読む価値
55注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
65.3
営業利益の前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高11,114百万円前年比 +6.5%
営業利益1,295百万円前年比 +65.3%
経常利益1,287百万円前年比 +73.9%
純利益（親会社株主帰属）798百万円前年比 +44.3%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益178.42円
売上高営業利益率11.7
期末の財政状態
総資産13,331百万円
うち純資産 10,792 百万円自己資本比率 81.0%前期末比 +2.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+2,002
投資-135
財務-709
純増減+1,158
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,286百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高11,900百万円（前年比 +7.1%）
営業利益1,060百万円（前年比 -18.2%）
経常利益1,050百万円（前年比 -18.5%）
純利益730百万円（前年比 -8.6%）
年間配当予想45円 → 50円（+11.1%）
配当性向30.8
業績の増減要因
売上高は、舶用市場で受注残に支えられた販売増加、船舶の代替需要や世界的な物流量の増加に伴う新造船需要、高付加価値製品の販売増加などにより増加した。利益は、LNG用バルブの収益性改善や高付加価値製品の販売増加が押し上げ要因となった一方、SaaS等のクラウド型システム導入に伴う通信費増加が減益要因となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 該当事項なし
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失68,012千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 922千円 / 特別損失 固定資産除却損 12,875千円、減損損失 68,012千円、契約解除損失 98,000千円
減価償却費312,978千円
受注高・受注残高受注高 10,926百万円（前年比 -0.4%） / 受注残高 非開示
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（動画配信のみ）
期末発行済株式数4,558,200
期末自己株式数155,048
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 11,114百万円（前年比 +6.5%） |
| 営業利益 | 1,295百万円（前年比 +65.3%） |
| 経常利益 | 1,287百万円（前年比 +73.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 798百万円（前年比 +44.3%） |
| １株当たり当期純利益 | 178.42円 |
| 売上高営業利益率 | 11.7 |
| 自己資本比率 | 当期末 81 / 前期末 78.3 |
| 総資産 | 13,331百万円 |
| 純資産 | 10,792百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,002百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -135百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -709百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,286百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 11,900百万円（前年比 +7.1%） / 営業利益 1,060百万円（前年比 -18.2%） / 経常利益 1,050百万円（前年比 -18.5%） / 純利益 730百万円（前年比 -8.6%） |
| 年間配当予想 | 45円 → 50円（+11.1%） |
| 配当性向 | 30.8 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 10,926百万円（前年比 -0.4%） / 受注残高 非開示 |
| 減価償却費 | 312,978千円 |
| 減損損失 | 68,012千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 922千円 / 特別損失 固定資産除却損 12,875千円、減損損失 68,012千円、契約解除損失 98,000千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 該当事項なし |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（動画配信のみ） |
| 期末発行済株式数 | 4,558,200 |
| 期末自己株式数 | 155,048 |
| 業績の増減要因 | 売上高は、舶用市場で受注残に支えられた販売増加、船舶の代替需要や世界的な物流量の増加に伴う新造船需要、高付加価値製品の販売増加などにより増加した。利益は、LNG用バルブの収益性改善や高付加価値製品の販売増加が押し上げ要因となった一方、SaaS等のクラウド型システム導入に伴う通信費増加が減益要因となった。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。LNG用バルブの収益性改善や高付加価値製品の販売増加が利益を押し上げた一方、SaaS等のクラウド型システム導入に伴う通信費が減益要因となった。次期は資材価格・エネルギーコストの高止まりや賃上げに伴う人件費の増加を減益要因として見込んでいる。また、新基幹システム導入計画の見直しにより、契約解除損失と減損損失を計上した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。