中期経営計画「Smart Future2018」による安定した経営基盤の確立
FY2016に初出。15回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2020。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに2社。
- FY2020削除有価証券報告書
「＜事業戦略＞①業務の質の向上による顧客満足度の充実」
「Smart Future2018」の名称や平成30年度を最終年度とする中期計画は記載されず、事業戦略の項目が別の構成で示されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社が対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき課題および中期計画に関する重要な変更がないと再確認された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社が対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき課題および中期計画に関する重要な変更がないと再確認された。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当社が対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき課題および中期経営計画に関する重要な変更がないと再確認された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社が対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき課題および中期計画に関する重要な変更がないと再確認された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社が対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき課題および中期計画に関する重要な変更がないと再確認された。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当社が対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき課題および中期計画に関する重要な変更がないと再確認された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、平成28年度から最終年度を平成30年度とした３年間の中期経営計画「Smart Future 2018」を策定しており、達成に向け鋭意努力しております。最近の国内外の変化の激しい経済情勢の中、安定した経営基盤を確立するためには、より一層の新規応用分野への製品開発並びにコスト競争力の強化及び各部署での新規投資による効率化の推進が必要と考えております。」
計画の最終年度を含む中期経営計画と、その達成に向けた主要施策が再確認された。計画完了や目標達成は明示されていない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略および中期計画に関する重要な変更がないと再確認された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略および中期計画に関する重要な変更がないと再確認された。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当社が対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき課題および中期計画に関する重要な変更がないと再確認された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、平成28年度から平成30年度にかけて、３年間の中期経営計画「Smart Future2018」を策定致しております。」
中期計画の対象期間と名称が年次報告書でも再確認された。計画の達成に向けた取り組みは記載されているが、計画完了や新たな数値目標は示されていない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社が対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき課題について、重要な変更がないと再確認された。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社が対処すべき課題について重要な変更はありません。」
中期計画に関連する対処すべき課題について、重要な変更がないと再確認された。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、平成28年度から平成30年度にかかる３年間の中期経営計画「Smart Future2018」を策定しております。最近の国内外の変化の激しい経済情勢の中、安定した経営基盤を確立するためには、より一層の新規応用分野への製品開発とコスト競争力の強化が必要と考えております。」
平成28年度から平成30年度の3年間を対象とする中期計画を初めて明示。重点手段として新規応用分野の製品開発とコスト競争力強化を掲げている。