この期間の実績
通期2021年1月1日〜2021年12月31日連結IFRS帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
FPSO建造工事の進捗により売上収益は増加したが、新型コロナウイルス感染症による建造工事の収益率低下・進捗遅延と追加費用、ブラジルのFPSOの機器不具合等による操業停止・追加修繕費用、採算悪化影響による損失引当金の計上により営業損失が拡大した。
重要事象等の記載あり。財務制限条項に抵触しているが、主要金融機関から期限の利益喪失請求権を行使しない合意を得ており、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断。一方、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年1月1日〜2021年12月31日 |
| 売上高 | 448,510百万円(前年比 +42.5%) |
| 営業利益 | -36,521百万円 |
| 経常利益 | -39,597百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -41,860百万円 |
| 1株当たり当期純利益 | △742.75円 |
| 売上高営業利益率 | △8.1% |
| 自己資本比率 | 当期末 15.5% / 前期末 26.7% |
| 総資産 | 393,971百万円 |
| 純資産 | 63,802百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 17,509百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -25,364百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 30,588百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 93,173百万円 |
| 通期業績予想 | 対象期間 2022年1月1日〜2022年12月31日 / 売上高 276,024百万円(前年比 -38.5%) / 営業利益 非開示 / 経常利益 3,450百万円 / 純利益 2,530百万円 / 親会社株主に帰属する当期純利益 2,530百万円 |
| 年間配当予想 | 15.00円・銭 → 非開示 |
| 地域別売上高 | 地域 ブラジル / 当期 2,818,628千米ドル / 前期 1,605,003千米ドル、地域 セネガル / 当期 517,646千米ドル / 前期 181,423千米ドル、地域 ガーナ / 当期 199,138千米ドル / 前期 239,660千米ドル、地域 メキシコ / 当期 157,016千米ドル / 前期 389,672千米ドル、地域 コートジボワール / 当期 64,157千米ドル / 前期 非開示、地域 オーストラリア / 当期 非開示 / 前期 82,532千米ドル、地域 その他 / 当期 143,161千米ドル / 前期 238,293千米ドル |
| 受注高・受注残高 | 受注高 2,902,771千米ドル(前年比 -32.9%) / 受注残高 非開示 |
| 減価償却費 | 41,189千米ドル |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。財務制限条項に抵触しているが、主要金融機関から期限の利益喪失請求権を行使しない合意を得ており、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断。一方、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 56,408,000株 |
| 期末自己株式数 | 45,100株 |
| 業績の増減要因 | FPSO建造工事の進捗により売上収益は増加したが、新型コロナウイルス感染症による建造工事の収益率低下・進捗遅延と追加費用、ブラジルのFPSOの機器不具合等による操業停止・追加修繕費用、採算悪化影響による損失引当金の計上により営業損失が拡大した。 |
この書類が述べていない項目(7件)
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。大型建造工事の収益認識開始による利益増加要因があった一方、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による建造工事の収益率低下、進捗遅延に伴う追加費用、ブラジルでチャーターサービスを提供するFPSOの機器不具合等による操業停止・追加修繕費用、採算悪化影響による損失引当金の計上により工事採算が悪化した。