読む価値
52定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
3460
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年9月1日〜2026年8月31日連結日本基準売上高5,811百万円前年比 -37.3%
営業利益846百万円前年比 -55.9%
経常利益880百万円前年比 -54.2%
純利益（親会社株主帰属）481百万円前年比 -63.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益22.84円
売上高営業利益率14.6%
期末の財政状態
総資産13,881百万円
うち純資産 10,666 百万円自己資本比率 76.8%前期末比 -7.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-1,894
投資-662
財務-718
純増減-3,274
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,186百万円
セグメント別売上高装置関連事業 5,811,101千円（前年比 +62.7%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高9,895百万円（前年比 +70.3%）
営業利益1,380百万円（前年比 +62.9%）
経常利益1,417百万円（前年比 +61.0%）
純利益826百万円（前年比 +71.6%）
年間配当予想10円 → 11円（+10.0%）
配当性向43.8%
業績の増減要因
国内大型案件の一部と米国主要顧客の改造案件の期ずれにより売上高が減少した。利益面では、利益率の高い移設・改造案件と材料費の削減が寄与し、投資有価証券評価損177百万円を特別損失に計上した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 投資有価証券評価損 177,749千円
減価償却費225,347千円
受注高・受注残高受注高 6,509,635千円（前年比 +82.2%） / 受注残高 7,421,979千円（前年比 +110.4%）
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無開催 有 / 対象者 機関投資家および証券アナリスト向け
期末発行済株式数22,052,426株
期末自己株式数1,103,450株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年9月1日〜2026年8月31日 |
| 売上高 | 5,811百万円（前年比 -37.3%） |
| 営業利益 | 846百万円（前年比 -55.9%） |
| 経常利益 | 880百万円（前年比 -54.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 481百万円（前年比 -63.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 22.84円 |
| 売上高営業利益率 | 14.6% |
| 自己資本比率 | 当期末 76.8% / 前期末 83.9% |
| 総資産 | 13,881百万円 |
| 純資産 | 10,666百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -1,894百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -662百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -718百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,186百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 9,895百万円（前年比 +70.3%） / 営業利益 1,380百万円（前年比 +62.9%） / 経常利益 1,417百万円（前年比 +61.0%） / 純利益 826百万円（前年比 +71.6%） |
| 年間配当予想 | 10円 → 11円（+10.0%） |
| 配当性向 | 43.8% |
| セグメント別売上高 | 装置関連事業 5,811,101千円（前年比 +62.7%） |
| 受注高・受注残高 | 受注高 6,509,635千円（前年比 +82.2%） / 受注残高 7,421,979千円（前年比 +110.4%） |
| 減価償却費 | 225,347千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 投資有価証券評価損 177,749千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 開催 有 / 対象者 機関投資家および証券アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 22,052,426株 |
| 期末自己株式数 | 1,103,450株 |
| 業績の増減要因 | 国内大型案件の一部と米国主要顧客の改造案件の期ずれにより売上高が減少した。利益面では、利益率の高い移設・改造案件と材料費の削減が寄与し、投資有価証券評価損177百万円を特別損失に計上した。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別利益地域別売上高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。国内大型案件の一部と米国主要顧客の改造案件が翌期へ期ずれしたため売上高が減少した。利益面では、利益率の高い移設・改造案件と材料費の削減が寄与した一方、Gosan Tech社への出資に関連する投資有価証券評価損177百万円を特別損失に計上した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。