読む価値
38定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-24.1
％書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年1月1日〜2025年12月31日連結日本基準売上高14,662百万円前年比 -24.1%
営業利益-1,493百万円
経常利益-1,575百万円
純利益（親会社株主帰属）-2,336百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△177.97円
売上高営業利益率△10.2％
期末の財政状態
総資産19,512百万円
うち純資産 9,720 百万円自己資本比率 49.8%前期末比 +3.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+3,080
投資-420
財務-2,778
純増減-118
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,013百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
備考2026年12月期通期連結業績予想は、第2四半期（中間期）の決算発表時に開示予定
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
日本向け洗浄装置の立上げが客先都合で翌期に延期。中国市場で国産メーカーと競合して受注した案件や開発要素の多い新規案件など利益率の低い装置、製品の棚卸評価損を計上し、最終損益には繰延税金資産の取り崩しに伴う法人税等調整額も影響。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象特別調査委員会の調査報告書を受領し、過年度決算を訂正。当該調査費用および過年度決算訂正等の費用を翌連結会計年度に特別損失として計上する予定で、提出時点の見込額は約440百万円。
特別損益の内訳特別損益の計上なし（当期の特別損失合計は「－」）
減価償却費92百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数13,470,000
期末自己株式数343,648
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年1月1日〜2025年12月31日 |
| 売上高 | 14,662百万円（前年比 -24.1%） |
| 営業利益 | -1,493百万円 |
| 経常利益 | -1,575百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -2,336百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △177.97円 |
| 売上高営業利益率 | △10.2％ |
| 自己資本比率 | 当期末 49.8％ / 前期末 46.5％ |
| 総資産 | 19,512百万円 |
| 純資産 | 9,720百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 3,080百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -420百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -2,778百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,013百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 / 備考 2026年12月期通期連結業績予想は、第2四半期（中間期）の決算発表時に開示予定 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 減価償却費 | 92百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別損益の計上なし（当期の特別損失合計は「－」） |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 特別調査委員会の調査報告書を受領し、過年度決算を訂正。当該調査費用および過年度決算訂正等の費用を翌連結会計年度に特別損失として計上する予定で、提出時点の見込額は約440百万円。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 13,470,000 |
| 期末自己株式数 | 343,648 |
| 業績の増減要因 | 日本向け洗浄装置の立上げが客先都合で翌期に延期。中国市場で国産メーカーと競合して受注した案件や開発要素の多い新規案件など利益率の低い装置、製品の棚卸評価損を計上し、最終損益には繰延税金資産の取り崩しに伴う法人税等調整額も影響。 |
この書類が述べていない項目（8件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。日本向け洗浄装置の立上げが客先都合で翌期に延期されたこと、中国市場などで利益率の低い装置を計上したこと、製品の棚卸評価損を計上したことが営業・経常損益の悪化要因となりました。最終損益には、繰延税金資産の取り崩しに伴う法人税等調整額の計上も影響しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。