自己資金を優先した資金調達と流動性確保
FY2016に初出。8回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに11社。
- FY2026-H1手元資金が自己株式取得等で減少有価証券報告書
「前連結会計年度末12,824百万円から1,831百万円減少し、当中間連結会計期間末では10,992百万円となりました。」
自己株式取得や契約負債の減少などにより、現金及び現金同等物が期首から1,831百万円減少した。 - FY2024社債・借入による調達を実施有価証券報告書
「今後の資本の財源及び資金の流動性に関しましては、製造業である当社グループにとって重要な設備投資、研究開発投資には多額の資金が必要となり、その資本の財源は、当社グループの自己資金で賄うことを基本としつつ、金融機関からの借入等による調達も実施しております。」
自己資金を基本とする従来方針に加え、金融機関からの借入等による調達を実施した。当年度には社債40億円の発行と長期借入金10億円が計上されている。 - FY2024-Q2手元資金が設備投資等で減少有価証券報告書
「前連結会計年度末13,871百万円から6,068百万円減少し、当第２四半期連結会計期間末では7,802百万円（前年同期比53.5％）となりました。」
自己資金を基本とする資金調達方針のもと、固定資産取得等により現金及び現金同等物が前年度末から6,068百万円減少した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「今後の資本の財源及び資金の流動性に関しましては、製造業である当社グループにとって重要な設備投資、研究開発投資には多額の資金が必要となり、その資本の財源は、当社グループの自己資金で賄うことを基本としております。」
設備投資・研究開発投資は自己資金を基本とし、必要に応じて借入も視野に入れる従来の資金調達方針を再確認した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の影響次第では手元資金の流動性が低下する可能性もあることから、自己資金や金融機関からの借入等も視野に入れ、十分な手元資金の確保と投資のバランスに努めてまいります。」
自己資金を基本としつつ、感染症による流動性低下に備え、金融機関からの借入も選択肢とする方針を再確認している。 - FY2020手元資金確保と借入の選択肢を明示有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響次第では手元資金の流動性が低下する可能性もあることから、自己資金や金融機関からの借入等も視野に入れ、十分な手元資金の確保と投資のバランスに努めてまいります。」
自己資金を基本とする従来方針に加え、感染症の影響を踏まえ、金融機関からの借入も視野に入れた流動性確保を記載した。 - FY2018資金繰り管理を具体化有価証券報告書
「当社グループは、各事業部門からの報告や債権債務の発生に基づき、経営管理部財務経理課が毎月資金繰計画を作成・更新し、適切な手許流動性を確保することで、流動性リスクを管理しております。」
自己資金を基本とする資金方針に加え、毎月の資金繰計画更新と手許流動性確保による管理方法を具体的に記載した。 - FY2016初出有価証券報告書
「そのための必要資金については、保有資金および今後獲得する営業キャッシュ・フローの自己資金を用いることを第一に考え、投資規模などを勘案し、必要に応じた金融機関等からの借り入れも視野に入れております。」
自己資金を優先し、投資規模に応じて借入も検討する資金調達方針を記載している。