読む価値
36軽微
6項目のうち4項目からの評価です向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
614.6
%書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2023年4月1日〜2023年9月30日連結日本基準売上高13,170百万円前年比 +4.2%進捗 47.0%
営業利益743百万円前年比 +614.6%進捗 55.0%
経常利益739百万円前年比 +728.0%進捗 54.7%
純利益（親会社株主帰属）485百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益212円32銭
期末の財政状態
総資産24,726百万円
うち純資産 12,955 百万円自己資本比率 49.9%前期末比 -0.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+917,111
投資-572,355
財務-171,959
純増減+172,797
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,426,884千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高28,000百万円（前年比 +5.4%）
営業利益1,350百万円（前年比 +48.9%）
経常利益1,350百万円（前年比 +49.0%）
親会社株主に帰属する当期純利益920百万円（前年比 +45.9%）
年間配当予想96円 → 98円
業績の増減要因
業績全体の増減要因は記載なし。会計方針の変更により、当期累計の売上原価が28,243千円減少、販売費及び一般管理費が46,968千円増加し、営業利益等が18,724千円減少。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 有見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更重要な子会社の異動は無（新規0社・除外0社）
減損損失当第2四半期連結累計期間は計上なし（損益計算書の表示は「－」）
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 6,951千円 / 特別損失 固定資産売却損 1,998千円、固定資産除却損 720千円
減価償却費298,024千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（対象者の記載なし）
期末発行済株式数2,289,000株
期末自己株式数76株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年9月30日 |
| 売上高 | 13,170百万円（前年比 +4.2%） |
| 営業利益 | 743百万円（前年比 +614.6%） |
| 経常利益 | 739百万円（前年比 +728.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 485百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 212円32銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 49.9 / 前期末 50.6 |
| 総資産 | 24,726百万円 |
| 純資産 | 12,955百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 917,111千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -572,355千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -171,959千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,426,884千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 28,000百万円（前年比 +5.4%） / 営業利益 1,350百万円（前年比 +48.9%） / 経常利益 1,350百万円（前年比 +49.0%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 920百万円（前年比 +45.9%） |
| 年間配当予想 | 96円 → 98円 |
| 減価償却費 | 298,024千円 |
| 減損損失 | 当第2四半期連結累計期間は計上なし（損益計算書の表示は「－」） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 6,951千円 / 特別損失 固定資産売却損 1,998千円、固定資産除却損 720千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 有 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 重要な子会社の異動は無（新規0社・除外0社） |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者の記載なし） |
| 期末発行済株式数 | 2,289,000株 |
| 期末自己株式数 | 76株 |
| 業績の増減要因 | 業績全体の増減要因は記載なし。会計方針の変更により、当期累計の売上原価が28,243千円減少、販売費及び一般管理費が46,968千円増加し、営業利益等が18,724千円減少。 |
この書類が述べていない項目（9件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。業績全体の増減要因についての説明はない。なお、会計方針の変更については、製造部門の生産管理・採算管理強化を目的とした部門再編に伴う費用区分の見直しと説明され、当期累計の営業利益等を18,724千円減少させたとしている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。