野村マイクロ・サイエンス（6254）・リスク再掲
減損会計による減損損失計上リスク
FY2017に初出。5回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
5記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
固定資産減損の見積り不確実性63社が書いているテーマ・逆風62社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。16社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに26社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている63社のうち14社を表示しています。上の文は63社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再掲有価証券報告書
「今後も当該資産につきまして減損の兆候が発生した場合には、将来キャッシュ・フロー等を算定し減損損失の認識・測定を実施いたします。その結果、当該資産の減損損失を計上する可能性があり、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。」
減損兆候発生時の将来キャッシュ・フロー算定及び減損損失計上リスクを継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「今後も当該資産につきまして減損の兆候が発生した場合には、将来キャッシュ・フロー等を算定し減損損失の認識・測定を実施いたします。その結果、当該資産の減損損失を計上する可能性があり、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。」
減損兆候発生時の将来キャッシュ・フロー算定及び減損損失計上リスクを継続して開示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「今後も当該資産につきまして減損の兆候が発生した場合には、将来キャッシュ・フロー等を算定し減損損失の認識・測定を実施いたします。その結果、当該資産の減損損失を計上する可能性があり、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。」
減損兆候発生時の将来キャッシュ・フロー算定及び減損損失計上リスクを引き続き開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今後も当該資産につきまして減損の兆候が発生した場合には、将来キャッシュ・フロー等を算定し減損損失の認識・測定を実施いたします。その結果、当該資産の減損損失を計上する可能性があり、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。」
減損兆候発生時の損失計上リスクを引き続き開示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「今後も当該資産につきまして減損の兆候が発生した場合には、将来キャッシュ・フロー等を算定し減損損失の認識・測定を実施いたします。その結果、当該資産の減損損失を計上する可能性があり、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。」
固定資産及びリース資産について、減損兆候発生時の損失計上が財政状態・経営成績に影響するリスクを初めてスレッド化した。