読む価値
47定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
7.1
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高42,014百万円前年比 +7.1%
営業利益5,174百万円前年比 -2.3%
経常利益5,588百万円前年比 +3.2%
純利益（親会社株主帰属）3,898百万円前年比 +0.2%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益144円63銭
売上高営業利益率12.3%
期末の財政状態
総資産54,405百万円
うち純資産 43,062 百万円自己資本比率 79.1%前期末比 +0.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+4,516
投資-8,474
財務-1,048
純増減-5,006
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高11,117百万円
セグメント別売上高食品加工機械製造販売事業（日本） 11,484百万円（前年比 -0.4%）、食品加工機械製造販売事業（北米・南米） 5,857百万円（前年比 +21.5%）、食品加工機械製造販売事業（ヨーロッパ） 5,422百万円（前年比 +17.4%）、食品加工機械製造販売事業（アジア） 3,200百万円（前年比 +56.0%）、食品製造販売事業（北米・南米） 15,592百万円（前年比 -0.6%）、食品製造販売事業（日本） 456百万円（前年比 -7.5%）
セグメント別利益食品加工機械製造販売事業（日本） 4,618百万円（前年比 +5.4%）、食品加工機械製造販売事業（北米・南米） 384百万円（前年比 +2.5%）、食品加工機械製造販売事業（ヨーロッパ） 351百万円（前年比 -10.0%）、食品加工機械製造販売事業（アジア） 679百万円（前年比 +35.0%）、食品製造販売事業（北米・南米） 1,517百万円（前年比 -15.5%）、食品製造販売事業（日本） 32百万円（前年比 -53.0%）
地域別売上高11,484百万円（前年比 -0.4%）、5,857百万円（前年比 +21.5%）、5,422百万円（前年比 +17.4%）、3,200百万円（前年比 +56.0%）、15,592百万円（前年比 -0.6%）、456百万円（前年比 -7.5%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高42,900百万円（前年比 +2.1%）
営業利益5,620百万円（前年比 +8.6%）
経常利益5,690百万円（前年比 +1.8%）
純利益4,020百万円（前年比 +3.1%）
年間配当予想44円 → 60円
配当性向40.3%
業績の増減要因
製パンライン等の販売増加、中小企業省力化投資補助金の対象登録に伴う設備案件の増加、中国での販売増加などにより売上高が増加した。一方、欧州の大型展示会への広告宣伝費、食品製造販売事業（北米・南米）の物流費、食品製造販売事業（日本）の売上原価率上昇などにより利益が減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 該当事項なし
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項なし
特別損益の内訳当期は特別利益・特別損失ともに該当事項なし
減価償却費1,502,063千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家及び証券アナリスト
期末発行済株式数28,392,000株
期末自己株式数1,388,015株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 42,014百万円（前年比 +7.1%） |
| 営業利益 | 5,174百万円（前年比 -2.3%） |
| 経常利益 | 5,588百万円（前年比 +3.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 3,898百万円（前年比 +0.2%） |
| １株当たり当期純利益 | 144円63銭 |
| 売上高営業利益率 | 12.3% |
| 自己資本比率 | 当期末 79.1% / 前期末 78.5% |
| 総資産 | 54,405百万円 |
| 純資産 | 43,062百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 4,516百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -8,474百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,048百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 11,117百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 42,900百万円（前年比 +2.1%） / 営業利益 5,620百万円（前年比 +8.6%） / 経常利益 5,690百万円（前年比 +1.8%） / 純利益 4,020百万円（前年比 +3.1%） |
| 年間配当予想 | 44円 → 60円 |
| 配当性向 | 40.3% |
| セグメント別売上高 | 食品加工機械製造販売事業（日本） 11,484百万円（前年比 -0.4%）、食品加工機械製造販売事業（北米・南米） 5,857百万円（前年比 +21.5%）、食品加工機械製造販売事業（ヨーロッパ） 5,422百万円（前年比 +17.4%）、食品加工機械製造販売事業（アジア） 3,200百万円（前年比 +56.0%）、食品製造販売事業（北米・南米） 15,592百万円（前年比 -0.6%）、食品製造販売事業（日本） 456百万円（前年比 -7.5%） |
| セグメント別利益 | 食品加工機械製造販売事業（日本） 4,618百万円（前年比 +5.4%）、食品加工機械製造販売事業（北米・南米） 384百万円（前年比 +2.5%）、食品加工機械製造販売事業（ヨーロッパ） 351百万円（前年比 -10.0%）、食品加工機械製造販売事業（アジア） 679百万円（前年比 +35.0%）、食品製造販売事業（北米・南米） 1,517百万円（前年比 -15.5%）、食品製造販売事業（日本） 32百万円（前年比 -53.0%） |
| 地域別売上高 | 11,484百万円（前年比 -0.4%）、5,857百万円（前年比 +21.5%）、5,422百万円（前年比 +17.4%）、3,200百万円（前年比 +56.0%）、15,592百万円（前年比 -0.6%）、456百万円（前年比 -7.5%） |
| 減価償却費 | 1,502,063千円 |
| 減損損失 | 該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 当期は特別利益・特別損失ともに該当事項なし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 該当事項なし |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家及び証券アナリスト |
| 期末発行済株式数 | 28,392,000株 |
| 期末自己株式数 | 1,388,015株 |
| 業績の増減要因 | 製パンライン等の販売増加、中小企業省力化投資補助金の対象登録に伴う設備案件の増加、中国での販売増加などにより売上高が増加した。一方、欧州の大型展示会への広告宣伝費、食品製造販売事業（北米・南米）の物流費、食品製造販売事業（日本）の売上原価率上昇などにより利益が減少した。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正株主還元方針受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。製パンライン等の販売増加、中小企業省力化投資補助金の対象登録に伴う設備案件の増加、中国での販売増加などにより売上高が伸びた。一方、欧州の大型展示会への広告宣伝費、食品製造販売事業（北米・南米）の物流費、食品製造販売事業（日本）の売上原価率上昇などが利益を押し下げた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。