43.4％となりました。」
通期売上高は増加した一方、売上総利益率は43.4％へ低下した。また、研究開発費は616百万円となり、前年度の737百万円から減少している。 - FY2026-H1中間売上総利益率の低下有価証券報告書
「売上高 19,937,937 売上原価 10,976,239 売上総利益 8,961,698 営業利益 2,448,682」
中間売上総利益は前年同期の9,048,975千円から8,961,698千円へ減少した。売上高と売上総利益から算出される売上総利益率も、前年同期の45.9％から約44.9％へ低下している。 - FY2025-H1中間売上総利益率の上昇継続有価証券報告書
「売上総利益率は、前年同期比1.2％増加し、45.9％となりました。」
中間連結会計期間の売上総利益率は45.9％となり、前年同期比1.2ポイント上昇した。 - FY2024通期売上総利益率の上昇継続有価証券報告書
「売上総利益率は、前連結会計年度比3.2％増加し、44.5％となりました。」
通期売上総利益率は44.5％となり、前年度比3.2ポイント上昇した。 - FY2024-Q3四半期売上総利益率上昇継続有価証券報告書
「売上総利益率は、前年同四半期比4.8％増加し、45.3％となりました。」
第3四半期連結累計期間の売上総利益率は45.3％となり、前年同四半期比4.8ポイント上昇した。 - FY2024-Q2四半期売上総利益率の上昇継続有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における売上総利益は、前年同四半期に比べ1,396百万円増加し、8,125百万円（前年同四半期比20.7％増）となりました。売上総利益率は、前年同四半期比5.9％増加し、44.7％となりました。」
第2四半期累計の売上総利益率は44.7％となり、前年同四半期比5.9ポイント上昇した。 - FY2024-Q1四半期売上総利益率の上昇有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における売上総利益は、前年同四半期に比べ737百万円増加し、3,707百万円（前年同四半期比24.8％増）となりました。売上総利益率は、前年同四半期比8.0％増加し、45.6％となりました。」
第1四半期の売上総利益率は45.6％となり、前年同四半期の37.6％から8.0ポイント上昇した。 - FY2023通期売上総利益率上昇・研究開発費増加有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は、742百万円となっており」
研究開発費は742百万円となり前年度の535百万円から増加した。また、売上総利益率は41.3％となり、前年度比0.7ポイント上昇した。 - FY2023-Q3四半期売上総利益率低下幅縮小有価証券報告書
「売上総利益率は、前年同四半期比1.2％減少し、40.5％となりました。」
売上総利益率は40.5％で前年同四半期比1.2ポイント低下した。前四半期の前年同期比3.7ポイント低下から、低下幅は縮小している。 - FY2023-Q2四半期売上総利益率の低下継続有価証券報告書
「売上総利益率は、前年同四半期比3.7％減少し、38.8％となりました。」
売上総利益率は38.8％となり、前年同四半期比3.7ポイント低下した。 - FY2023-Q1四半期売上総利益率の低下有価証券報告書
「売上総利益率は、前年同四半期比2.7％減少し、37.6％となりました。」
第1四半期の売上総利益率は37.6％となり、前年同四半期比2.7ポイント低下した。 - FY2022売上総利益率の低下継続有価証券報告書
「売上総利益率は、前連結会計年度比3.9％減少し、40.6％となりました。」
売上高は増加した一方、売上総利益率は前年度の44.5％から40.6％へ低下した。 - FY2022-Q3売上総利益率低下・研究開発費減少有価証券報告書
「売上総利益率は、前年同四半期比2.4％減少し、41.7％となりました。」
売上総利益率は41.7％となり、前年同四半期比2.4ポイント低下した。研究開発費も前年同四半期累計の404百万円から347百万円へ減少している。 - FY2022-Q2四半期売上総利益率の低下・研究開発費減少有価証券報告書
「売上総利益率は、前年同四半期比0.7％減少し、44.0％となりました。」「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は221百万円であります。」
売上総利益率は44.0％となり、前年同四半期比0.7ポイント低下した。研究開発費は221百万円で、前年同四半期累計の295百万円から減少している。 - FY2022-Q1四半期売上総利益率の上昇・研究開発費減少有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における売上総利益は、前年同四半期に比べ430百万円増加し、2,230百万円（前年同四半期比23.9％増）となりました。売上総利益率は、前年同四半期比0.7％増加し、42.2％となりました。」「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は88百万円であります。」
売上総利益率は前年同四半期比0.7ポイント上昇して42.2％となった一方、研究開発費は88百万円となり、前年同四半期の122百万円から減少している。 - FY2021研究開発費・売上総利益率の低下有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は、545百万円となっており」
研究開発費は545百万円となり、前年度の738百万円から減少した。また、売上総利益率も44.5％となり、前年度の45.8％から低下している。 - FY2021-Q3売上総利益率の低下継続有価証券報告書
「売上総利益率は、前年同四半期比1.5％減少し、44.1％となりました。」
第3四半期連結累計期間の売上総利益率は44.1％となり、前年同四半期比1.5ポイント低下した。 - FY2021-Q2四半期売上総利益率の低下継続有価証券報告書
「売上総利益率は、前年同四半期比1.8％減少し、44.7％となりました。」
第2四半期連結累計期間の売上総利益率は44.7％で、前年同四半期比1.8ポイント低下した。 - FY2021-Q1売上総利益率の低下拡大有価証券報告書
「売上総利益率は、前年同四半期比3.3％減少し、41.6％となりました。」
売上総利益率は41.6％となり、前年同四半期比3.3ポイント低下した。 - FY2020売上総利益率の低下継続有価証券報告書
「売上総利益率は、前連結会計年度比0.9％減少し、45.8％となりました。」
売上総利益率は45.8％となり、前連結会計年度比0.9ポイント低下した。 - FY2020-Q3売上総利益率の低下有価証券報告書
「売上総利益率は、前年同四半期比1.1％減少し、45.6％となりました。」
売上総利益率は45.6％となり、前年同四半期比1.1ポイント低下した。 - FY2020-Q2売上総利益率の上昇有価証券報告書
「売上総利益率は、前年同四半期比0.6％増加し、46.6％となりました。」
売上総利益率は前年同四半期比0.6ポイント上昇し、46.6％となった。 - FY2020-Q1売上総利益率の低下有価証券報告書
「売上総利益率は、前年同四半期比0.7％減少し、44.9％となりました。」
売上総利益率は前年同四半期比0.7ポイント低下して44.9％となった。 - FY2019-Q3売上総利益率の上昇有価証券報告書
「売上総利益率は、前年同四半期比1.0％増加し、46.7％となりました。」
売上総利益率は前年同四半期比1.0ポイント上昇して46.7％となり、前四半期まで続いていた低下傾向から上昇に転じている。 - FY2019-Q2売上総利益率の低下継続有価証券報告書
「売上総利益は、前年同四半期に比べ578百万円増加し、7,089百万円（前年同四半期比8.9％増）となりました。売上総利益率は、前年同四半期比0.4％減少し、45.9％となりました。」
売上総利益額は増加した一方、売上総利益率は前年同四半期比0.4ポイント低下して45.9％となった。 - FY2019-Q1売上総利益率の低下有価証券報告書
「売上総利益率は、前年同四半期比1.9％減少し、45.6％となりました。」
技術開発型事業の収益構造に関連して、当第1四半期の売上総利益率45.6％と前年同四半期比1.9ポイント低下を記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「研究開発メーカーとしての使命を遂行してまいります。」
研究開発メーカーとして事業を展開する自己認識を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「研究開発メーカーとしての使命を遂行してまいります。」
研究開発メーカーとして事業を展開する自己認識を再掲している。今期の研究開発費は736百万円、売上総利益は11,613百万円である。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「技術開発型企業を特徴付けるものとして開発投資比率が大きいこと、および売上総利益率が高いことが挙げられます。」
高い開発投資比率と売上総利益率を持つ技術開発型企業という事業構造の説明に変更はない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「技術開発型企業を特徴付けるものとして開発投資比率が大きいこと、および売上総利益率が高いことが挙げられます。」
高い開発投資比率と売上総利益率を持つ技術開発型企業という事業構造の説明に変更はない。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「技術開発型企業を特徴付けるものとして開発投資比率が大きいこと、および売上総利益率が高いことが挙げられます。」
技術開発型企業として、高い開発投資比率と売上総利益率を事業構造上の特徴として説明している。