テクノスマート（6246）・目標再掲
収益認識会計基準の平成34年3月期適用
FY2018に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
6記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
収益認識会計基準適用の影響評価87社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに62社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている87社のうち14社を表示しています。上の文は87社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「一定の期間にわたり移転される財」
収益認識会計基準の適用後の処理として、受注製作製品等について一定期間にわたり収益を認識する方法が継続して開示された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第１四半期会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
収益認識会計基準の適用を継続し、受注製作製品について、少額・短期案件を除き履行義務の充足に応じて一定期間にわたり収益を認識する方法が記載された。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を当第１四半期会計期間の期首から適用しており」
2022年3月期の期首から適用する予定としていた収益認識会計基準が、当第1四半期会計期間の期首から実際に適用された。受注製作の製品について、履行義務を充足するにつれて一定期間にわたり収益を認識する方法へ変更された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等の適用予定日は、2022年３月期の期首から適用します。」
収益認識会計基準を2022年3月期の期首から適用する予定が再確認され、財務諸表への影響額は軽微とされた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2022年３月期の期首から適用します。」
収益認識に関する会計基準等を2022年3月期の期首から適用する予定が再確認された。影響額は引き続き評価中とされた。 - FY2018初出有価証券報告書
「平成34年３月期の期首から適用します。」
収益認識に関する会計基準等を平成34年3月期の期首から適用する予定が初めて明示された。財務諸表への影響額は現時点で評価中とされた。