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売上高前年同期比（%）書きぶり
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第3四半期2023年4月1日〜2023年12月31日連結日本基準売上高61,297,733千円前年比 +85.6%
営業利益8,451,725千円前年比 +170.8%
経常利益8,447,882千円前年比 +164.2%
純利益（親会社株主帰属）5,803,035千円前年比 +151.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益155円40銭
期末の財政状態
総資産60,671,701千円
うち純資産 26,408,996 千円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
セグメント別売上高
日本12,974,01621.2%
韓国4,268,0807.0%
中国5,543,5559.0%
台湾5,368,2038.8%
アメリカ33,143,87854.1%
セグメント別利益
日本1,660,40519.6%
韓国1,523,22518.0%
中国624,6807.4%
台湾1,500,53417.8%
アメリカ3,142,87937.2%
地域別売上高
日本12,974,01621.2%
韓国4,268,0807.0%
中国5,543,5559.0%
台湾5,368,2038.8%
アメリカ33,143,87854.1%
見通しと株主還元
業績予想の修正変更なし
業績の増減要因
受注済み大型水処理案件の工事が順調に進捗したこと、水処理装置売上高の増加、メンテナンス及び消耗品の受注堅調、半導体装置向け配管材料の受注増加、低採算案件の一巡。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
重要な後発事象2024年2月14日開催の取締役会で、2024年3月31日を基準日、2024年4月1日を効力発生日とする普通株式1株につき4株の株式分割と、発行可能株式総数を88000000株に変更する定款変更を決議した。
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 11,133千円、新株予約権戻入益 2,636千円 / 特別損失 固定資産除却損 5,463千円
受注高・受注残高受注高 51,337百万円 / 受注残高 非開示
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年12月31日 |
| 売上高 | 61,297,733千円（前年比 +85.6%） |
| 営業利益 | 8,451,725千円（前年比 +170.8%） |
| 経常利益 | 8,447,882千円（前年比 +164.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 5,803,035千円（前年比 +151.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 155円40銭 |
| 総資産 | 60,671,701千円 |
| 純資産 | 26,408,996千円 |
| 業績予想の修正 | 変更なし |
| セグメント別売上高 | セグメント 日本 / 売上高 12,974,016千円 / 前年同期比 非開示、セグメント 韓国 / 売上高 4,268,080千円 / 前年同期比 非開示、セグメント 中国 / 売上高 5,543,555千円 / 前年同期比 非開示、セグメント 台湾 / 売上高 5,368,203千円 / 前年同期比 非開示、セグメント アメリカ / 売上高 33,143,878千円 / 前年同期比 非開示 |
| セグメント別利益 | セグメント 日本 / セグメント利益 1,660,405千円 / 前年同期比 非開示、セグメント 韓国 / セグメント利益 1,523,225千円 / 前年同期比 非開示、セグメント 中国 / セグメント利益 624,680千円 / 前年同期比 非開示、セグメント 台湾 / セグメント利益 1,500,534千円 / 前年同期比 非開示、セグメント アメリカ / セグメント利益 3,142,879千円 / 前年同期比 非開示 |
| 地域別売上高 | 地域 日本 / 売上高 12,974,016千円 / 前年同期比 非開示、地域 韓国 / 売上高 4,268,080千円 / 前年同期比 非開示、地域 中国 / 売上高 5,543,555千円 / 前年同期比 非開示、地域 台湾 / 売上高 5,368,203千円 / 前年同期比 非開示、地域 アメリカ / 売上高 33,143,878千円 / 前年同期比 非開示 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 51,337百万円 / 受注残高 非開示 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 11,133千円、新株予約権戻入益 2,636千円 / 特別損失 固定資産除却損 5,463千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 重要な後発事象 | 2024年2月14日開催の取締役会で、2024年3月31日を基準日、2024年4月1日を効力発生日とする普通株式1株につき4株の株式分割と、発行可能株式総数を88000000株に変更する定款変更を決議した。 |
| 業績の増減要因 | 受注済み大型水処理案件の工事が順調に進捗したこと、水処理装置売上高の増加、メンテナンス及び消耗品の受注堅調、半導体装置向け配管材料の受注増加、低採算案件の一巡。 |
この書類が述べていない項目（18件）
売上高営業利益率自己資本比率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想年間配当予想配当性向株主還元方針減価償却費減損損失会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。受注済みの大型水処理案件の工事が順調に進捗し、水処理装置の売上高が大きく増加した。メンテナンス・消耗品の受注が堅調だったことや、半導体装置向け配管材料の受注増加も寄与した。利益面では、低採算案件が前期までに一巡したことも挙げられている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。