野村マイクロ・サイエンス（6254）・施策再掲
サステナビリティ委員会による取組みの審議・監督
FY2022に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
サステナビリティ経営における重要課題管理と取締役会監督体制873社が書いているテーマ・逆風0社・追い風886社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの892件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「サステナビリティ委員会の審議を経たサステナビリティを巡る取組みは、取締役会での決議を経て確定し、代表取締役社長執行役員を中心に当社グループ全体の取組みとして当社グループ内へ周知のうえ推進されるとともに、これらの取組みの状況については定期的に取締役会へ報告されることとしております。」
社長執行役員を責任者とするサステナビリティ委員会の審議・レビューと、取締役会による評価・監督の体制を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「サステナビリティ委員会の審議を経たサステナビリティを巡る取組みは、取締役会での決議を経て確定し、代表取締役社長執行役員を中心に当社グループ全体の取組みとして当社グループ内へ周知のうえ推進されるとともに、これらの取組みの状況については定期的に取締役会へ報告されることとしております。」
社長執行役員を責任者とするサステナビリティ委員会の審議・答申、取締役会の評価・監督という運用体制を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「サステナビリティ委員会の審議を経たサステナビリティを巡る取組みは、取締役会での決議を経て確定し、代表取締役社長執行役員を中心に全社的な取組みとして社内へ周知のうえ推進されるとともに、これらの取組みの状況については定期的に取締役会へ報告されることとしております。」
社長執行役員を責任者とするサステナビリティ委員会が、審議、答申、レビュー及び見直しを行い、取締役会が評価・監督する運用体制を具体化した。 - FY2022初出有価証券報告書
「社長は、常勤の取締役などで構成されるサステナビリティ委員会を諮問機関として設置し、自ら委員長に就任しております。サステナビリティ委員会においては、委員が毎年度におけるサステナビリティを巡る取組みについて審議を行い、委員長である社長に対して答申するとともに、取組みの状況・結果についてレビューを行い、必要に応じて取組みの見直しを審議します。」
社長を責任者・委員長とするサステナビリティ委員会を設置し、取組みの審議、レビュー、見直し及び取締役会への報告・監督を行う体制を初めて開示した。