読む価値
72注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-25500
百万円書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。修正された予想
2021 年 12 月期・通期前回予想の公表 2021 年 11 月 2 日公表売上高400,000→400,000百万円
0.0%
経常利益-4,500→-30,000百万円
-566.7%
親会社株主に帰属する当期純利益-6,500→-30,000百万円
-361.5%
１株当たり当期純利益-115.33→-532.29円 銭
-361.5%
棒の長さは、この書類で最も大きく動いた項目を基準にした相対的な変化幅です。 点線の増減率は、会社が率を示していないため、公表された2つの数値から算出したものです。
修正の理由
FPSO Cidade de Santos MV20の操業再開が2022年1月にずれ込み、将来損失約40億円を引当計上する見込みとなった。また、GAS OPPRTUNITY MV20 B.V.の減損損失および貸付金に対する予想信用損失引当金を合計約60億円計上する見込み。FPSO Cidade de Macaé MV15では修繕延期により腐食が想定以上に進み、将来損失約60億円を引当計上する見込み。FPSO Guanabara MV31では建造遅延や搭載機器の品質懸念などにより約100億円を当期に計上する見込み。
特別損失の内容と金額
契約履行に伴う将来損失の引当約40億円および約60億円、GAS OPPRTUNITY MV20 B.V.の減損損失と貸付金の予想信用損失引当金の合計約60億円、FPSO Guanabara MV31に関する約100億円を当期に計上する見込み。
前期実績2020年12月期：売上高309,925百万円、営業利益△21,614百万円、経常利益△12,854百万円、親会社株主に帰属する当期純利益△13,076百万円、1株当たり当期純利益△232.05円
配当予想の修正期末配当を15円00銭から0円00銭へ減額し、年間配当を30円00銭から15円00銭へ減額。
連結・個別の別連結
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 売上高 | 400,000百万円 → 400,000百万円 |
| 経常利益 | -4,500百万円 → -30,000百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -6,500百万円 → -30,000百万円 |
| １株当たり当期純利益 | -115.33円 銭 → -532.29円 銭 |
| 対象決算期 | 2021 年 12 月期 |
| 対象期間 | 通期 |
| 前回予想の公表日 | 2021 年 11 月 2 日公表 |
| 前期実績 | 2020年12月期：売上高309,925百万円、営業利益△21,614百万円、経常利益△12,854百万円、親会社株主に帰属する当期純利益△13,076百万円、1株当たり当期純利益△232.05円 |
| 修正の理由 | FPSO Cidade de Santos MV20の操業再開が2022年1月にずれ込み、将来損失約40億円を引当計上する見込みとなった。また、GAS OPPRTUNITY MV20 B.V.の減損損失および貸付金に対する予想信用損失引当金を合計約60億円計上する見込み。FPSO Cidade de Macaé MV15では修繕延期により腐食が想定以上に進み、将来損失約60億円を引当計上する見込み。FPSO Guanabara MV31では建造遅延や搭載機器の品質懸念などにより約100億円を当期に計上する見込み。 |
| 特別損失の内容と金額 | 契約履行に伴う将来損失の引当約40億円および約60億円、GAS OPPRTUNITY MV20 B.V.の減損損失と貸付金の予想信用損失引当金の合計約60億円、FPSO Guanabara MV31に関する約100億円を当期に計上する見込み。 |
| 配当予想の修正 | 期末配当を15円00銭から0円00銭へ減額し、年間配当を30円00銭から15円00銭へ減額。 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
この書類が述べていない項目（1件）
営業利益
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。FPSO Cidade de Santos MV20の操業再開延期、FPSO Cidade de Macaé MV15の大規模修繕延期による腐食進行、FPSO Guanabara MV31の建造遅延や搭載機器の品質懸念などにより、将来損失の引当、関連会社の減損損失、貸付金の予想信用損失引当金を計上する見込みとなったため。配当については、新型コロナウイルスの感染拡大による業績影響を受け、手元流動性の確保を最重要課題と判断したため。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。