ソリューションビジネスの強化
FY2016に初出。13回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1引き上げ有価証券報告書
「その初年度にあたる当期においては、国内・海外ともにソリューション提案を軸とした営業方針を展開し、販売拡大を推進してまいりました。」
ソリューションビジネスについて、国内だけでなく海外もソリューション提案を軸とする営業方針の対象として記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「こうした状況の下、企業価値向上に向けた取り組みとして、「ソリューションで勝つ」を基本方針にした活動を国内では展開しております。」
国内で「ソリューションで勝つ」を基本方針とする活動を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「こうした状況の下、企業価値向上に向けた取り組みとして、「ソリューションで勝つ」を基本方針にした活動を国内では展開しております。」
国内で「ソリューションで勝つ」を基本方針とする活動を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「こうした状況の下、企業価値向上に向けた取り組みとして、「ソリューションで勝つ」を基本方針にした活動を国内では展開しております。」
国内で「ソリューションで勝つ」を基本方針とする活動を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「こうした状況の下、企業価値向上に向けた取り組みとして、「ソリューションで勝つ」を基本方針にした活動を国内では展開」
国内でソリューションを基本方針とする活動を継続している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「これまでも様々なソリューションを提供してまいりましたが、社内に存在する技術やサービスをまだ完全には活かしきれてはいないものと認識しております。更なる課題解決提案に向け、社内情報を整理すると共に、よりお客様の「かゆいところに手が届く」よう製品・サービスの方向性を明確化し、ＣＳ向上に繋げてまいります。」
従来のソリューションビジネス強化から「再定義」へ整理し、社内情報の整理、製品・サービス方向性の明確化、課題解決提案を新たな重点としている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「この情報一元化によって、提案内容やサービスの質を高めることで、顧客へ最適なソリューションの提供が可能となっております。今後も、営業とメンテナンスの連携強化をより一層推進し、併せて関連知識のスキルアップを図ってまいります。更に、顧客からの高度な流体制御に対する要望に応えるため、実液でのシミュレーション評価試験等を踏まえた各種システム提案を積極的に推進してまいります。」
顧客情報の一元化、営業・メンテナンス連携、関連知識の向上、実液シミュレーションに基づくシステム提案を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「この情報一元化によって、提案内容やサービスの質を高めることで、顧客へ最適なソリューションの提供が可能となっております。今後も、営業とメンテナンスの連携強化をより一層推進し、併せて関連知識のスキルアップを図ってまいります。」
営業・メンテナンスの顧客情報統合後、提案内容・サービスの質を高め、ソリューション提供を続ける方針を記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「営業とメンテナンスで個々に保有する顧客情報を統合して一元管理し、刻々と変化する顧客ニーズを的確に捉え、迅速に対応する必要があると考えております。」
営業・メンテナンス間の顧客情報統合、連携強化、関連知識のスキルアップ、実液シミュレーションに基づくシステム提案、ビフォアー＆アフターメンテナンスによるソリューションビジネス強化を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「高付加価値ユニット製品の機能を最大限に引き出すためのコンサルティング業務を強化・推進してまいります。更に、顧客からの高度な流体制御に対する要望に応えるため、実液でのシミュレーション評価試験等を踏まえた各種システム提案を積極的に推進してまいります。」
コンサルティング、実液シミュレーション、システム提案、ビフォアー＆アフターメンテナンスによるソリューションビジネス強化を継続している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「テクノエコー株式会社を子会社化することにより、同社の残留塩素計と当社のケミカルポンプを組み合わせた販売が効率的、効果的に行えるようになり、顧客の細かな要望にも柔軟に対応できるようになります。」
テクノエコー株式会社の株式取得を完了し、残留塩素計とケミカルポンプを組み合わせた販売というソリューション型施策を具体化した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、国内向け全市場においてソリューション提案をしているシステム製品についても、堅調に推移しました。」
国内全市場でソリューション提案を行うシステム製品が堅調に推移したと記載しており、提案型事業の継続を示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「高付加価値ユニット製品の機能を最大限に引き出すためのコンサルティング業務を強化・推進してまいります。更に、顧客からの高度な流体制御に対する要望に応えるため、実液でのシミュレーション評価試験等を踏まえた各種システム提案を積極的に推進してまいります。」
コンサルティング、実液シミュレーション、システム提案、ビフォアー＆アフターメンテナンスを通じて製品単体から提案型事業へ広げる施策。