組織の自立化と人材育成
FY2020に初出。7回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに21社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年３月より、支給金額の増額改定を実施し、人的資本への投資を拡大いたしました。」
自己研修手当の増額、資格手当の拡充・増額、eラーニングによる研修など、人材育成施策を拡大している。健康経営優良法人2026およびホワイト企業認定PLATINUMの取得も記載している。 - 2026-05-27前進株主総会
「また、社員一人ひとりが心身ともに健康でいきいきとした人生を送り、やりがいを感じて働ける会社を目指し、研修・資格制度の充実等、積極的なサポートをおこなってまいります。」
研修・資格制度の充実を含む人材育成方針を重点課題として再確認し、支援策を継続する内容を示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「従来から実施しております入社時研修、コンプライアンス研修、ISO9001に基づく教育訓練等に加え、2023年11月にはｅラーニングシステムを新たに導入し、研修メニューの拡充を図りました。 当社は、社員（契約社員を含む。）の自発的な能力開発を奨励し、人材育成の促進を目的として「自己研修手当」を新設し人的資本への投資を進めてまいります。（支給開始は2024年６月より） 社員のさらなる能力開発・リスキリングを目的に対象資格の拡充および支給金額の増額改定を実施いたします。（改定は2024年６月より）」
eラーニングシステムを導入し、自己研修手当の新設と資格手当の拡充・増額改定を決定した。人材育成を研修、自己学習、資格取得支援へ具体化している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「全社員にサステナビリティの視点の浸透を図るとともに、「社是」「企業倫理規範」および「社員行動規範」の実践を通じて、次の時代を生き抜く人材を育て、経営基盤の強化を目指しております。」
サステナビリティ、企業倫理規範・社員行動規範の実践、人材育成による経営基盤強化を再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「全社員にサステナビリティの視点の浸透を図るとともに、「企業倫理規範」及び「社員行動規範」の実践を通じて次の時代を生き抜く人財を育て、経営基盤を強化します。」
サステナビリティの浸透、企業倫理規範・社員行動規範の実践、人財育成による経営基盤強化を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「新たに定めた企業倫理規範及び社員行動規範を実践し、SDGsなど新たな社会的価値を浸透させ、次の時代を生き抜く人財を育て経営基盤を強化します。」
人材育成・企業体質強化について、新たに定めた企業倫理規範と社員行動規範の実践を通じて社会的価値を浸透させる施策が示された。 - FY2020初出有価証券報告書
「株式上場に伴い、各事業所内の管理機能を充実させ、各事業所が計画遂行のために自立した組織づくりを目指します。また、これらを実現させるための社員研修センターを設け人材育成を強化してまいります。」
上場後の管理機能強化と、社員研修センターによる人材育成を施策として掲げている。