生産性向上を利益面の要因として説明
FY2021-Q3に初出。11回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-07-27。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。24社中3社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに1社。
- 2026-07-27後退決算
「主要原材料価格の上昇に対しては、販売価格の適正化を進めておりますが、当第１四半期連結累計期間においては価格改定の反映に一定の時間を要したため、原材料価格上昇の影響を十分に吸収するには至りませんでした。」
価格改定を進めているものの、第1四半期には原材料価格上昇の影響を十分に吸収できなかったと記載している。 - FY2026再掲有価証券報告書
「原価低減および物流体制の見直しを推進し、更なるコスト削減を図っていきます。」
生産効率化・原価低減・物流体制見直しを通じて収益性を高める説明を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「利益面では、高機能・高付加価値製品の売上が増加したことに加えて、生産の効率化への取り組みなどを行った結果、営業利益は19億75百万円（前年比117.9％増）」
高付加価値製品の売上増加と生産効率化を利益改善の要因として継続的に説明している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、高機能・高付加価値製品の売上が増加した事に加えて、生産の効率化への取り組みなどを行った結果、営業利益は14億73百万円（前年同期比216.3％増）」
高付加価値製品の売上増加に加え、生産効率化への取り組みを利益改善の要因として引き続き説明している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「原材料・仕入価格が想定以上に高騰したことによってコストが増加し、販売価格への転嫁や生産の効率化等で利益率改善を図りましたが、全てを吸収するまでには至りませんでした。」
販売価格転嫁と生産効率化を利益率改善の手段として説明しているが、コスト上昇を全て吸収できなかったとしている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「生産性向上によるコストダウンや経費削減等、収益性向上に取り組みましたが、当社の主要原材料である銅合金等の長期にわたる価格上昇に伴う仕入価格の高騰、円安傾向にある為替レートや物価の上昇など、コスト面で非常に厳しい状況が続いており、」
生産性向上によるコストダウンと経費削減を収益性向上策として継続しているが、原材料・為替・物価上昇の影響を受けている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「これらの結果、当社グループの当第３四半期連結累計期間における連結業績につきましては、売上高は170億49百万円（前年同期比6.3％増）となりました。利益面につきましては、銅合金やアルミ地金の長期にわたる価格上昇、円安傾向にある為替レートや海上運賃の上昇など、コスト面で厳しい状況が続いておりますが、売上高増加や生産性向上への取り組みなどにより、営業利益は11億35百万円（前年同期比5.2％増）、経常利益は11億52百万円（前年同期比8.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は７億61百万円（前年同期比16.3％増）となりました。」
原材料、為替、海上運賃の上昇によるコスト負担が続く中、売上高増加と生産性向上への取り組みを利益確保の要因として引き続き説明している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、銅合金やアルミ地金の半年以上にわたる価格上昇、円安傾向にある為替レートや海上運賃の上昇など、コスト面で厳しい状況が続いておりますが、売上高増加や生産性向上への取り組みなどにより、営業利益は」
コスト上昇が続く中でも、売上高増加と生産性向上への取り組みを利益確保の要因として引き続き説明している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高増加や生産性向上などにより、営業利益は３億54百万円、経常利益は３億33百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は２億11百万円となりました。」
第1四半期の利益要因として、前期に続き生産性向上を挙げている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「売上高増加や生産性向上への取り組み、感染症拡大防止対策による営業活動の自粛・外出制限による販管費の減少、経費削減への取り組み、などが主な要因となっております。」
営業利益の増加要因として、生産性向上への取り組みと経費削減を引き続き挙げている。 - FY2021-Q3初出有価証券報告書
「生産性向上や原材料相場が比較的低価格で推移したことなどにより」
当四半期累計期間の利益要因として、生産性向上と原材料相場の低価格推移を挙げている。