読む価値
57注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-32.8
売上高前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2024年1月1日〜2024年3月31日連結日本基準売上高288,767千円前年比 -32.8%
営業利益-594,704千円
経常利益-589,972千円
純利益（親会社株主帰属）-656,916千円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△45.06円
期末の財政状態
総資産6,378,875千円
うち純資産 1,628,913 千円自己資本比率 23.9%前期末比 -18.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高3,340百万円（前年比 +272.6%）
営業利益-3,060百万円
経常利益-1,860百万円
純利益-1,935百万円
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
事業環境が当初想定より厳しい状況にあり、売上・収益力向上を重視した事業改革として、選択と集中、リソースの最適化を推進。インド案件は検収中で当四半期の売上高には含まれていない。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規：0社、除外：0社（重要な子会社の異動なし）
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 新株予約権戻入益 5,194千円 / 特別損失 希望退職関連費用 62,573千円
受注高・受注残高1,362万米ドル（1,838,700千円相当）
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・証券アナリスト向け）
期末発行済株式数14,595,366株
期末自己株式数130株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年1月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 288,767千円（前年比 -32.8%） |
| 営業利益 | -594,704千円 |
| 経常利益 | -589,972千円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -656,916千円 |
| １株当たり当期純利益 | △45.06円 |
| 自己資本比率 | 当期末 23.9 / 前期末 42.2 |
| 総資産 | 6,378,875千円 |
| 純資産 | 1,628,913千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 3,340百万円（前年比 +272.6%） / 営業利益 -3,060百万円 / 経常利益 -1,860百万円 / 純利益 -1,935百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| 受注高・受注残高 | 1,362万米ドル（1,838,700千円相当） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 新株予約権戻入益 5,194千円 / 特別損失 希望退職関連費用 62,573千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規：0社、除外：0社（重要な子会社の異動なし） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・証券アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 14,595,366株 |
| 期末自己株式数 | 130株 |
| 業績の増減要因 | 事業環境が当初想定より厳しい状況にあり、売上・収益力向上を重視した事業改革として、選択と集中、リソースの最適化を推進。インド案件は検収中で当四半期の売上高には含まれていない。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高減価償却費減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、事業環境が当初想定より厳しいため、売上・収益力向上を重視した事業改革として「選択と集中」および「リソースの最適化」を進めていると説明しています。また、インド向け案件は検収作業中で、第1四半期の売上高には含まれていないとしています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。