読む価値
49定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-49.1
%書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2023年1月1日〜2023年6月30日連結日本基準売上高524百万円前年比 -49.1%
営業利益-880百万円
経常利益-923百万円
純利益（親会社株主帰属）-935百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△73.67円
期末の財政状態
総資産4,913百万円
うち純資産 2,452 百万円自己資本比率 47.9%前期末比 -9.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-1,424,118
投資-52,616
財務+1,339,157
純増減-137,577
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,218,992千円
見通しと株主還元
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
用途特化型機体販売の売上高が前年同期の617,892千円から117,725千円へ減少。研究開発費を中長期成長に向けて戦略的かつ積極的に投下する方針を維持。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
減価償却費56,127千円
受注高・受注残高金額 1,838,700千円 / 内容 インドにおける地上走行ロボット販売の受注
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・証券アナリスト向け）
期末発行済株式数12,813,865株
期末自己株式数130株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年6月30日 |
| 売上高 | 524百万円（前年比 -49.1%） |
| 営業利益 | -880百万円 |
| 経常利益 | -923百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -935百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △73.67円 |
| 自己資本比率 | 当期末 47.9 / 前期末 57.1 |
| 総資産 | 4,913百万円 |
| 純資産 | 2,452百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -1,424,118千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -52,616千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 1,339,157千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,218,992千円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 受注高・受注残高 | 金額 1,838,700千円 / 内容 インドにおける地上走行ロボット販売の受注 |
| 減価償却費 | 56,127千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・証券アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 12,813,865株 |
| 期末自己株式数 | 130株 |
| 業績の増減要因 | 用途特化型機体販売の売上高が前年同期の617,892千円から117,725千円へ減少。研究開発費を中長期成長に向けて戦略的かつ積極的に投下する方針を維持。 |
この書類が述べていない項目（11件）
売上高営業利益率通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高減損損失特別損益の内訳重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。販売実績の内訳では、用途特化型機体販売が前年同期の617,892千円から117,725千円に減少しました。また、研究開発費を中長期成長に向けて戦略的かつ積極的に投下する方針を維持しています。通期予想については、海外売上高の適正かつ合理的な数値の算出が困難であることを理由に開示を見合わせています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。