読む価値
42定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
1188
百万円（営業損失）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2021年12月31日連結日本基準売上高501百万円
営業利益-1,188百万円
経常利益-1,213百万円
純利益（親会社株主帰属）-1,225百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△103.94円
売上高営業利益率-237.3
期末の財政状態
総資産5,715百万円
うち純資産 5,419 百万円自己資本比率 94.0%前期末比 +5.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-1,345
投資-751
財務+2,965
純増減+869
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,759百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高2,500百万円
営業利益△650～△350
経常利益△650～△350
純利益△650～△350
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
短期的な利益を追わず、中長期的な成長に向けて戦略的かつ積極的に研究開発費を投下する方針。2022年12月期については、半導体・電子部品不足、価格高騰、納期遅延を前提としている。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象資本金4,537,758千円を10,000千円に減額し、減少額をその他資本剰余金に振り替える減資を株主総会に付議することを取締役会が決議した。効力発生日は2022年4月15日予定。
減損損失8,508千円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 8,508千円
減価償却費655千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・証券アナリスト向け
期末発行済株式数12,318,600
期末自己株式数95
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2021年12月31日 |
| 売上高 | 501百万円 |
| 営業利益 | -1,188百万円 |
| 経常利益 | -1,213百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -1,225百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △103.94円 |
| 売上高営業利益率 | -237.3 |
| 自己資本比率 | 当期末 94 / 前期末 88.6 |
| 総資産 | 5,715百万円 |
| 純資産 | 5,419百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -1,345百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -751百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 2,965百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,759百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 2,500百万円 / 営業利益 △650～△350 / 経常利益 △650～△350 / 純利益 △650～△350 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 減価償却費 | 655千円 |
| 減損損失 | 8,508千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 8,508千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 資本金4,537,758千円を10,000千円に減額し、減少額をその他資本剰余金に振り替える減資を株主総会に付議することを取締役会が決議した。効力発生日は2022年4月15日予定。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・証券アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 12,318,600 |
| 期末自己株式数 | 95 |
| 業績の増減要因 | 短期的な利益を追わず、中長期的な成長に向けて戦略的かつ積極的に研究開発費を投下する方針。2022年12月期については、半導体・電子部品不足、価格高騰、納期遅延を前提としている。 |
この書類が述べていない項目（8件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。決算日を変更したため比較対象期間が異なる。2022年12月期の業績予想は、新規性の高い事業で機動的な開発投資が必要なこと、世界的な半導体・電子部品不足、価格高騰、納期遅延について合理的な見通しが困難なことを理由にレンジ形式としている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。