読む価値
45定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
93.053
百万円（営業損失の拡大額、単純比較）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2022年1月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高952百万円進捗 38.1%
営業利益-401百万円
経常利益-362百万円
純利益（親会社株主帰属）-370百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△30.11円
期末の財政状態
総資産5,999百万円
うち純資産 5,080 百万円自己資本比率 83.7%前期末比 -10.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金及び現金同等物期末残高2,246,635千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高2,500百万円
営業利益△650～△350
経常利益△650～△350
純利益△650～△350
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
決算期変更により前年同期との比較分析は行っていない。SOTENを2022年3月までに475台出荷し、用途特化型機体販売などを計上する一方、研究開発費を戦略的かつ積極的に投下している。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社・除外0社（重要な子会社の異動なし）
重要な後発事象資本金4,537,758千円のうち4,527,758千円を減少して10,000千円とし、その他資本剰余金3,700,066千円を繰越利益剰余金に振り替える減資・剰余金処分。2022年4月15日効力発生。
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・証券アナリスト向け）
期末発行済株式数12,318,600株
期末自己株式数95株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年1月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 952百万円 |
| 営業利益 | -401百万円 |
| 経常利益 | -362百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -370百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △30.11円 |
| 自己資本比率 | 当期末 83.7 / 前期末 94 |
| 総資産 | 5,999百万円 |
| 純資産 | 5,080百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,246,635千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 2,500百万円 / 営業利益 △650～△350 / 経常利益 △650～△350 / 純利益 △650～△350 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社・除外0社（重要な子会社の異動なし） |
| 重要な後発事象 | 資本金4,537,758千円のうち4,527,758千円を減少して10,000千円とし、その他資本剰余金3,700,066千円を繰越利益剰余金に振り替える減資・剰余金処分。2022年4月15日効力発生。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・証券アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 12,318,600株 |
| 期末自己株式数 | 95株 |
| 業績の増減要因 | 決算期変更により前年同期との比較分析は行っていない。SOTENを2022年3月までに475台出荷し、用途特化型機体販売などを計上する一方、研究開発費を戦略的かつ積極的に投下している。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。2021年12月期から決算日を3月31日から12月31日に変更したため比較対象期間が異なり、前年同期との比較分析は行っていない。中長期的な成長に向け、研究開発費を戦略的かつ積極的に投下する方針を維持している。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。