売上・受注の増加と営業利益の減少の併存

「売上高は、熱交換器事業及びバルブ事業が堅調に推移したことに加え、プロセスエンジニアリング事業において複数の大口案件を納入したことにより、前年度に比べ17.0％増加し、過去最高となる44,890百万円となりました。」

「これらの結果、当中間連結会計期間における当社グループの受注高は、前年同期に受注した大口案件の反動減もあり、前年同期に比べ4.0％減少し、20,259百万円となりました。 売上高では主要３セグメント全てが堅調に推移したことにより、前年同期に比べ21.6％増加し、21,893百万円となり、中間期として過去最高となりました。 利益面では、プロセスエンジニアリング事業の売上高が大きく増加したことなどより、営業利益は前年同期に比べ61.4％増加し、1,822百万円となり、経常利益は前年同期に比べ42.7％増加し、1,929百万円となりました。」

「当中間連結会計期間における当社グループの受注高は、熱交換器事業で前年同期に大口案件を受注した反動減がありましたが、プロセスエンジニアリング事業及びバルブ事業が堅調に推移したことにより、前年同期に比べ4.9％増加し21,100百万円となりました。 売上高は、熱交換器事業及びプロセスエンジニアリング事業が堅調に推移したことにより、前年同期に比べ9.0％増加し18,000百万円となりました。 親会社株主に帰属する中間純利益は、前年同期に比べ27.2％増加し1,036百万円となりました。」

「当連結会計年度における当社グループの受注高は、熱交換器事業、プロセスエンジニアリング事業が好調に推移したことにより、前年度に比べ9.8％増加し37,999百万円となりました。売上高は、熱交換器事業、バルブ事業が増収となったことにより、前年度に比べ0.3％増加し34,180百万円となりました。利益面では、売上の増加、売価改善の効果などにより、営業利益は前年度に比べ28.5％増加し2,457百万円となりました。」

「このような経済環境の中、当第３四半期連結累計期間における当社グループの受注高は、前年同期に比べ6.9％増加し28,587百万円となりました。プロセスエンジニアリング事業において前年同期に受注した大口案件の反動減などがあったものの、熱交換器事業では新造船の需要拡大により船舶向けが好調に推移したことに加え、エネルギー関連の大口プラント案件を受注しました。また、バルブ事業では二次電池や産業ガス向けが好調に推移しました。 売上高は、前年同期に比べ4.4％減少し24,001百万円となりました。 利益面では、原材料価格の高騰や不採算案件の引当て、新事業所の開設費用などにより、営業利益は前年同期に比べ35.3％減少し1,180百万円となりました。経常利益は営業利益の減少などにより前年同期に比べ28.9％減少し1,654百万円となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は、前期に引き続き政策保有株式の縮減を進めたものの前年同期に比べ22.2％減少し1,526百万円となりました。」

「このような経済環境の中、当第２四半期連結累計期間における当社グループの受注高は、熱交換器事業及びプロセスエンジニアリング事業が好調に推移したことにより、前年同期に比べ19.9％増加し20,107百万円となりました。 売上高は、熱交換器事業及びバルブ事業が好調に推移したことにより、前年同期に比べ6.2％増加し16,520百万円となりました。 利益面では、原材料価格の高騰や不採算案件の引当など、熱交換器事業やプロセスエンジニアリング事業において利益率が悪化したことなどにより、営業利益は前年同期に比べ16.7％減少し851百万円となり、経常利益は前年同期に比べ16.7％減少し1,146百万円となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同期に比べ9.2％減少し814百万円となりました。」

「このような環境の中、当第１四半期連結累計期間における当社グループの受注高は、前年同期に比べ20.0％増加し9,839百万円となりました。売上高は、前年同期に比べ11.9％増加し8,052百万円となりました。利益面では、増収効果はあったものの、原材料価格の高騰や不採算案件の引当てなどにより、熱交換器事業やプロセスエンジニアリング事業において利益率が悪化したことなどにより、営業利益は前年同期に比べ8.7％減少し395百万円となりました。経常利益は営業利益の減少などにより前年同期に比べ11.3％減少し652百万円となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期に比べ5.8％減少し477百万円となりました。」

「受注高は、熱交換器事業及びバルブ事業は好調に推移したものの、プロセスエンジニアリング事業において顧客の設備投資の見直しや延期などがあったことにより、前年度に比べ0.2％減少し34,621百万円となりました。売上高は、豊富な受注残などから全ての事業セグメントで増収となり、前年度に比べ13.3％増加し34,074百万円となりました。」

「このような経済環境の中、当第３四半期連結累計期間における当社グループの受注高は、前年同期に比べ2.9％増加し26,731百万円となりました。売上高は全ての事業セグメントで増収となり、前年同期に比べ13.5％増加し25,105百万円となりました。利益面では、売上の増加要因による利益率の改善などにより、営業利益は前年同期に比べ69.8％増加し1,825百万円となり、経常利益は前年同期に比べ57.3％増加し2,328百万円となりました。また、政策保有株式の縮減による投資有価証券売却益を計上したことなどにより、親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同期に比べ44.7％増加し1,961百万円となりました。」

「当第２四半期連結累計期間における当社グループの受注高は、熱交換器事業及びバルブ事業は好調に推移したものの、プロセスエンジニアリング事業において資材価格高騰などによる顧客の設備投資の見直しや延期、調達部品の納期長期化などがあったことにより、前年同期に比べ3.1％減少し16,771百万円となりました。売上高は、バルブ事業が減収となったものの、熱交換器事業が好調に推移したほか、プロセスエンジニアリング事業で豊富な受注残があったことにより、前年同期に比べ11.4％増加し15,555百万円となりました。 利益面では、売上が増加したことに加え、引当金の戻し入れがあったことなどにより、営業利益は前年同期に比べ45.7％増加し1,021百万円となり、経常利益は前年同期に比べ46.8％増加し1,375百万円となりました。」

「このような経済環境の中、当第１四半期連結累計期間における当社グループの受注高は、前年同期に比べ12.7％減少し8,196百万円となりました。 売上高は、前年同期に比べ25.4％増加し7,198百万円となりました。 利益面では、売上が増加したことに加え、売価改善や不採算案件の減少などにより、営業利益は前年同期に比べ171.5％増加し433百万円となり、経常利益は前年同期に比べ102.5％増加し736百万円となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同期に比べ96.3％増加し506百万円となりました。」

「このような経済環境の中、当第３四半期連結累計期間における当社グループの受注高は、前年同期に比べ23.5％増加し25,985百万円となりました。 売上高は、前年同期に比べ8.1％増加し22,123百万円となりました。 利益面では、売上高の増加要因があったものの、プロセスエンジニアリング事業において不採算案件に引当金を計上したことなどにより、営業利益は前年同期に比べ6.4％減少し1,075百万円となりました。 また、政策保有株式の縮減による特別利益を計上したことなどにより、親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同期に比べ36.1％増加し1,355百万円となりました。」

「このような経済環境の中、当第２四半期連結累計期間における当社グループの受注高は、熱交換器事業で半導体向けなどが好調に推移したほか、プロセスエンジニアリング事業で医薬機器、染色仕上機器の大口案件を受注するなど、前年同期に比べ21.4％増加し17,307百万円となりました。売上高は、プロセスエンジニアリング事業の染色仕上機器において前年度の受注低迷の影響がありましたが、バルブ事業で大口案件の受注残が寄与したことなどにより、前年同期に比べ0.5％増加し13,961百万円となりました。 利益面では、プロセスエンジニアリング事業とバルブ事業の採算が悪化したことなどから、営業利益は前年同期に比べ19.1％減少し701百万円となり、経常利益は前年同期に比べ10.8％減少し937百万円となりました。また、特別利益として投資有価証券売却益などを計上したことにより、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期に比べ0.5％増加し689百万円となりました。」

「このような経済環境の中、当第１四半期連結累計期間における当社グループの受注高は、前年同期に比べ16.0％増加し9,391百万円となりました。熱交換器事業に関しては船舶の新造案件が低調となりましたが、半導体や産業機械向けが好調に推移したことに加え、海外プラント向けの大口部品案件を受注し増加となりました。売上高は、前年同期に比べ13.6％減少し5,738百万円となりました。利益面では、売上が減少したことにより、営業利益は前年同期に比べ70.9％減少し159百万円となり、経常利益は前年同期に比べ50.8％減少し363百万円となりました。」

「当連結会計年度における当社グループの受注高は、多くの事業分野で景気悪化の影響を受けたことにより、前年度に比べ11.9％減少し28,165百万円となりました。売上高は受注の低迷や大口案件の減少などにより、前年度に比べ12.5％減少し28,437百万円となりました。利益面では、経費削減に努めましたが、売上が減少したことに加え鴻池事業所の大規模修繕費用を計上したことなどにより、営業利益は前年度に比べ38.0％減少し1,409百万円となりました。」

「このような経済環境の中、当第３四半期連結累計期間における当社グループの受注高は、前年同期に比べ11.7％減少し21,033百万円となりました。売上高は、前年同期に比べ16.0％減少し20,469百万円となりました。利益面では、経費削減に努めたものの減収の影響により、営業利益は前年同期に比べ35.1％減少し1,148百万円となり、経常利益は前年同期に比べ28.6％減少し1,470百万円となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同期に特別利益として負ののれん発生益を計上していたことなどにより、前年同期に比べ40.7％減少し995百万円となりました。」

「このような経済環境の中、当第２四半期連結累計期間における当社グループの受注高は、景気悪化の影響を受け、前年同期に比べ10.9％減少し14,254百万円となりました。売上高は受注の低迷や納期の延期、大口案件の減少などにより、前年同期に比べ14.4％減少し13,888百万円となりました。 利益面では、新型コロナウイルス対策として経費削減に努めましたが、売上が減少したことにより、営業利益は前年同期に比べ21.7％減少し866百万円となり、経常利益は前年同期に比べ17.9％減少し1,050百万円となりました。」

「このような環境の中、当第１四半期連結累計期間における当社グループの受注高は、前年同期に比べ0.3％増加し8,096百万円となりました。売上高は、前年同期に比べ13.6％減少し6,642百万円となりました。利益面では、新型コロナウイルス対策として経費削減に努めましたが、売上が減少したことにより、営業利益は前年同期に比べ14.9％減少し548百万円となりました。」

「受注高は、熱交換器事業、バルブ事業、その他事業で受注が好調に推移し、前年度に比べ4.2％増加し31,952百万円となりました。売上高は、プロセスエンジニアリング事業で大口案件があったことや、バルブ事業で受注が堅調に推移したことなどにより、前年度に比べ5.1％増加し32,511百万円となりました。」

「このような経済環境の中、当第３四半期連結累計期間における当社グループの受注高は、前年同期に比べ1.3％減少し23,816百万円となりました。 売上高は、前年同期に比べ7.0％増加し24,365百万円となりました。 利益面では、熱交換器事業の利益率が低下しましたが、プロセスエンジニアリング事業、バルブ事業、その他事業の売上高が増加したことなどにより、営業利益は前年同期に比べ17.8％増加し1,769百万円となり、経常利益は前年同期に比べ16.1％増加し2,059百万円となりました。 これらの結果、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期に比べ52.8％増加し1,680百万円となりました。」

「当第２四半期連結累計期間における当社グループの受注高は、熱交換器事業、バルブ事業で国内化学業界向けの更新需要が好調に推移したほか、プロセスエンジニアリング事業の医薬機器部門において受注が増加するなど、前年同期に比べ12.1％増加し16,001百万円となりました。 売上高は、プロセスエンジニアリング事業の食品機器部門において大口案件があったことなどにより、前年同期に比べ6.2％増加し16,222百万円となりました。 利益面では、人員体制強化に伴う人件費の増加や熱交換器事業の利益率低下などにより、営業利益は前年同期に比べ5.0％減少し1,106百万円となり、経常利益は前年同期に比べ4.2％減少し1,279百万円となりました。これらの結果、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期に比べ40.9％増加し1,137百万円となりました。」

「当第１四半期連結累計期間における当社グループの受注高は、前年同期に比べ10.2％増加し8,070百万円となりました。 売上高は、前年同期に比べ2.7％増加し7,686百万円となりました。 利益面では、事業拡大に向けた体制強化に伴い人件費が増加しましたが、比較的採算の良いメンテナンス関連の売上増加などにより、営業利益は前年同期に比べ10.5％増加し645百万円となり、経常利益は前年同期に比べ15.3％増加し824百万円となりました。また、特別損益につきましては、前年同期に特別損失として震災関連費用などを計上したことに対し、当第１四半期連結累計期間においては、特別利益として小松川化工機株式会社などの子会社化に伴う負ののれん発生益などを計上しました。これらの結果、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期に比べ134.6％増加し866百万円となりました。」

「当連結会計年度における当社グループの受注高は、熱交換器事業、その他事業が減少となりましたが、プロセスエンジニアリング事業、バルブ事業は好調に推移し、前年度に比べ6.1％増加の30,669百万円となりました。 売上高は、全セグメントで増収となり、前年度から15.1％増加し30,939百万円となりました。 利益面では、事業拡大に向けた人員体制強化に伴い人件費が増加しましたが、売上高の増加により、営業利益は前年度から26.9％増加し2,040百万円となり、経常利益は前年度から19.1％増加し2,337百万円となりました。一方、親会社株主に帰属する当期純利益は、投資有価証券に関する特別利益の計上が減少したほか、大阪府北部地震などの被害に対する災害関連費用を特別損失に計上したことなどにより、前年度に比べ17.2％減少し1,596百万円となりました。」

「このような経済環境の中、当第３四半期連結累計期間における受注高は、前年同期に比べ7.2％増加し24,140百万円となりました。 売上高は、前年同期に比べ19.3％増加し22,779百万円となりました。 利益面では、事業拡大に向けた人員体制強化に伴い人件費が増加しましたが、売上高の増加により、営業利益は前年同期に比べ55.1％増加し1,502百万円となり、経常利益は前年同期に比べ37.2％増加し1,774百万円となりました。一方、親会社株主に帰属する四半期純利益は、有価証券に関する特別利益の計上が無くなったほか、大阪府北部地震の被害に対する災害関連費用を特別損失に計上したことなどにより、前年同期に比べ25.8％減少し1,099百万円となりました。」

「プロセスエンジニアリング事業に関しては若干の受注減少がありましたが、熱交換器事業に関してはメンテナンス及び更新需要が増加し、バルブ事業に関しては用途限定弁が好調で受注が増加するなど、当第２四半期連結累計期間における当社グループの受注高は前年同期に比べ3.5％増加し、14,279百万円となりました。 また、食品機器及び医薬機器の大口案件があったプロセスエンジニアリング事業をはじめ、全てのセグメントで増収となり、売上高は前年同期に比べ16.4％増加し、15,278百万円となりました。 これらの結果、営業利益は前年同期に比べ49.0％増加し、1,165百万円となり、経常利益は前年同期に比べ36.0％増加し、1,334百万円となりました。 一方、有価証券に関する特別利益の計上が無くなったことや、大阪府北部地震などの被害に対する災害関連費用を特別損失に計上したことにより、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期に比べ36.1％減少し、807百万円となりました。」

「受注高は、前年同期に比べ2.8％減少し、7,324百万円となりました。 売上高は、前年同期に比べ29.9％増加し、7,485百万円となりました。 営業利益は、前年同期に比べ139.3％増加の583百万円となり、経常利益は、前年同期に比べ89.1％増加の715百万円となりました。」

「このような経済環境の中、当連結会計年度における当社グループの受注高は、堅調な設備投資を背景に全てのセグメントで増加し、前年度から8.7％増加の28,914百万円となりました。売上高も、好調な受注環境や豊富な受注残を反映して全てのセグメントで増加し、前年度から7.5％増加の26,891百万円となりました。利益面では、人件費や原材料価格の上昇によるコストアップがありましたが、増収効果と不採算案件の減少により、営業利益は前年度から38.5％増加の1,607百万円となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、有価証券に関する特別利益が減少したことから、前年度から12.1％減少の1,927百万円となりました。」

「受注高は、前年同期に比べ21.2％増加し、22,514百万円となりました。売上高は、前年同期に比べ8.9％増加し、19,087百万円となりました。営業利益は、前年同期に比べ70.0％増加し、968百万円となりました。経常利益は、営業利益の増加や為替差損の減少などにより前年同期に比べ95.6％増加し、1,293百万円となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、有価証券に関する特別利益が減少したことから前年同期に比べ7.9％減少し、1,482百万円となりました。」

「こうした取り組みを進める中、当社グループの受注高は、積極的な営業活動を行ったことや堅調な景気動向を反映し、全てのセグメントで前年同期を上回り、13,794百万円（前年同期比4.3％増）となりました。売上高は、大口案件の少なかった熱交換器事業が減少したものの、受注残が豊富であったプロセスエンジニアリング事業の増収や、その他事業の大幅増収があり、全社では13,128百万円（同11.7％増）となりました。利益面では、売上増加要因に加え、熱交換器事業及びバルブ事業での利益率改善もあり、営業利益は782百万円（同86.5％増）となりました。」

「当第１四半期連結累計期間における当社グループの受注高は、プロセスエンジニアリング事業で食品や飲料のプラント案件を獲得したほか、その他事業の中国子会社において染色仕上機器や熱交換器の受注が増加しました。また、熱交換器事業で中小型の汎用品が機械工業・半導体・空調・給湯機器向けに好調に推移したこと、バルブ事業で国内化学業界向けの受注が増加したことから、全てのセグメントで前年同期を上回ることができ、7,537百万円（前年同期比17.4％増）となりました。 売上高は、受注残が豊富であったプロセスエンジニアリング事業の食品機器及び染色仕上機器が堅調に推移したことに加え、その他事業の中国子会社の伸びもあり、熱交換器事業及びバルブ事業の減収をカバーできたことから、5,761百万円（同10.2％増）となりました。 利益面では、熱交換器事業が売上減少により減益となりましたが、プロセスエンジニアリング事業やその他事業の売上増加による利益増に加え、バルブ事業の利益率改善やグループ全体で不採算案件の減少に努めたこともあり、営業利益は243百万円（同26.2％増）となりました。」

「受注高は、原油安によるエネルギー関連プラントの低迷により熱交換器事業が減少したものの、国内での食品プラント案件の増加や中国における染色仕上機器の需要増により生活産業機器事業及びその他事業が増加しました。以上のことから、受注高は前年度から3.2％増加の26,594百万円となりました。売上高は、大口案件の少なかった熱交換器事業の減少幅が大きく、前年度から1.5％減少の25,023百万円となりました。」

「以上の結果、当社グループの内部取引消去後の受注高は、生活産業機器事業において食品・染色機器関連が堅調に推移したこと及び国内子会社での大口案件が寄与したものの、熱交換器事業の海外案件が円高やエネルギー価格の下落等により減少したこともあり、前年同期から2.5％減少の18,574百万円となりました。売上高に関しましては、生活産業機器事業の大口レトルト案件により食品機器部門が堅調に推移したものの、バルブ事業が前年同期比で横ばいとなったことや熱交換器事業での海外案件や生活産業機器事業での医薬機器にて大口案件の計上が少なかったこと、また、その他事業の売上減少などもあり、前年同期から5.0％減少の17,520百万円となりました。」

「内部取引消去後の受注高は、熱交換器事業の海外案件が円高やエネルギー価格の下落等により減少したものの、生活産業機器事業において食品・医薬・染色機器関連の３部門が堅調に推移したこと及び国内子会社での大口案件が寄与し、前年同期から2.0％増加の13,224百万円となりました。売上高に関しましては、生活産業機器事業での大口レトルト案件の計上により食品機器部門が堅調に推移したものの、バルブ事業が前年同期比で横ばいとなったことや熱交換器及び医薬機器において大口案件の計上が少なかったこと、また、その他事業の売上減少などもあり、前年同期から8.0％減少の11,756百万円となりました。」

「受注高は、熱交換器事業の海外プラント案件の停滞や生活産業機器事業の染色仕上機器が国内・海外とも減少となったことから、バルブ事業の化学・鉄鋼業界向け等での堅調さではカバー出来ず、前年同期から8.2％減少の6,417百万円となりました。売上高は、バルブ事業で化学業界向けが堅調に推移しましたが、熱交換器事業の海外案件の減少、生活産業機器事業での医薬関連機器の減少があったことから、前年同期から18.1％減少の5,229百万円となりました。営業利益は前年同期から44.4％減少の193百万円となりました。」

「当連結会計年度における受注高は、前年度から1.5％増加の25,770百万円となりました。売上高に関しましては、前年度から4.1％増加の25,393百万円となりました。」