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6項目のうち5項目からの評価です向き
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会社の説明から読み取った方向です。規模
70.4
営業利益前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年4月1日〜2024年3月31日非連結（個別）日本基準売上高13,852百万円前年比 +18.4%
営業利益2,679百万円前年比 +70.4%
経常利益2,682百万円前年比 +71.1%
純利益（親会社株主帰属）2,065百万円前年比 +99.2%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益576.99円
売上高営業利益率当期 19.3% / 前期 13.4%
期末の財政状態
総資産20,160百万円
うち純資産 9,650 百万円自己資本比率 47.9%前期末比 +4.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+2,000
投資-1,504
財務-118
純増減+378
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,716百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高15,000百万円（前年比 +8.3%）
営業利益3,110百万円（前年比 +16.1%）
経常利益3,115百万円（前年比 +16.1%）
純利益2,105百万円（前年比 +1.9%）
年間配当予想90円 → 90円（0.0%）
配当性向2024年3月期 15.6% / 2025年3月期予想 15.3%
株主還元方針継続的に安定した配当を実施する方針。数値目標は非開示
業績の増減要因
先送りされた設備投資の再開、生産体制の国内回帰による国内設備投資需要の取り込み、暑熱対策・空気質改善・換気・省エネ対策による需要増加、独自製品の売上増加、生産工程の見直しや部品調達の多様化によるコスト低減
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象2024年4月12日開催の取締役会で第二試験研究棟建設のための固定資産取得を決議。取得価額は約600,000千円、物件引渡日は2026年3月予定。
減損損失当事業年度は該当事項なし
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 636千円
減価償却費447,943千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数3,849,000株
期末自己株式数272,148株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 13,852百万円（前年比 +18.4%） |
| 営業利益 | 2,679百万円（前年比 +70.4%） |
| 経常利益 | 2,682百万円（前年比 +71.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2,065百万円（前年比 +99.2%） |
| １株当たり当期純利益 | 576.99円 |
| 売上高営業利益率 | 当期 19.3% / 前期 13.4% |
| 自己資本比率 | 当期末 47.9 / 前期末 43.9 |
| 総資産 | 20,160百万円 |
| 純資産 | 9,650百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,000百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,504百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -118百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,716百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 15,000百万円（前年比 +8.3%） / 営業利益 3,110百万円（前年比 +16.1%） / 経常利益 3,115百万円（前年比 +16.1%） / 純利益 2,105百万円（前年比 +1.9%） |
| 年間配当予想 | 90円 → 90円（0.0%） |
| 配当性向 | 2024年3月期 15.6% / 2025年3月期予想 15.3% |
| 株主還元方針 | 継続的に安定した配当を実施する方針。数値目標は非開示 |
| 減価償却費 | 447,943千円 |
| 減損損失 | 当事業年度は該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 636千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 2024年4月12日開催の取締役会で第二試験研究棟建設のための固定資産取得を決議。取得価額は約600,000千円、物件引渡日は2026年3月予定。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 3,849,000株 |
| 期末自己株式数 | 272,148株 |
| 業績の増減要因 | 先送りされた設備投資の再開、生産体制の国内回帰による国内設備投資需要の取り込み、暑熱対策・空気質改善・換気・省エネ対策による需要増加、独自製品の売上増加、生産工程の見直しや部品調達の多様化によるコスト低減 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。コロナ禍で先送りされた設備投資の再開や生産体制の国内回帰に伴う国内設備投資需要を取り込めたこと、暑熱対策・空気質改善・換気・省エネ対策による製品導入や更新需要が増加したこと。当社独自製品の売上増加に加え、生産工程の見直しや部品調達の多様化によるコスト低減も利益増加に寄与した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。