収益認識会計基準の2022年3月期適用予定
FY2020に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
- FY2023再掲有価証券報告書
「ケミカルポンプ及びポンプ専用コントローラ等の周辺機器の販売においては、顧客と約束した仕様及び品質のポンプ等を提供することを履行義務として識別しており、製品の引渡時点において顧客が当該製品に対する支配を獲得し、履行義務が充足されると判断していることから、顧客に製品を引き渡した時点で収益を認識しております。」
2022年3月期から適用した収益認識会計基準に基づく収益認識方法を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」（企業会計基準適用指針第30号 2021年３月26日。以下「収益認識適用指針」という。）を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識しております。」
収益認識会計基準等を第1四半期連結会計期間の期首から適用している状態を継続記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」（企業会計基準適用指針第30号 2021年３月26日。以下「収益認識適用指針」という。）を第１四半期連結会計期間の期首から適用し」
収益認識会計基準等を第1四半期連結会計期間の期首から適用している状態を継続記載している。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」（企業会計基準適用指針第30号 2021年３月26日。以下「収益認識適用指針」という。）を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識しております。」
2022年3月期の期首から収益認識会計基準等を適用した。輸出販売の一部では、船積基準から貿易条件に基づくリスク負担が顧客に移転した時点で収益を認識する方法へ変更している。利益剰余金期首残高および当第1四半期損益への影響はないと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「（2）適用予定日 2022年３月期の期首から適用します。 （3）当該会計基準等の適用による影響 「収益認識に関する会計基準」等の適用による連結財務諸表に与える影響額については、軽微であります。」
収益認識会計基準等を2022年3月期の期首から適用し、連結財務諸表への影響は軽微とする予定を継続記載している。 - FY2020初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 平成30年３月30日)」「収益認識に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第30号 平成30年３月30日)」
収益認識に関する会計基準等について、2022年3月期の期首から適用予定であり、影響額は評価中と記載している。