資金運用のための有価証券増加
FY2019-Q2に初出。21回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに27社。
- FY2026有価証券残高の増加有価証券報告書
「有価証券 － 300,000」
前年度末に残高がなかった有価証券を、当年度末には300百万円保有している。 - FY2026-H1有価証券残高の再保有有価証券報告書
「有価証券 － 100,000」
前連結会計年度末に残高がなかった有価証券を、当中間連結会計期間末には100百万円保有している。 - FY2024-Q2有価証券残高の消失有価証券報告書
「その主な要因は、電子記録債権が1,392百万円増加したこと、及び現金及び預金が1,260百万円、有価証券が2,299百万円、その他に含まれる前渡金が1,359百万円それぞれ減少したことによります。」
資金運用のため保有していた有価証券が2,299百万円減少し、四半期末残高は0円となった。 - FY2024-Q1有価証券残高の大幅減少有価証券報告書
「その主な要因は、売上債権及び契約資産が3,628百万円増加したこと、及び現金及び預金が1,076百万円、有価証券が2,099百万円、その他に含まれる前渡金が1,030百万円、未収消費税等が1,359百万円それぞれ減少したことによります。」
資金運用のため保有していた有価証券は前連結会計年度末比2,099百万円減少し、残高は199,955千円となった。 - FY2023有価証券残高の減少継続有価証券報告書
「その主な要因は、売上債権及び契約資産が6,603百万円、前渡金が2,724百万円、その他に含まれる未収消費税が1,456百万円それぞれ増加したこと、有価証券が1,700百万円減少したことによります。」
資金運用のため保有していた有価証券は前期末比1,700百万円減少し、残高は2,299,889千円となった。 - FY2023-Q3有価証券残高の大幅減少有価証券報告書
「その主な要因は、売上債権及び契約資産が7,249百万円、前渡金が3,680百万円それぞれ増加したこと、及び現金及び預金が2,126百万円、有価証券が3,400百万円それぞれ減少したことによります。」
資金運用のため保有していた有価証券が前連結会計年度末比3,400百万円減少し、残高は599,856千円となった。 - FY2023-Q2有価証券残高の減少継続有価証券報告書
「その主な要因は、売上債権及び契約資産が182百万円、棚卸資産が131百万円、前渡金が1,500百万円それぞれ増加したこと、及び現金及び預金が1,864百万円、有価証券が1,600百万円それぞれ減少したことによります。」
資金運用のため保有していた有価証券は前連結会計年度末比1,600百万円減少し、残高は2,399,794千円となった。 - FY2023-Q1有価証券残高の減少継続有価証券報告書
「その主な要因は、売上債権及び契約資産が827百万円、有価証券が1,000百万円それぞれ減少したことによります。」
資金運用のため増加していた有価証券は前連結会計年度末比1,000百万円減少し、残高は2,999,982千円となった。 - FY2022-Q3有価証券残高の四半期減少有価証券報告書
「有価証券 4,699,983 5,085,994」
有価証券残高は5,085,994千円となり、前四半期末の5,299,981千円から減少した。一方、前連結会計年度末の4,699,983千円は上回っている。 - FY2022-Q2有価証券残高の増加への転換有価証券報告書
「流動資産は前連結会計年度末に比べ6,490百万円増加し、38,676百万円となりました。その主な要因は、現金及び預金が1,768百万円、受取手形、売掛金及び契約資産が9,999百万円、有価証券が599百万円それぞれ増加したこと、及び仕掛品が6,665百万円減少したことによります。」
前四半期まで減少傾向だった有価証券残高が、前連結会計年度末比599百万円増加し、5,299,981千円となった。 - FY2022-Q1有価証券残高の減少継続有価証券報告書
「その主な要因は、現金及び預金が1,921百万円、受取手形、売掛金及び契約資産が9,981百万円、電子記録債権が424百万円それぞれ増加したこと、及び有価証券が899百万円、仕掛品が6,752百万円それぞれ減少したことによります。」
資金運用のため増加していた有価証券は前連結会計年度末比899百万円減少し、残高は3,799,994千円となった。 - FY2021有価証券残高の増加有価証券報告書
「その主な要因は、現金及び預金が422百万円、資金運用により有価証券が300百万円、たな卸資産が165百万円、前渡金が272百万円それぞれ増加したこと、及び売上債権が620百万円減少したことによります。」
資金運用による有価証券が前年度末比300百万円増加し、残高は4,699,983千円となった。 - FY2021-Q3有価証券残高の四半期増加と年度末比減少の併存有価証券報告書
「その主な要因は、売上債権が394百万円、たな卸資産が798百万円、中間納付により未収法人税等が440百万円それぞれ増加したこと、及び現金及び預金が1,540百万円、償還により有価証券が599百万円それぞれ減少したことによります。」
有価証券残高は前連結会計年度末比では償還により599百万円減少し3,799,985千円となった。一方、前四半期末の2,999,992千円からは増加しており、残高の推移に変化がみられる。 - FY2021-Q2有価証券残高の減少継続有価証券報告書
「その主な要因は、現金及び預金が1,601百万円、たな卸資産が2,344百万円それぞれ増加したこと、及び売上債権が2,524百万円、有価証券が1,399百万円、未収消費税等が521百万円それぞれ減少したことによります。」
資金運用のため増加していた有価証券は前連結会計年度末比1,399百万円減少し、残高は2,999,992千円となった。売却収入1,700百万円があった一方、取得による支出は2,399百万円となった。 - FY2021-Q1有価証券償還による残高減少の継続有価証券報告書
「その主な要因は、現金及び預金が1,864百万円、たな卸資産が799百万円がそれぞれ増加したこと、及び売上債権が1,712百万円、有価証券が償還等により799百万円、未収消費税等が620百万円それぞれ減少したことによります。」
資金運用のため増加していた有価証券は償還等により799百万円減少し、残高は3,599,993千円となった。 - FY2020有価証券の売却・償還による残高減少有価証券報告書
「主な増加要因は、有価証券の売却による収入が5,500百万円あったこと、投資有価証券の売却及び償還による収入が1,502百万円あったことによります。また、主な減少要因は資金運用による有価証券の取得による支出が3,799百万円あったこと、設備投資等による有形固定資産の取得による支出が2,358百万円あったこと、投資有価証券の取得による支出が554百万円あったことによります。」
資金運用のため増加していた有価証券について、売却・償還が進み、連結貸借対照表上の有価証券残高は前年度末の7,268,957千円から4,399,975千円へ減少した。 - FY2020-Q3有価証券償還による残高減少の継続有価証券報告書
「その主な要因は、売上債権が434百万円、たな卸資産が1,624百万円、未収消費税が802百万円それぞれ増加したこと、及び現金及び預金が1,703百万円、償還により有価証券が4,268百万円それぞれ減少したことによります。」
資金運用のため増加していた有価証券について、償還により前連結会計年度末比4,268百万円減少し、残高は2,999百万円となった。 - FY2020-Q2有価証券償還による残高減少有価証券報告書
「その主な要因は、売上債権が412百万円、未収消費税が672百万円それぞれ増加したこと、及び現金及び預金が648百万円、有価証券の償還により3,768百万円それぞれ減少したことによります。」
資金運用のため増加していた有価証券について、当第2四半期には償還により3,768百万円減少し、残高は3,499百万円となった。 - FY2019年度末の有価証券残高増加幅の縮小有価証券報告書
「その主な要因は、売上債権の回収等により現金及び預金が2,630百万円、資金運用により有価証券が6,668百万円それぞれ増加したこと、及び売上債権が1,998百万円、たな卸資産が1,417百万円それぞれ減少したことによります。」
資金運用による有価証券は前年度末比6,668百万円増加し、年度末残高は7,268,957千円となった。第3四半期末の残高からは減少している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「その主な要因は、現金及び預金が1,962百万円、資金運用のため有価証券が7,658百万円、たな卸資産が1,419百万円それぞれ増加したこと、及び売上債権が3,884百万円減少したことによります。」
資金運用のための有価証券が前連結会計年度末比7,658百万円増加し、残高は8,258百万円となった。前四半期の増加額5,007百万円からさらに増加している。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「その主な要因は、現金及び預金が910百万円、資金運用のため有価証券が5,007百万円、たな卸資産が1,856百万円それぞれ増加したこと、及び売上債権が3,999百万円減少したことによります。」
資金運用のための有価証券が5,007百万円増加したことを、当四半期の資産増加要因として初めて記録している。